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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com
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『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊) (14)
『政権交代−小沢一郎最後の戦い』(2007年7月12日刊) (54)
米国在住の個人投資家satoko女史 (93)
『小沢一郎総理大臣待望論』(1994年11月1日刊) (51)
『小沢一郎の時代』(1996年2月6日刊) (49)
『ロックフェラーに翻弄される日本』(2007年11月20日刊) (49)
『本当は怖い漢字』から学ぶ「権力と民との怖ろしい関係」 (61)
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『自・社連合が小沢一郎への逆襲をはじめた』1994年7月30日刊 (51)
『猶太(ユダヤ)思想乃運動』」四王天延孝著 (151)
『平成動乱 小沢一郎の野望『』1993年9月25日刊 (114)
『小沢一郎という男の野望』1992年8月15日刊 (51)
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2017年1月2日 6時40分
キッシンジャー博士と「マブダチ」のジョージ・ソロス氏が、「新機軸」に基づき「史上最大の相場」を現出させる
 
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」の中心的存在である共和党の重鎮ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士(ドイツ系ユダヤ人)と「マブダチ」の世界を股にかけた老相場師ジョージ・ソロス氏(ハンガリー系ユダヤ人、「相場の心を読む」独自の投資理論である「再帰性理論」を編み出す)が、「史上最大の相場」を現出させようとしている。この実行部隊が、米国ドナルド・トランプ次期大統領とロシアのプーチン大統領、中国の習近平国家主席である。大相場のエネルギー源は、世界銀行・IMFが動かす巨額資金の運用益(36ケタの円=34ケタのドル)であり、天皇陛下(サイナー)とフラグシップが、小沢一郎政権誕生を絶対条件に、分配(シェア)し始める。日本は、株式相場「10年サイクル」のなかで、いまは「2012年秋〜2022年夏」の「不況のサイクル」のちょうど半ばにあり、「喪が明けるまでには、あと5年かかる」けれど、次の「好況のサイクル」が始まる2022年秋までは、「回復軌道=助走期間」に乗ってくる。この意味で、相場を「短期・中期・長期」に分けて捉えなくては相場観を間違う。大相場は、世界恒久の平和と繁栄を実現ための「新機軸」に基づく「本物のグローバルな世界秩序」を築く過程で徐々に現出されていく。このため、大相場を現出する材料は、当然「新機軸」の中に含まれていることを逃してはならない。
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2017年1月1日 0時56分
トランプ政権の閣僚人事は、「落目のアメリカ」を「強いアメリカ」に再生させようとする「キッシンジャー人事」
 
◆〔特別情報1〕
 ドナルド・トランプ大統領は1月20日、正式に誕生する。閣僚人事は、ほぼ固まっており、この人事は、トランプ大統領を担ぎ上げた米共和党の重鎮ヘンリー・アルフッド・キッシンジャー博士(戦略国際問題研究所=CSIS顧問、ニクソン政権国務長官)が、練り上げた感が強い。キッシンジャー博士は11月18日、19日、20日(日本時間19日、20日、21日)、ニューヨークでトランプ次期米大統領と会談し、トランプ政権が進める政策、閣僚人事などを協議した。「勢力均衡(バランス・オブ・パワー)論者」で名高いキッシンジャー博士が、憂慮しているのは、ロシアのクリミア併合以来の米ロの対立、中国の台頭による米中の対立から、米ロ中の勢力均衡が崩れてきていることだ。加えて、安倍晋三首相が、中国・北朝鮮を敵視し、「バランスの破壊者」となっている。
 キッシンジャー博士は1971年、ニクソン大統領の「密使」としてパキスタン経由で、密かに中国訪問、ニクソン大統領が1972年、訪中して、カーター大統領が1979年、実現させ、「中ソ対決」による核戦争を回避する「米中国交正常化」の立役者となった。
キッシンジャー博士が中国訪問してから46年を経て、今度は、「米中ロ」の勢力均衡を図るとともに、プーチン大統領、トランプ大統領、習近平国家主席、投資家ジョージ・ソロス氏とともに、「本物のグローバルな世界秩序」を構築するための仕掛けを組み立てようとしており、トランプ政権の閣僚人事は、文字通り、「キッシンジャー人事」と言ってよい。新政権は、「世界の警察官でなくなった落目のアメリカ」を「強いアメリカ」に再生させようとしている。
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2016年12月31日 6時53分
稲田朋美防衛相が、靖国神社を防衛相として公式参拝し、安倍晋三首相か「ノーコメント」と言ったのは、何の前兆か
 
◆〔特別情報1〕
 超右翼・稲田朋美防衛相が、靖国神社を防衛相として公式参拝(12月29日)し、中国、韓国から厳しい批判の矢を浴び、せっかく、岸田文雄外相とともに安倍晋三首相に同行してハワイ・真珠湾「アリゾナ記念館」を慰霊しておきながら、オバマ政権からも顰蹙を買って、「平和外交」を台無しにしている。日本国民を守る責任者として自覚もなく、「国益」よりも、「忘恩の徒になりたくない」と右翼勢力へのご機嫌取り最優先の私的感情に走ったと映っているからである。こんな特定勢力に肩入れする防衛相に、部下である防衛省・陸海空3自衛隊の全背広・制服組は、すでに「忠誠心」を失っている。しかし、そこまでして、靖国神社を防衛相として公式参拝強行に踏み切らざるを得なかったのは、単純に私的感情の為せる業とは思えない。安倍晋三首相は、帰国後、すぐに「ゴルフ」に興じ、首相番記者から「稲田朋美防衛相が、靖国神社を防衛相として公式参拝したことについてどう思うか」と聞かれて、「ノーコメント」とそっけなく答えている。これらの事象は、近々起こる何かの前兆であると深読みする必要がある。
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2016年12月30日 6時49分
「第2の日本」北朝鮮の金正恩党委員長は、韓国デモのドサクサに北朝鮮軍を青瓦台占領目指して突撃させる
 
◆〔特別情報1〕
 韓国の朴槿恵大統領の友人で女性実業家、崔順実(チェ・スンシル)容疑者の国政介入疑惑をめぐり、韓国の国会が12月9日、朴槿恵大統領弾劾訴追案について議員定数300人のうち299人が採決の結果、賛成234人、反対56人、棄権2人、無効7人で賛成が可決に必要な3分の2を超え、可決した。このため、朴槿恵大統領は職務停止、大統領弾劾訴追は憲法裁判所で審議され、訴追案可決から180日(2017年6月6日)以内に判断が下される。弁論は特殊な事情がない限りは公開され、大統領に対する強制的な出頭要請はできない。朴槿恵大統領の弁護団は12月16日、憲法裁判所から提出を求められていた答弁書(「弾劾される理由はない」との反論を付け、延べ24ページにわたる)を提出した。しかし、大統領府のある青瓦台の周辺では、「朴槿恵大統領は、即時退陣せよ」と叫ぶデモが4週間連続で繰り広げられていて、韓国は危機的状態に陥っている。「第2の日本」北朝鮮の金正恩党委員長=元帥は、激しいデモのドサクサに紛れて、北朝鮮軍を「38°線」突破をさせ、青瓦台占領を目指して突撃させるタイミングを虎視眈々と窺っている。韓国国民は、「朝鮮半島統一」に向けて、本格的な「パラダイム・シフト」(革命的・非連続的「新しい価値認識の世界」への変化)を受け容れるか否かの覚悟を迫られている。
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2016年12月29日 6時42分
キッシンジャー博士は「米中太平洋戦争=核戦争⇒第3次世界大戦」を憂慮、危惧して、回避のために、奔走している
 
◆〔特別情報1〕
 海軍大学校の第2代校長を務めたアルフレッド・セイヤー・マハン(1840年9月27日〜1914年12月1日、海軍大佐・退役後の1906年海軍少将に叙せられる)が1890年、米海軍戦略の古典的著作となる「海上権力史論」を刊行して、126年になる。マハンは、「世界の諸処に植民地を獲得せよ。 アメリカの貿易を擁護し、かつ外国に強圧を加えるために諸処に海軍根拠地を獲得し、これを発展させよ」との持論に立脚して、米海軍艦隊を大西洋から太平洋に進出させて、太平洋覇権を確立して、中国大陸を侵略し、植民地にする目標を立てていた。その過程で、ハワイ、グァム、フィリピンを取り、障害となる大日本帝国の打倒を目指し、目的を果たした後、中国大陸制覇に向けて戦略・戦術を駆使した。米国フランクリン・デラノ・ルーズベルト大統領(1882年1月30日〜1945年4月12日)の「罠」にまんまと引っかかった大日本帝国海軍連合艦隊(司令長官・山本五十六海軍大将)は、真珠湾(パール・ハーバー)にいるはずの米空母を取り逃がし、ミッドウェー大海戦で空母を失い敗北、大日本帝国滅亡へと転落させた。米国はいま、中国との最終決戦に向けて、否応なく、引きずり込まれようとしている。しかしながら、米共和党の重鎮ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士(戦略国際問題研究所=CSIS顧問、ニクソン政権国務長官)は、「米中太平洋戦争=核戦争⇒第3次世界大戦」を憂慮、危惧して、これを回避のために、奔走している。
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米国の裏庭カリブ海、クリントン一家が支配するハイチが国家大崩壊中。4000人の脱獄勃発からすでに2週間がたち、隣のドミニカ共和国にも飛び火して、現地暴力団が勢いづく。米海兵隊送り込まれる(kotiyan)
良し悪しは別にして「秩序」という意味でいえば、米ソの対立、2大陣営の対立のときにはそれなりの秩序があった。それは完全になくなり、それに代わる役割の「新しい秩序」と「新しい理念」を構築しなければいけない(植物性乳酸菌と果物が大好き)
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岸田首相は、解散に向けて有利に働くものと想定した「旧統一教会への解散命令請求」だったが、結果は思惑を大きく外れて、支持率は最低。これも通過点に過ぎず、今後さらに、最低の数字は更新されていく。(板垣英憲)
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