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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com
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2017年6月7日 3時1分
プーチン大統領は、世界最強・超音速ミサイル開発に成功、「バランス・オブ・パワー」によって第3次世界大戦を回避する
 
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、米ロ戦争、米中(北朝鮮を含む)戦争をどう回避するか知恵をめぐらしてきた。ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士は2016年2月3日、急遽ロシアを訪問し、モスクワでウラジミール・プーチン大統領と会い、真剣な対話の結果、「新機軸」を合意した。「本当にグローバルな世界秩序」構築し、世界恒久の平和と繁栄を実現することに貢献するのが、最大の目的である。プーチン大統領は、このほど世界最強・超音速ミサイル「Zircon」(音速の5〜6倍、時速約6100km〜7400km)の開発に成功、2018年〜2020年ごろ、ロシア重原子力ミサイル巡洋艦「ピョートル・ヴェリーキイ」に実装し実戦配備する。このミサイルを迎撃するのは、「向こう20年間は不可能」といい、北朝鮮(金正恩党委員長=元帥)の後ろ盾として、「北朝鮮を核保有国として認め、北朝鮮Zirconを配備する」という。これは、核超大国の米ロの核兵器使用を躊躇させる「抑止力」を強め、「第3次世界大戦」を回避させることができる。戦争は、力のバランスが崩れたときに起こる。キッシンジャー博士流の「バランス・オブ・パワー(勢力均衡)論」である。
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2017年6月6日 1時39分
「安倍晋三首相がアーミテージ元国務副長官に大金渡し、キッシンジャー博士と手打ち」試みるも、博士は「NO!」と撃退
 
◆〔特別情報1〕
「安倍晋三首相が、米国リチャード・アーミテージ元国務副長官に大金を渡して、ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士と手打ちした」という怪情報が、永田町周辺に流布されている。しかし、キッシンジャー博士は、安倍晋三首相を「バランスの破壊者・最悪の男」と言って毛嫌いしているので、この怪情報は、安倍晋三首相サイドが流している安倍晋三首相を「印象操作」する「ウソ情報」と受け取られている。というのは、天皇陛下にごく近い筋がキッシンジャー博士サイドに真偽を確かめたところ、「アーミテージ元国務副長官が5月24日、首相官邸で安倍晋三首相に会ったとき、キッシンジャー博士に協力すると頭を下げて頼まれた。何とか手打ちして欲しいと連絡を受けた。だが、キッシンジャー博士は、言下に『NO!』と断った」という。あっさり撃退されている。
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2017年6月5日 0時0分
「MSA」資金の第1回分配(シェア)「4京3000兆円」の積み残しが6月5日から9日の間に実行される
 
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下と小沢一郎代表に委託されている「MSA」資金の第1回分配(シェア)「4京3000兆円」の積み残し分配(シェア)が大幅に遅れていたけれど、6月5日から9日の間に実行される。続いて「4京円」がG20、BRICS、AIIB、ADB、EU中央銀行に分配(シェア)される。使用目的は、新機軸のうち「地球環境改善、とくに原発の廃炉」に加えて、「各国の財政再建」である。
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2017年6月4日 0時0分
安倍晋三政権は、「反スパイ法違反容疑」で拘束されている6人を本気で救出せず、危険情報を日本国民に明示せず怠慢
 
◆〔特別情報1〕
 中国の企業と組んで温泉開発の調査をしていた千葉県船橋市の「日本地下探査」の社員4人と、西日本の同業会社の社員ら2人の計6人(このなかに、米CIA要員と韓国人スパイが含まれているという説もある)が、3月下旬から、中国の国家安全当局に「反スパイ法違反容疑」で拘束され通続けている。これに対して、菅義偉官房長官は5月22日の記者会見で、「6人が中国の国内法に違反した容疑で拘束されたとの通報を3月に受けた。それ以上の詳細については事柄の性質上、控えたい。邦人保護の観点から、在外公館などを通じて適切な支援をしている」(朝日新聞DIGITALは5月22日午後8時16分配信)と語ったのみで、本気で救出しようとしているのか疑わしい。反スパイ法は中国・習近平政権が2014年に制定した。安倍晋三政権が制定しようとしている「テロ共謀罪法案」以上に恐怖の法律だ。にもかかわらず、安倍晋三政権は、足を踏み入れればスパイと疑われるので近寄ってはならない「軍事施設」のある地域を警戒情報として日本国民に明示していない。これでは、中国に渡航する日本国民の生命・身体・財産を守る政府とは言えない。別のことに専念しているからではないか。怠慢そのものである。
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2017年6月3日 2時3分
天皇陛下の譲位を可能にする特例法案6月9日成立、自由党は小沢一郎政権樹立の暁に、皇室典範を改正して対処する
 
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下の譲位を可能にする特例法案が6月2日午後、衆院本会議で、採決前に退席した自由党(小沢一郎代表、玉城デニー幹事長)を除く6党の全会一致で可決された。参院では7日に特別委員会で審議入りし、9日に成立する見通し。自由党は「将来の天皇制の安定のためには皇室典範の改正で対処すべきであり、また同時に女性宮家の創設など、基本的な議論を深めるべきである」と主張してきており、小沢一郎政権樹立の暁に、皇室典範を改正して対処する。
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