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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com
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2017年6月8日 1時35分
安倍晋三首相の側近が、「二階俊博幹事長降し」を密かに画策、「志帥会」二階派分裂→「自民党大分裂の引金」になる可能性がある
 
◆〔特別情報1〕
 安倍晋三首相の側近「萩生田光一内閣官房副長官兼内閣人事局長(清和会=細田派)、古屋圭司党選挙対策委員長(「志帥会」二階派→無派閥、成蹊大経済学部卒)、下村博文元文科相(清和会=細田派)、菅義偉官房長官(小渕派→古賀派→無派閥)」の4人が、「二階俊博幹事長降し」を密かに画策しているという。菅義偉官房長官は、「ポスト安倍」を狙っており、その前に「幹事長」に就任して、自民党内をまとめる「実力」を蓄えようとしている。二階俊博幹事長は、安倍晋三首相から「副総理はどうか」と打診されて、これを断り、「安倍晋三首相の総裁3選を支持する会」の会長も降りて、高村正彦総裁に譲った後、「いますぐにでも幹事長を辞めたい」と周辺に漏らすようになっている。「二階降し」を甘受すれば、「志帥会」二階派が分裂し、これが「自民党大分裂の引金」になる可能性がある。
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2017年6月7日 3時1分
プーチン大統領は、世界最強・超音速ミサイル開発に成功、「バランス・オブ・パワー」によって第3次世界大戦を回避する
 
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、米ロ戦争、米中(北朝鮮を含む)戦争をどう回避するか知恵をめぐらしてきた。ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士は2016年2月3日、急遽ロシアを訪問し、モスクワでウラジミール・プーチン大統領と会い、真剣な対話の結果、「新機軸」を合意した。「本当にグローバルな世界秩序」構築し、世界恒久の平和と繁栄を実現することに貢献するのが、最大の目的である。プーチン大統領は、このほど世界最強・超音速ミサイル「Zircon」(音速の5〜6倍、時速約6100km〜7400km)の開発に成功、2018年〜2020年ごろ、ロシア重原子力ミサイル巡洋艦「ピョートル・ヴェリーキイ」に実装し実戦配備する。このミサイルを迎撃するのは、「向こう20年間は不可能」といい、北朝鮮(金正恩党委員長=元帥)の後ろ盾として、「北朝鮮を核保有国として認め、北朝鮮Zirconを配備する」という。これは、核超大国の米ロの核兵器使用を躊躇させる「抑止力」を強め、「第3次世界大戦」を回避させることができる。戦争は、力のバランスが崩れたときに起こる。キッシンジャー博士流の「バランス・オブ・パワー(勢力均衡)論」である。
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2017年6月6日 1時39分
「安倍晋三首相がアーミテージ元国務副長官に大金渡し、キッシンジャー博士と手打ち」試みるも、博士は「NO!」と撃退
 
◆〔特別情報1〕
「安倍晋三首相が、米国リチャード・アーミテージ元国務副長官に大金を渡して、ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士と手打ちした」という怪情報が、永田町周辺に流布されている。しかし、キッシンジャー博士は、安倍晋三首相を「バランスの破壊者・最悪の男」と言って毛嫌いしているので、この怪情報は、安倍晋三首相サイドが流している安倍晋三首相を「印象操作」する「ウソ情報」と受け取られている。というのは、天皇陛下にごく近い筋がキッシンジャー博士サイドに真偽を確かめたところ、「アーミテージ元国務副長官が5月24日、首相官邸で安倍晋三首相に会ったとき、キッシンジャー博士に協力すると頭を下げて頼まれた。何とか手打ちして欲しいと連絡を受けた。だが、キッシンジャー博士は、言下に『NO!』と断った」という。あっさり撃退されている。
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2017年6月5日 0時0分
「MSA」資金の第1回分配(シェア)「4京3000兆円」の積み残しが6月5日から9日の間に実行される
 
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下と小沢一郎代表に委託されている「MSA」資金の第1回分配(シェア)「4京3000兆円」の積み残し分配(シェア)が大幅に遅れていたけれど、6月5日から9日の間に実行される。続いて「4京円」がG20、BRICS、AIIB、ADB、EU中央銀行に分配(シェア)される。使用目的は、新機軸のうち「地球環境改善、とくに原発の廃炉」に加えて、「各国の財政再建」である。
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2017年6月4日 0時0分
安倍晋三政権は、「反スパイ法違反容疑」で拘束されている6人を本気で救出せず、危険情報を日本国民に明示せず怠慢
 
◆〔特別情報1〕
 中国の企業と組んで温泉開発の調査をしていた千葉県船橋市の「日本地下探査」の社員4人と、西日本の同業会社の社員ら2人の計6人(このなかに、米CIA要員と韓国人スパイが含まれているという説もある)が、3月下旬から、中国の国家安全当局に「反スパイ法違反容疑」で拘束され通続けている。これに対して、菅義偉官房長官は5月22日の記者会見で、「6人が中国の国内法に違反した容疑で拘束されたとの通報を3月に受けた。それ以上の詳細については事柄の性質上、控えたい。邦人保護の観点から、在外公館などを通じて適切な支援をしている」(朝日新聞DIGITALは5月22日午後8時16分配信)と語ったのみで、本気で救出しようとしているのか疑わしい。反スパイ法は中国・習近平政権が2014年に制定した。安倍晋三政権が制定しようとしている「テロ共謀罪法案」以上に恐怖の法律だ。にもかかわらず、安倍晋三政権は、足を踏み入れればスパイと疑われるので近寄ってはならない「軍事施設」のある地域を警戒情報として日本国民に明示していない。これでは、中国に渡航する日本国民の生命・身体・財産を守る政府とは言えない。別のことに専念しているからではないか。怠慢そのものである。
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