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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
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2018年7月30日 7時7分
トランプ大統領は、プーチン大統領と連名で「FRBから一切手を引け」とナット・ロスチャイルドに通達、安倍晋三首相の自民党総裁「3選」戦略が揺らぎ始めている。
 

◆〔特別情報1〕
 米国トランプ大統領は、日本時間の7月27日、ロシアのプーチン大統領と連名で「FRB(連邦制度理事会)から一切手を引け」と命じる通達文書を英国ケンブリッジの欧州最大財閥総帥ジェイコブ・ロスチャイルド(ロンドン・ロスチャイルド6世、2017年8月6日脳梗塞で死去、81歳=非公開→世界銀行300人委員会内の地位は、小沢一郎代表が受け継ぐ)の長男・ナサニエル・フィリップ・ヴィクター・ジェイムス・ロスチャイルド(通称:ナット・ロスチャイルド)に送った。文書には、「もし従わない場合は、ロシアが後ろ盾になっている反イスラエル勢力を結集して、イスラエルを攻撃する。そのことに関して米国は一切関与しない。イスラエルを守ることもしない」と明記している。これは、天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦からのトップ情報であり、1776年以来の大特ダネである。
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2018年7月29日 3時51分
世界経済は、不況サイクルから脱して2022年10月からスタートする「好景気10年」に向けて、助走し始めている
 
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下と小沢一郎代表に託されている「MSA」巨額資金の運用益から「4京3000兆円」が2016年8月4日から2017年6月8日の間に実際にG20各国に分配(シェア)された。第1回目の分配であった。G20各国は、「Special Purpose Company(スペシャル・パーパス・カンパニー)」(特別目的会社)をつくり、これに債務をまとめて入れて、そこに分配された巨額資金を投入して不良債務の処理に行い、金融・財政の健全化を急いだ。この結果、サブプライムローンの破綻により発生した金融危機が招いた金融経済破綻は、一気に終息して、各国経済は、「革命的大転換」が起こして、一気に健全化した。第2回目は2018年7月16日から「5京円」規模の分配が北朝鮮への「400兆円」配分のほか、G20各国を対象に始まった。これをテコにして、世界経済は、不況サイクルから脱して2022年10月からスタートする「好景気10年」に向けて、助走し始めている。このなかで天皇陛下のごく近い側近筋である吉備太秦は、資金の現状について、以下のように解説している。
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2018年7月28日 3時59分
自民党総裁選は安倍晋三首相と石破茂前地方創生相との「一騎打ち」、安倍晋三首相の続投は危うい、地方票は石破茂前地方創生相が優勢
 
◆〔特別情報1〕
 6年ぶりに行われる自民党総裁選(9月7日告示・20日投開票)は、「国会議員による投票」と「全国の党員・党友による投票」(地方票)で決まる。総裁選の仕組みは2014年の改正で、国会議員票と地方票は同数(今回は405票)計810票を争う。今回は、安倍晋三首相と石破茂前地方創生相との「一騎打ち」になりそうである。安倍晋三首相は、出身派閥の清和会(細田派96人=衆院 59人、参院 37人)、志公会(麻生派 59人=衆院 44人、参院 15人)、宏池会(岸田派48人=衆院 32人、参院 16人)、志帥会(二階派44人(衆院 36人、参院 8人 )4派閥の支持を取り付け、国会議員票の約6割を確保していると言われているけれど、これに対して、地方票は石破茂前地方創生相が優勢と見られている。天皇陛下のごく近くにいる側近筋は、以下のように情勢分析している。
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2018年7月27日 7時26分
金正恩党委員長は、習近平国家主席から「非核化そのものを断れ」と唆され、「トランプ大統領との信頼関係を裏切ることになる」と言って、ミサイル発射場の解体を早めた
 
◆〔特別情報1〕
 米朝首脳会談(6月12日)から44日が経過、この間、天皇陛下と小沢一郎代表に託されている「MSA資金」の運用益から「440兆円」を北朝鮮(金正恩党委員長=元帥)に提供する手続きが順調に進んでおり、7月31日までには、「フィリピン→中国→北朝鮮」というルートで1度に送金できないので何回かに分けて送金されるという。金正恩党委員長は、米朝首脳会談の際、「入金を確認したうえで、8月1日からICBMエンジンの実験場など東倉里(トンチャンリ)のミサイル発射場の一部施設の解体開始を予定している」と約束していた。
 ところが、米国の北朝鮮分析サイト「38ノース」は23日、商業用人工衛星の写真をもとに、北朝鮮が同国北西部・平安北道東倉里(ピョンアンブクトトンチャンリ)にあるミサイル発射場で、一部の施設を解体していることを初めて確認したと発表した。
(参考)
「国際アジア・太平洋北米金正恩とトランプ北朝鮮ミサイル発射場の解体初確認 米国の分析サイト」朝日新聞デジタル(2018年7月24日13時04分配信)
 ここへきてなぜ、解体の時期を早めたのか。習近平国家主席の発言が大きく影響していた。これは、天皇陛下のごく近くにいる側近筋からの情報である。
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2018年7月26日 7時37分
天皇陛下を戴く世界支配層は、「ヘルシンキでの米ロ首脳会談は大成功だった」と高く評価、真の「ロシアゲート証拠」が渡され、ロックフェラー一味退治の最後の総仕上げとなってく。
 
◆〔特別情報1〕
 トランプ大統領とプーチン大統領による米ロ首脳会談(7月16日、フィンランドの首都ヘルシンキ)から10日過ぎた。オバマ前大統領がウクライナのヴィクトル・ヤヌコーヴィチ政権を倒し、プーチン大統領がウクライナ南部のクリミア半島に対して軍事行動を起こしてロシア領に組み込んで以来、米国や欧州連合(EU)、日本は経済制裁を実施。このため、米ロは、険悪な関係に陥った。これに対して、トランプ大統領がロシアのクリミア半島を容認する姿勢を示したことからNATO諸国から批判を浴びてきた。これに対して、米ロ首脳会談の結果を「ヘルシンキ宣言」として発表するのではないかと期待されていた。だが、「ヘルシンキ宣言」が行われなかったことから、欧米のマスメディアは、こぞって不評たった。しかし、天皇陛下を戴く世界支配層「コールドマン・ファミリー・クループ」は、「トランプ大統領とプーチン大統領の会談は大成功だった。会ったことそのものが、『ヘルシンキ宣言』と考えていい」と高く評価している。
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