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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com
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『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊) (16)
『政権交代−小沢一郎最後の戦い』(2007年7月12日刊) (54)
米国在住の個人投資家satoko女史 (93)
『小沢一郎総理大臣待望論』(1994年11月1日刊) (51)
『小沢一郎の時代』(1996年2月6日刊) (49)
『ロックフェラーに翻弄される日本』(2007年11月20日刊) (49)
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『自・社連合が小沢一郎への逆襲をはじめた』1994年7月30日刊 (51)
『猶太(ユダヤ)思想乃運動』」四王天延孝著 (151)
『平成動乱 小沢一郎の野望『』1993年9月25日刊 (114)
『小沢一郎という男の野望』1992年8月15日刊 (51)
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2018年10月5日 7時29分
「アーミテージ・ナイ・レポート」の新提言、ジャパン・ハンドラーズは、相変わらず、「中国の軍備拡大と北朝鮮の核・ミサイルの脅威」を煽って、日本でカネ儲けしようとしている
 
◆〔特別情報1〕
「小沢一郎代表が、あいつらはマフィアだと非難した、死んだはずのジャパン・ハンドラーズが、生き返ったのか」米リチャード・アーミテージ元国務副長官(ブッシュ政権1期目、共和党派)やハーバード大学のジョセフ・ナイ教授(民主党派)ら超党派の外交・安全保障専門家グループが10月3日、新提言「21世紀における日米同盟の刷新」を発表した。このなかで「中国の軍備拡大と北朝鮮の核・ミサイルの脅威を前に、日本が防衛支出を国内総生産(GDP)比1%以上に拡大することが必要だ」と指摘し、「在日米軍と自衛隊との基地統合を進めたり、共同統合機動部隊を設置したりすることで、有事に備えて意思決定の速度や部隊運用の効率性を高めるよう」訴えた。ジャパン・ハンドラーズは、キッシンジャー博士の部下だったけれど、トランプ大統領が就任する直前に、「クビ」になっていた。ところが、ここにきてまたもや、「中国の軍備拡大と北朝鮮の核・ミサイルの脅威」を前面に押し出してカネ儲けしようと謀り、キッシンジャー博士、トランプ大統領、プーチン大統領、習近平国家主席が、天皇陛下と小沢一郎代表に託されている「MSA資金」の力を得て、推進している「新機軸」潮流を妨害しようとしている。安倍晋三首相は、ジャパン・ハンドラーズとの関係が深いだけに、新提言をどう受け止めるのか。
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2018年10月4日 7時48分
安倍晋三首相が首相補佐官を伴って、貴乃花親方に参院議員選挙に「出馬」を要請、貴乃花親方は「快諾」、不明朗な闇に包まれた公益財団法人「日本相撲協会」改革に意欲
 
◆〔特別情報1〕
 安倍晋三首相が首相補佐官を伴って、日本相撲協会を退職する直前に貴乃花親方に会い、2019年7月の参院議員選挙に「出馬」を要請し、選挙運動費用は、もとより生活費などの支援を行うことを約束、これに対して、貴乃花親方は、「快諾」したという。「八百長」「反社会的団体との関係」「暴力事件」など不明朗な闇に包まれた公益財団法人「日本相撲協会」(北勝海信芳会長)の改革に意欲、東京オリンピックを前にしているスポーツ諸団体内での「パワハラ」「セクハラ」などを絶滅して健全化を図るとともに、スポーツ振興策を提案してさらなる発展を図るという。
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2018年10月3日 18時0分
◆お知らせ◆板垣英憲「情報局」10月オフレコ懇談会のご案内
板垣英憲「情報局」オフレコ懇談会を開催いたします

元毎日新聞記者・政治経済評論家歴45年!
板垣英憲が伝授する「必勝!」のための情報キャッチ術・情勢判断学
〜情報4重層「表・裏・陰・闇」とジレンマ情勢予測秘術


<懇談会の趣旨>
 マスメディアの表面に登場して来ない門外不出の「陰と闇」の情報、ブログはもちろん通常の勉強会では語れない内容を取り上げ、少数の参加者の皆様と共に、懇談形式による勉強会を開催いたします。
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2018年10月3日 7時53分
二階俊博幹事長の「裏切り」を加藤勝信総務会長、稲田朋美筆頭副幹事長らに監視させるのは、安倍晋三首相自身が、「短命内閣に終わる」とすでに終焉を自覚しているからだ
 
◆〔特別情報1〕
 「閉店セール」「超軽量級 在庫一掃セール」「ごった煮」などと散々に命名されているのが、第4次改造安倍晋三内閣である。5年9か月の間、輝かしい「結果」も出せず、テレビ朝日の番組「朝生テレビ!」(9月29日)では、最後の視聴者アンートの「安倍新政権にやって欲しいこと」の結果、「1位 安倍総理には辞めてほしい」の答えが出た。10月1日〜2日にかけてのニュースでは、「貴乃花退職・弟子たちの引越し」「京都大の本庶佑特別教授ノーベル賞受賞」が盛んに報道されており、第4次改造安倍晋三内閣人事は、ほとんど見向きもされなかった。内閣改造直前に行われた自民党役員人事で、二階俊博幹事長が留任したものの、総務会長に加藤勝信前厚生労働相(竹下派だが、安倍晋三首相の母・洋子夫人主催の家族会議のメンバー)、筆頭副幹事長に稲田朋美元防衛相(安倍晋三首相の寵愛を受ける)、選挙対策本部長に甘利明元経済財政政策担当相が就任した。これらは、二階俊博幹事長の「裏切り」を監視するのが、役目だ。「短命内閣に終わる」と安倍晋三首相自身が、すでに終焉を自覚しているのだ。
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2018年10月2日 3時41分
沖縄県知事選挙で自由党の玉城デニー幹事長が、大勝、2019年7月の参院議員選挙で自民党が惨敗し、安倍晋三政権が終焉する可能性が大の暗示、自民党内は動揺し大騒ぎ
 
◆〔特別情報1〕
 「安倍晋三内閣改造直前、沖縄県知事選挙で大敗」―安倍晋三政権の前途に暗雲が垂れ込み始めている。自由党の玉城デニー幹事長(前衆院議員)が、自民・公明両党の全面的な支援を受けた佐喜真淳前宜野湾市長に8万174票差をつけて大勝した。玉城デニー幹事長の最大の勝因は、沖縄県内の自民党支持層に深いつながりを持つ選挙の神様・小沢一郎代表が、水面下に潜り得意の多数派工作をきめ細かく展開してきたことにある。併せて、共産党をはじめ野党各党をよくまとめた点にある。安倍晋三首相が9月30日、自民党の塩谷立(しおのや・りゅう)選対委員長に電話し、結果について「残念だが仕方ない」と述べたのは、「小沢一郎代表に敗北した」という意味である。これは、2019年7月の参院議員選挙で自民党が惨敗し、安倍晋三政権が終焉する可能性が大となっていることを暗示している。このため自民党内は、動揺し、大騒ぎという。
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04/24 02:51 4月に入り政府のコロナ手仕舞いが始まった。コロナワクチンによる健康被害には「うつ病」などの精神疾患も見受けられる。二次被害を防ぐには、ネガティブ情報に踊らされないよう心掛けることだろう
04/22 23:59 麻生太郎とトランプとの会談は、着々と準備が進められてきた。この会談実現を経て麻生は、自民党内での影響力を更に強固なものとし、麻生自身が不本意に封印してきた野望「総理復権」を狙う可能性も有りである
04/21 18:00 【拙著】『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊)  第2章 新しい「絆」を構築し、「結」を蘇生させる  英国労働党のブレア政権が採用した「第三の道」
04/20 18:54 【拙著】『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊)  第2章 新しい「絆」を構築し、「結」を蘇生させる 「絶対生活感」のカケラさえ感じられなかった安倍前首相
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04/17 22:00 イスラエルの国民は、世界一高度な防空システムに強固に守られていると政府からの「安全神話」を強く信じてきた。ところが、今回のイランからの初の直接攻撃により、「安全神話」は100パーセント崩れてしまった
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04/14 18:00 【拙著】『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊)  第2章 新しい「絆」を構築し、「結」を蘇生させる  仁徳天皇の「民のかまど」のエピソード
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米国の裏庭カリブ海、クリントン一家が支配するハイチが国家大崩壊中。4000人の脱獄勃発からすでに2週間がたち、隣のドミニカ共和国にも飛び火して、現地暴力団が勢いづく。米海兵隊送り込まれる(板垣英憲)
米国の裏庭カリブ海、クリントン一家が支配するハイチが国家大崩壊中。4000人の脱獄勃発からすでに2週間がたち、隣のドミニカ共和国にも飛び火して、現地暴力団が勢いづく。米海兵隊送り込まれる(kotiyan)
良し悪しは別にして「秩序」という意味でいえば、米ソの対立、2大陣営の対立のときにはそれなりの秩序があった。それは完全になくなり、それに代わる役割の「新しい秩序」と「新しい理念」を構築しなければいけない(植物性乳酸菌と果物が大好き)
定期購読の方法(武田憲明)
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定期購読の方法(板垣英憲)
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岸田首相は、解散に向けて有利に働くものと想定した「旧統一教会への解散命令請求」だったが、結果は思惑を大きく外れて、支持率は最低。これも通過点に過ぎず、今後さらに、最低の数字は更新されていく。(板垣英憲)
岸田首相は、解散に向けて有利に働くものと想定した「旧統一教会への解散命令請求」だったが、結果は思惑を大きく外れて、支持率は最低。これも通過点に過ぎず、今後さらに、最低の数字は更新されていく。(kotiyan)
岸田首相は、解散に向けて有利に働くものと想定した「旧統一教会への解散命令請求」だったが、結果は思惑を大きく外れて、支持率は最低。これも通過点に過ぎず、今後さらに、最低の数字は更新されていく。(kotiyan)

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