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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com
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『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊) (14)
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『小沢一郎総理大臣待望論』(1994年11月1日刊) (51)
『小沢一郎の時代』(1996年2月6日刊) (49)
『ロックフェラーに翻弄される日本』(2007年11月20日刊) (49)
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『自・社連合が小沢一郎への逆襲をはじめた』1994年7月30日刊 (51)
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『平成動乱 小沢一郎の野望『』1993年9月25日刊 (114)
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2018年10月9日 7時32分
「MSA資金」の運用益が、1部抜き取られ、軍産複合体ばかりか、中国や「黒い貴族」の手に渡っているのではないかという情報が、伝わってきている
 
◆〔特別情報1〕
 「黒い貴族」が、天皇陛下と小沢一郎代表に委託されている「MSA資金」の運用益を狙っているとの疑いが濃厚になっている。これは、トランプ大統領が、オバマ前大統領、ブッシュ元大統領、ヒラリー・クリントン元国務長官ら一味の掃討作戦を展開中、次第に裏付けられている。というのは、「MSA資金」の運用益の1部抜き取り事件を捜査している米FBI、CIAや調査している国際決済銀行(BIS)などの報告の結果、安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相の仕業であることが、判明してきたからである。抜き取られた資金が、軍産複合体ばかりか、中国や「黒い貴族」の手に渡っているのではないかという情報が、伝わってきている。ならば、このなかの「黒い貴族」とは、一体、何者なのか?
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2018年10月8日 7時20分
トランプ大統領は、カバノー氏の性犯罪疑惑をデッチ上げた首謀者であるオバマ前大統領、ブッシュ元大統領、ヒラリー・クリントン元国務長官ら一味の掃討作戦を開始している
 
◆〔特別情報1〕
 米上院は10月6日の本会議で、トランプ大統領が連邦最高裁判所判事に指名したブレット・カバノー氏(53)の人事を承認、宣誓式を経て就任した。最高裁は保守派5人、リベラル派4人の構成となり、最高裁は、共和党に考えが近い保守派が過半数を占めることになる。トランプ政権は、11月6日の中間選挙に向け、大きな成果としてアピールする構えだ。FBIは、カバノー氏の性犯罪疑惑をデッチ上げたロックフェラーとロスチャイルドの生き残り組に対する捜査は、10月3日に終わっており、トランプ大統領は7日(日本時間)、首謀者であるオバマ前大統領、ブッシュ元大統領、ヒラリー・クリントン元国務長官をはじめロックフェラーとロスチャイルドの生き残り組ら「一味」に対する掃討作戦を開始している。この掃討作戦は、ロックフェラー系の安倍晋三首相、ロスチャイルド系の麻生太郎副総理兼財務相へと波及していくという。これは、天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦の見立てである。
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2018年10月7日 7時23分
韓国の文在寅大統領、北朝鮮の金正恩党委員長、米国のトランプ大統領は、2018年ノーベル平和賞受賞を逃したものの、今後の展開次第で、2019年受賞が期待される
 
◆〔特別情報1〕
 ノルウェーのノーベル賞委員会は10月5日、2018年のノーベル平和賞をデニ・ムクウェゲ、ナディア・ムラド両氏に授与すると発表した。ムクウェゲ氏はコンゴ民主共和国の産婦人科医。ムラド氏は社会活動家で被害者経験を持つ。ノーベル賞委員会は、性的暴力を戦争での武器として利用することをなくすための両氏の取り組みを評価した。今年の平和賞には331の候補が挙がっており、このなかには、韓国の文在寅大統領、北朝鮮の金正恩党委員長、米国のトランプ大統領も含まれていたけれど、受賞を逃した。だが、今後の展開次第で、2019年受賞が期待される。
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2018年10月6日 7時53分
国際通貨基金が、毎年行っている日本政府や日本銀行との協議に併せて、ラガルド専務理事は、安倍晋三首相に直接「文句」を言うために来日していた
 
◆〔特別情報1〕
「財政健全化には来年10月の消費増税が不可欠だ」「将来的には、消費税率を少なくとも15%まで段階的に引き上げるべき」―国際通貨基金(IMF)は4日、毎年行っている日本政府や日本銀行との協議を終え、日本経済に関する声明を発表した。一方、「景気の落ち込みを防ぐための対策を講じるべきだ」と助言。その後、ラガルド専務理事は午後3時40分、首相官邸で安倍晋三首相と会談した。実は、今回協議に併せて、ラガルド専務理事は、安倍晋三首相に直接「文句」を言うために来日していた。「文句」とは何か。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦が、その内容を以下のように明かしている。
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2018年10月5日 7時29分
「アーミテージ・ナイ・レポート」の新提言、ジャパン・ハンドラーズは、相変わらず、「中国の軍備拡大と北朝鮮の核・ミサイルの脅威」を煽って、日本でカネ儲けしようとしている
 
◆〔特別情報1〕
「小沢一郎代表が、あいつらはマフィアだと非難した、死んだはずのジャパン・ハンドラーズが、生き返ったのか」米リチャード・アーミテージ元国務副長官(ブッシュ政権1期目、共和党派)やハーバード大学のジョセフ・ナイ教授(民主党派)ら超党派の外交・安全保障専門家グループが10月3日、新提言「21世紀における日米同盟の刷新」を発表した。このなかで「中国の軍備拡大と北朝鮮の核・ミサイルの脅威を前に、日本が防衛支出を国内総生産(GDP)比1%以上に拡大することが必要だ」と指摘し、「在日米軍と自衛隊との基地統合を進めたり、共同統合機動部隊を設置したりすることで、有事に備えて意思決定の速度や部隊運用の効率性を高めるよう」訴えた。ジャパン・ハンドラーズは、キッシンジャー博士の部下だったけれど、トランプ大統領が就任する直前に、「クビ」になっていた。ところが、ここにきてまたもや、「中国の軍備拡大と北朝鮮の核・ミサイルの脅威」を前面に押し出してカネ儲けしようと謀り、キッシンジャー博士、トランプ大統領、プーチン大統領、習近平国家主席が、天皇陛下と小沢一郎代表に託されている「MSA資金」の力を得て、推進している「新機軸」潮流を妨害しようとしている。安倍晋三首相は、ジャパン・ハンドラーズとの関係が深いだけに、新提言をどう受け止めるのか。
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岸田首相は、解散に向けて有利に働くものと想定した「旧統一教会への解散命令請求」だったが、結果は思惑を大きく外れて、支持率は最低。これも通過点に過ぎず、今後さらに、最低の数字は更新されていく。(板垣英憲)
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