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くる天
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板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:指定なし
性別:
ジャンル:ニュース 政治・経済
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世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
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2018年11月27日 7時39分
安倍晋三首相は現在、クーデター計画が進んでいるのに気づき、アルゼンチンG20後、外遊日程を急遽変更して帰国、2019年7月「衆参同日ダブル選挙」を断行する
 
◆〔特別情報1〕
安倍晋三首相が、11月30日に開かれるアルゼンチンG20後、英国とオランダに足を伸ばそうとしていた外遊日程を急遽変更して帰国するという。英国から「EUからの離脱協定案が正式決定したので、安倍晋三首相に会っている暇はない」と断られたからだ。フランスとドイツが「円満離脱を認めたため」という。安倍晋三首相は急遽帰国後、現在衆院で審議中の安倍晋三首相版「徴用工」との外国人労働者拡大を目的とする「入管法改正案」と参院で審議中の「水道法案」(すでに衆院を通過)を今臨時国会で全力を挙げて可決成立させて、4月の統一地方選挙に向けて突入する。さらに7月の参院議員選挙に向けては、衆院を解散し、「衆参同日ダブル選挙」を断行することを決めている。これに対して小沢一郎代表は、「衆参同日ダブル選挙は、望むところだ」と歓迎し、現在進めている与野党含めての「多数派工作」に一段と力を入れて、「小沢一郎政権樹立」を実現させる。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、以下のように説明している。
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2018年11月26日 8時55分
「国を売るのも同然の売国的法案」水道法改正案の国会提出を許した安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相、これに賛成する公明党に天皇陛下が大変激怒されたという。
 
◆〔特別情報1〕
 水道法改正案が衆院を通過し、参院で審議中だ。フランスの財閥ダビッド・ロスチャイルドが、麻生太郎副総理兼財務相に話して、公明党に水道法改正案に賛成するように依頼した。これに対して、天皇陛下が大変激怒されているという。吉備太秦によると、「第2次世界大戦に負けたからといって、フランスに水利権を売ることは、あってはならない。水は命の源であり、神道においても大変大切なものだ。とくに、日本の神道は古来より、海神=水神を高い神格として祀られてきた。それを売り渡すということは、フランスの領地になることと同じことで、日本人の魂を売るのと同じことだと激怒されている」と説明している。「国を売るのも同然の売国的法案」の国会提出を許した安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相は、「売国奴」ということだ。
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2018年11月25日 7時27分
55年ぶりの開催となる「大阪万博」が決まったけれど、期待されている「カジノ」開設は、いまのままでは無理なので、早急に「小沢一郎政権」を樹立しなければならない。
 
◆〔特別情報1〕
 2025年万博の開催地が、「大阪府」に決まった。11月23日夜から24日未明にかけてフランスの首都パリ市内で行われた博覧会国際事務局(BIE)の総会で加盟国による投票の結果、ロシア(開催地エカテリンブルク)とアゼルバイジャン(同バクー)を破り、「大阪府」(2025年5月3日〜11月3日=185日間、大阪夢洲、入場者想定 約2800万人)が勝利した。国内開催の大規模万博は1970年大阪万博、2005年愛知万博(愛・地球博)に続き3回目。「大阪万博」は、55年ぶりの開催となる。しかしながら、世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」のライセンスがないと絶対にできないので、安倍晋三首相や世耕弘成・経済産業相、大阪府の松井一郎知事らが期待している「カジノ」開設は、いまのままでは、無理である。従って、早急に「小沢一郎政権」を樹立しなければならない。
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2018年11月24日 7時36分
「日産・西川広人社長の裏切り、本能寺の変」カルロス・ゴーン会長逮捕で、ルノー、日産自動車、三菱自動車の連携は、たちまち破綻、3社は倒産の坂道を一気にころがり落ちる
 
◆〔特別情報1〕
 高失業率「9.3%」に苦しむフランスのエマニュエル・マクロン大統領( 1977年12月21日生まれ、40歳)は2017年5月14日に就任してからは、雇用拡大を図るため、ルノー、日産、三菱の統合を考えていた。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦によると、「日産は、大東亜戦争が終わってから、日産自動車とプリンス自動車が統合されて日産プリンスになった経緯がある。2018年3月になって、カルロス・ゴーン会長に指示、さらに9月になって、会長任期を2022年まで延長するからルノー傘下に日産と三菱を置くようにと命令した。これを受けて、カルロス・ゴーン会長は、積極的に行動し始めざるを得なくなった。カルロス・ゴーン会長の動きに旧プリンス自動車系の人たちが反発し、東京地検特捜部に告発し内偵を始めていた。元々、訴えられている内容は、ゴーン個人の所得に関することで、極端な話、本来ではあれば修正申告ですむようなことだ。東京地検特捜部が動くほどのことではない」と解説している。
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2018年11月23日 8時50分
メガバンクは、「マイナス金利」と「アベノミクス」のツケがまわって経営状態は悪化、救済策として驚くべき大再編が計画されている
 
◆〔特別情報1〕
 日銀の黒田東彦総裁は、「わが国の金融システムは安定性を維持していると判断」しているという。だが、天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は最近、安倍晋三政権の「長期化」が進むなかで、アベノミクス政策が事実上失敗しており、銀行が収益を上げられなくなっているという。そうしたなか、メガバンクの再編がいよいよ現実味を帯びているとして、以下のように解説している。
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03/28 09:22 いま一番大事なことはスピード感だが、安倍晋三政権のコロナ対策は、何も実行が伴っておらず、東京オリンピックも一年程度後に延期提案しただけで何も確定していない、文字どおりメチャクチャだ
03/27 08:36 新型コロナウイルス感染に続く大量のバッタ被害に襲われている中国は、天の命を受けてもはや終わったという
03/26 08:31 新型コロナウイルスが2021年夏ごろまで猛威を振るう勢いなのに東京オリンピックを1年先延ばししても何の解決にもならない
03/25 08:22 新型コロナウイルス感染は、終息するというものではなく、収束といい、人間界に広く定着していく可能性が高いらしい
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03/23 07:55 上皇陛下が2016年8月8日日本の独立を宣言されたのを契機に、文豪・三島由紀夫と東大全共闘の「討論会」が映画化、3月20日、全国で公開された
03/22 08:20 天は「コロナウイルス感染」から、「オーバーシュート」(爆発的感染)果ては「世界大恐慌」を引き起こして安倍晋三首相らに鉄槌を下す
03/21 07:00 第51回『本当は怖い漢字』から学ぶ「権力と民との怖ろしい関係」―権力―権によって軽重を定める標準とし、物の軽量によって権を取り替えていたので、権変を意味するようになる
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首相官邸では、ここ1〜2週間でコロナが収まらなかったら、東京オリンピックは中止となり、その責任をとって安倍晋三首相は退陣という流れになり、「ポスト安倍」は?(Jack Oneall)
「晩節をけがすな」―安倍晋三首相は、歴代首相のなかで最長期にわたって在職し続けようとしており、何の実績もなく、政権の座に恋々として、見苦しい(Jack Oneall)
国家最高指導者である安倍晋三首相は、国民の生命を守るという使命と役割をほとんど果たしていない(Jack Oneall)
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中国・習近平国家主席、世界保健機構WHOのテドロス事務局長、日本・安倍晋三首相が、そろってフェイクニュースを垂れ流し続けている(グリーンティー)
「三本の矢」政策を掲げて進めてきた安倍晋三政権の成長戦略は、完全に失敗に終わり、安倍晋三首相の失政が問われ、政権維持は、確実に困難に陥ってしまう(piyokoTV)
サーズのときは、江沢民元国家主席が、マーズのときは、胡錦濤前国家主席が失脚、今回コロナの目的は、習近平国家主席の失脚、首謀者はだれか? どうなる東京オリンピック?(板垣英憲マスコミ事務所)
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