くる天 |
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プロフィール |
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板垣英憲 さん |
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局 |
地域:埼玉県 |
性別:男性 |
ジャンル:ニュース 政治・経済 |
ブログの説明: 世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com |
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第3次世界大戦が、イスラエルとイランの間で始まっていて、このイラン戦争のなかにすでに日本の自衛隊が組み込まれているので、安倍晋三首相は憲法改正を急いでいる |
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◆〔特別情報1〕 イスラエルの情報機関「モサド」の要員が、最近、自民党支持者のところに姿を見せて、こう話したという。「イスラエルにガザのパレスチナ人がミサイルを500発ほど撃ち込んだ。イスラエルはそのほとんどを撃ち落した。ところが、2〜3発はユダヤ教会に当ってしまった。このため、もう戦争になっている。イランも100%戦争をする。このイラン戦争のなかにすでに日本の自衛隊が組み込まれている」 この情報が、本当だとすれば、米国南北戦争時の南部連合(南軍)アルバート・パイク将軍(秘密結社フリーメーソンに所属、「黒い教皇」と呼ばれ、「KKK」の創始者)が残した「未来計画書」(未来予測)のなかの最後の部分「第3次世界大戦は、シオニストとアラブ人とのあいだに、イルミナティ・エージェントが引き起こす、意見の相違によって起こるべきである」という計画が、すでに始まっていることを意味している。しかも、「自衛隊が組み込まれている」というのは、ただ事ではない。安倍晋三首相は、憲法改正を急ぎ、日本を「戦争ができる国にしようとしている」と言われているだけに、国民有権者は、安倍晋三首相の「悪巧み」を阻止しなくてはならない。 |
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丸山穂高衆院議員の「戦争」発言、最大の問題は「大東亜戦争終結後74年を経て、東大経済学部は、戦争好きな人材を養成して、キャリア官僚を育てているのか」ということだ |
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◆〔特別情報1〕 「戦争をしないとどうしようもなくないか」「北方4島は、戦争をしないと取り返せない」−北方四島ビザなし交流の訪問団の一員として国後島を訪問した丸山穂高衆院議員(35歳、衆院大阪19区選出)が5月11日夜、滞在先の国後島古釜布(ふるかまっぷ)で元島民の男性に発言し、所属していた日本維新の会を除名になった。大東亜戦争終結後、ソ連軍に攻撃されて、不法占領されてから74年を経た。戦争を知らない世代が、大半を占めている日本で、1984年(昭和59年)1月10日生まれの丸山穂高衆院議員が、このような発言をしたからと言って何も驚くに値しない。1954年(昭和29年)9月21日生まれの安倍晋三首相が、好戦的な超右翼集団「日本会議」を最大の支持母体として、日本国憲法を改正して、戦争のできる国にしようとしているのだから、丸山穂高衆院議員のような国会議員が大量生産されたとしても不思議ではない。恐ろしいのは、最高学府の東大経済学部卒業・経済産業省に入省・大臣官房総務課や原子力安全・保安院(当時)保安課企画法規係長を経て、財団法人松下政経塾に入塾し、元々が右翼集団の日本維新の会大阪府第19選挙区支部長に就任して、衆院議員に当選したという経歴である。最大の問題は「大東亜戦争終結後74年を経て、東大経済学部は、戦争好きな人材を養成して、キャリア官僚を育てているのか」ということだ。 |
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安倍晋三首相は、「残地諜者」が2大超大国の狭間で「緩衝国家」=「第2の日本」を樹立、日本をよく守ってきた多大なる功績に感謝してそれ相応の報奨金を支払う覚悟があるのか |
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◆〔特別情報1〕 安倍晋三首相は5月16日の衆院本会議で、「無条件で日朝首脳会談の実現を目指す。この立場は先日の北朝鮮の短距離弾道ミサイル発射でも変わっていない」と国民民主党の渡辺周副代表・安全保障調査会長の質問に答弁した。第1次、第2次〜第4次安倍晋三政権、首相就任以来7年5か月の長期政権を担当していながら、「得意としているはずの外交」で全く結果を出していないため、焦っているのか、あれほど「制裁圧力強化」をアピールしてきたにもかかわらず、ここにきてコロリと豹変して、「無条件で金正恩党委員長と話し合いたい」と表明して、国民有権者を呆れさせている。しかし、「無条件で日朝首脳会談の実現を目指す」と言いながら、北朝鮮からは、「いくら支払うのか」と巨額を突きつけられて、即答しかねているらしい。2019年7月31日には、当時の天皇陛下と小沢一郎代表に委ねられている「MSA資金」運用益から400兆円をシェアされているので、金正恩党委員長は強気だ。それに大日本帝国陸軍中野学校二股分校出身の「残地諜者」(畑中理=朝鮮名・金策)が、米ソ(米ロ)対決を予測しての2大超大国の狭間で「緩衝国家」として「第2の日本」(朝鮮民主主義人民共和国)を樹立して、日本をよく守ってきた多大なる功績について、安倍晋三首相は、これに感謝してそれ相応の報奨金を支払う覚悟があるのか、しっかりと腹を決めてかからなくてはならない。 |
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三菱や東芝といった日本の大企業のトップクスラの幹部が、中国の公安のトップと面会するため、2日間の滞在といった弾丸スケジュールで、お忍びで深セン市に行っている |
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◆〔特別情報1〕 上皇陛下のごく側にいる吉備太秦が、以下のように話している。「プーチン大統領が5月15日、フェイスブックでコメントを出していた。6月28日の大阪市でのG20では、習近平国家主席とトランプ大統領の3人で打ち合わせをすると宣言を出していた。北朝鮮問題をはじめ、いろいろな問題を仲介するとしており、それはこちらとしても予定通りの流れだ。米中貿易摩擦の最中、日本ではいま、経団連を含めて中国から撤退ということを言っているのだが、中国の公安のトップと繋がっている私の右腕の部下が、いま中国に行っているが、その報告によると、三菱や東芝といった日本の大企業のトップクラスの幹部が、お忍びで深セン市に行っているという。しかも2日間の滞在といった弾丸スケジュールで、中国の公安のトップと面会するため行っている。そこで、彼らが何を話しているかというと、『このままだと、会社が潰れてしまいます。何かいい方法はないか』と相談しているのだ。私の右腕の部下は、深セン市に2年ほど住んでいたこともあって中国の内情には非常に詳しく、トップシークレットの情報が直接入る。三菱と東芝などの幹部たちは、さらに具体的に中国に何を言いに行ったのか?」 |
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