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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
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2018年10月12日 0時1分
トランプ大統領は、「黒い貴族」と呼ばれる米国最大の金融マフィア=麻薬ネットワーク「アイゼンベルグ」と日本の「反社会的勢力」の掃討作戦を行っている。
 
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下と小沢一郎代表に委ねられている「MSA資金」運用益の第3回目分配(シェア)は、10月20日、「8京円」が実行される予定だった。ところが、安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相が、「黒い貴族」と呼ばれている米国最大の金融マフィアであり、麻薬ネットワークを構築している「アイゼンベルグ」と日本の「反社会的勢力」に唆されて、予定日以前に抜いて動かしていたことが、国連や世界銀行などの通報で明らかになった。このため、世界決済銀行(BIS、本部はスイス・バーゼル)の検査官や世界銀行のMSA担当者、米CIA、FBIが、徹底的に調べた結果である。これを受けて、天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、トランプ大統領を先頭にして、「黒い貴族」と呼ばれている米国最大の金融マフィアであり、麻薬ネットワークを構築している「アイゼンベルグ」と日本の「反社会的勢力」の掃討作戦を行っている。加えて安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相の責任を追及している。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、以下のように説明している。
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2018年10月11日 6時13分
習近平国家主席は、公安省の孟宏偉次官をICPO総裁に据えて、共産党幹部の汚職による内外蓄財を解明、トップ女優・范冰冰さんへの140億円の追徴課税や罰金などにより、国家財政の立て直しを図る
 
◆〔特別情報1〕
 中国公安省は10月8日、中国帰国後に失踪していた国際刑事警察機構(ICPO、本部・仏リヨン)の孟宏偉(もう・こうい)前総裁(64)=7日に辞職=を収賄などの容疑で捜査していることを明らかにした。孟宏偉前総裁は、江沢民元国家主席派閥の周永康・元常務委員(1942年12月生まれ、党内序列は2012年の時点で最高第9位。2015年6月、汚職により無期懲役刑が下された)の右腕として公安省次官を務めていた。政敵である習近平国家主席が、「虎も蝿も狐も叩く」と宣言して、汚職撲滅を始めた。ところが、廈門副市長、福州市党委員会書記、福建省長、浙江省党委書記、浙江省軍区党委員会第一書記、南京軍区国防動員委員会副主任、浙江省国防動員委員会主任、上海市書記などを歴任した習近平国家主席は、いわゆる「お上りさん」であった。党中央にいて得られる「警察・保安情報」に詳しい部下を持っていなかった。そこで、孟宏偉前総裁を利用して、共産党幹部の汚職による内外蓄財の実態をほぼ解明、併せて、中国税務当局は、トップ女優・范冰冰(ファン・ビンビン)さんの脱税事件を摘発、約140億円の追徴課税や罰金を支払うよう命じたのを機に、映画やテレビ業界に対して10日から一斉に税務調査を行うと発表した。いま危機に瀕している国家財政を税の増収により一気に立て直そうとしている。
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2018年10月10日 7時2分
韓国が、国際観艦式で海自護衛艦の「旭日旗」掲揚を拒否し、日本は不参加決定、一方、徴用工像の設置が韓国全土で進み、麻生太郎副総理兼財務相が、厳しく追及される
 
◆〔特別情報1〕
 2018年韓国南部・済州島(チェジュド)で10月11日に開かれる国際観艦式(14か国参加予定だった)、韓国側が海上自衛隊の護衛艦に対し旭日(きょくじつ)旗(自衛艦旗)を掲げないよう求めていた問題で、岩屋毅防衛相は5日、「護衛艦の派遣を中止する」と発表した。韓国海軍は「不参加は遺憾」としている。だが、日本は、大日本帝国海軍以来の国旗の1つである「軍艦旗」を否定することは、絶対にあり得ない。韓国が忌避するならば、日米韓3国の合同軍事演習はもとより自然災害を含めて朝鮮半島有事に陸海空3自衛隊が、出動することはない。日本国民にとってもっけの幸い(思いがけない幸いやラッキー)である。韓国民は、今後とも旭日旗(帝国海軍の軍艦旗、帝国陸軍の連隊旗)に対して、永遠に反対して欲しい。一方、徴用工問題が、日韓の新たな火種になりつつあり、慰安婦像同様、徴用工像の設置が韓国全土で進んでいるので、戦前、朝鮮人徴用工を丸で奴婢=奴隷の如く酷使した企業の1つである「麻生鉱業(麻生太賀吉社長)」の後身である「麻生セメント」(麻生泰社長)と、社長の兄・麻生太郎副総理兼財務相の賠償責任問題が、韓国と北朝鮮から厳しく追及されるのは、必至である。
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2018年10月9日 7時32分
「MSA資金」の運用益が、1部抜き取られ、軍産複合体ばかりか、中国や「黒い貴族」の手に渡っているのではないかという情報が、伝わってきている
 
◆〔特別情報1〕
 「黒い貴族」が、天皇陛下と小沢一郎代表に委託されている「MSA資金」の運用益を狙っているとの疑いが濃厚になっている。これは、トランプ大統領が、オバマ前大統領、ブッシュ元大統領、ヒラリー・クリントン元国務長官ら一味の掃討作戦を展開中、次第に裏付けられている。というのは、「MSA資金」の運用益の1部抜き取り事件を捜査している米FBI、CIAや調査している国際決済銀行(BIS)などの報告の結果、安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相の仕業であることが、判明してきたからである。抜き取られた資金が、軍産複合体ばかりか、中国や「黒い貴族」の手に渡っているのではないかという情報が、伝わってきている。ならば、このなかの「黒い貴族」とは、一体、何者なのか?
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2018年10月8日 7時20分
トランプ大統領は、カバノー氏の性犯罪疑惑をデッチ上げた首謀者であるオバマ前大統領、ブッシュ元大統領、ヒラリー・クリントン元国務長官ら一味の掃討作戦を開始している
 
◆〔特別情報1〕
 米上院は10月6日の本会議で、トランプ大統領が連邦最高裁判所判事に指名したブレット・カバノー氏(53)の人事を承認、宣誓式を経て就任した。最高裁は保守派5人、リベラル派4人の構成となり、最高裁は、共和党に考えが近い保守派が過半数を占めることになる。トランプ政権は、11月6日の中間選挙に向け、大きな成果としてアピールする構えだ。FBIは、カバノー氏の性犯罪疑惑をデッチ上げたロックフェラーとロスチャイルドの生き残り組に対する捜査は、10月3日に終わっており、トランプ大統領は7日(日本時間)、首謀者であるオバマ前大統領、ブッシュ元大統領、ヒラリー・クリントン元国務長官をはじめロックフェラーとロスチャイルドの生き残り組ら「一味」に対する掃討作戦を開始している。この掃討作戦は、ロックフェラー系の安倍晋三首相、ロスチャイルド系の麻生太郎副総理兼財務相へと波及していくという。これは、天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦の見立てである。
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文在寅大統領と金正恩党委員長が、平壌で南北共同宣言を発表、この背後で、天皇陛下が小沢一郎代表とともに「MSA資金」分配(シェア)に並々ならぬ格別のご尽力をされた(つちや)
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