日本は津波による大きな被害をうけるだろう　　ＵＦＯパラレル・ワールド:言葉だけの「党改革」では意味がありません。「殿さま商売」というのは、言い換えればずっと与党であった驕りでしょう。その驕りと決別して、お客さまである国民の目線に立つ。（2）ブロくるモバイル

★言葉だけの「党改革」では意味がありません。「殿さま商売」というのは、言い換えればずっと与党であった驕りでしょう。その驕りと決別して、お客さまである国民の目線に立つ。（2）

★11/05 20:02

『地球の支配者は爬虫類人的異星人である』　
　（太田龍）（成甲書房）2007/9/15

＜黒死病は異星人の生物兵器だった＞
中世（～近世）ヨーロッパの黒死病（ペスト）の原因はＵＦＯを使った異星人の生物兵器作戦であった、などという説明は初めて聞く。これは何らかの根拠のある話なのか。ブラムレイは以下の3冊の著作を引用している。
１、ヨハネス・ノール著「黒死病―悪疫の年代記」（1926年）
２、ジョージ・デュー著「黒死病―1347年」（1969年）
３、ウォルター・ジョージ・ベル著「1665年―ロンドンの大悪疫」（1924年）

・この時代の黒死病（ペスト）には、二つの型が観察、記録された。一つは腺ペスト。つまりリンパ腺がやられる。二つ目は、肺炎。いずれも致死的なもので、ごく短期日のうちに死亡する。
1347年から1350年までの4年足らずのうちにヨーロッパの人口の3分の1、2500万人が黒死病で死亡した。ある歴史家は、死者は3500万ないし4000万人、あるいはヨーロッパ人口の半分と推計している。このあと18世紀まで継続的な黒死病の罹病による死者は、1億人以上と信じられている。

・ところが前記3冊の専門家の研究所によれば、黒死病の発生時にはＵＦＯの活動が頻繁に見られたのみでなく、ＵＦＯの飛行物体の襲来に際してある種の霧が降下し、そして、その後突如として黒死病の大伝染と莫大な死者という順序だったという。この一件は初めて知った。私の知る限り、日本で公表された著作論文のたぐいでヨーロッパ黒死病とＵＦＯの活動の濃厚な関連が指摘されたことは未だかってなかった。もしこの説が事実であるとしよう。しかし、その「動機」と「目的」は何か。いかなる目的で地球を支配している異星人は、14世紀以降のキリスト教ヨーロッパにかくも残酷な生物兵器戦争を展開したのであろう。

・ブラムレイは、14世紀以降たびたびヨーロッパを襲った黒死病（1347－50年のものが最も有名で最悪の災害をもたらしたが、その後も17、8世紀まで何度も発生した）を異星人による意図的な生物兵器作戦の結果である、と論じている。それはなぜか。いかなる理由で異星人はこんな攻撃をヨーロッパキリスト教国の国民に仕掛けなければならなかったのか。

＜人類のジョノサイドがいよいよ始まる＞
「悪疫の腺ペストによる症状は、旧約聖書の神（ＧＯD）によって加えられた罰の中のあるものと、全く同一でないとしても、きわめてよく似ていた」として、ブラムレイは、『サムエル記』を引用している。
これはイスラエル軍とペリシテ軍の戦闘の場面である。イスラエル軍は敗北し、ペリシテ人はイスラエル人から神の箱を奪い取った。すると、
　「主の御手は、シュドトの人々の上に重くのしかかり、災害をもたらした。主はシュドトとその周辺の人々を打って、腫れものを生じさせた」
「箱が移されて来ると、主の御手がその町（ガド）に甚だしい恐慌を引き起こした。町の住民は、小さい者から大きい者までも打たれ、腫れものが彼らの間に広がった」
「実際、町（エクロレ）全体が死の恐怖に包まれ、神の御手はそこに重くのしかかっていた。死を免れた人びとも腫れものを打たれ、町の叫び声は天にまで達した」

・「神の箱」とは「契約の箱」とも呼ばれるユダヤ教と旧約聖書で最も重要なものの一つとされるが、ＢＣ6世紀、バビロニア軍がエルサレムを陥落させる直前に行方不明になったという、あの箱のこと。

・腫れものを生じさせるこの時の悪疫はごく局部的な現象であったが、14－18世紀のヨーロッパ人を襲った悪疫は人類史上、最大規模のものであろう。もしもこれがブラムレイのういう監視人的異星人の仕業であるとすれば、彼らには、それだけの作戦を演出しなければならない理由があったはずだ。つまり、ローマやカトリック教会とその支配が及ぶ中西欧南欧一帯の住民、その文化と文明が、彼らにとって大きな脅威となって来た。ゆえにこれをしかるべく“料理”しなければならない、ということなのか。

『図説ＵＦＯ』
　（桜井慎太郎）（新紀元社）2008/4/11

＜マゴニア＞
（世界中にある異星人の民間伝承）
・誰が何といおうと、ＵＦＯ現象こそ究極の超常現象であり、ＵＦＯ研究は、超常現象研究の王道である。
・我々は、何者なのか、どこから来てどこへ行くのか？もしかしたら、ＵＦＯ研究こそ、この究極の問題を解決する糸口になるかもしれないのである。

＜マゴニアとラピュータ＞
＜天空の世界マゴニア＞
・マゴニアとは、中世フランスの民間伝承において、空中にあると信じられた架空の領域である。マゴニアと地上とは、空中を飛行する船により連絡されると信じられていた。
9世紀のリヨンの記録には、「空中を飛ぶ船から落下した人物が捕らえられた」という記述が残っている。この時、男3人、女１人が捕らえられた。民衆はこの４人を石打の刑にして殺そうとしていたが、現場に駆け付けた当時のリヨン大司教アゴバールは、彼らが通常の人間であるとして、その解放を命じたという。
マゴニアの名が一般に広まぅたのはＵＦＯ事件と古来の伝承との内容の共通性に注目したジャック・バレーが『マゴニアへのパスポート』を著したことによる。

＜飛行体ラピュータ＞
同じく空中に漂う国としては、「ガリバー旅行記」に登場するラピュータがある。ラピュータは、ガリバーが３回目の航海で訪れた国で、その領土は、地上にあるバルニバービと呼ばれる領土と、直径7837ヤード（約7166メートル）の真円の飛行体ラピュータとで構成されている。

＜ラエル事件＞
・フランス人のクローボ・ボリロンことラエルは、自らのコンタクト・ストーリーを公開し、周囲に多くの信奉者を集めている。

・この異星人達は自らをエロヒムと呼ぶようにいい、人類を含む地球の生物すべては2万5000年前、自分たちが地球を訪れた際に作り出した人造生物だと明かした。そして、「旧約聖書」は、そのことを詳しく記したものだという。また、イエスや仏陀などの預言者は、いずれも人類を正しい方向に導くためにエロヒムが送った使者であった。

・このラエリアン・ムーブメントは現在、日本を含め世界の２０カ国に支部を持ち数万人の信者を集めている。

『聖書の暗号は知っていた』
（闇の絶対支配者）ロスチャイルド、イルミナティ、フリーメーソン
伊達巌、船井幸雄　　徳間書店　2010/2/27

＜最初の感染者がアメリカの大都市で現れ、ゲイにエイズが広まった理由＞
・アメリカでは、危険な薬物の人体実験が犯罪受刑者に対して行われている。
もちろん、受刑者にも選ぶ権利はある。人体実験により死や発病といった命に関わる危険がある代わりに、もし人体実験が成功した場合には、彼らが自由の身になれる。危険な賭けだが、受刑者の中には一生刑務所で過ごさなければならない終身刑の受刑者もいる。一生監獄で過ごすぐらいなら、一か八かに賭けてみたいと、人体実験に自ら応じる受刑者も少なくないという。

＜エイズウィルスは黒人を減らすために開発された生物兵器だった＞

・天然痘撲滅キャンペーンを利用して世界中にばらまかれたエイズウィルスはアフリカを中心に各地で多くの感染者を生みだした。今やエイズは2500万人以上の人々の命を奪い。6000万人以上という莫大な数の感染者を生みだした。その数は、今も増え続けている。国連の調査によれば、このまま行くと2025年にインドで3100万人、中国で1800万人、アフリカでなんと1億人もの死者を出すと予想されている。

・今やアフリカでは死亡原因の第一位がエイズであり、その数は世界中のエイズによる死者の半分以上に当たるといわれている。

・なぜ、これほどまでにアフリカで被害が拡大しているのか。発展途上国であること、国が効果的な対策を行っていないこと、人々にエイズの知識がなく感染を防ぐことができないこと、さまざまな問題があることは事実だが、実はそれ以前の問題を指摘する人もいる。
　それは、そもそもエイズウィルスが黒人をターゲットに開発された生物兵器だというものだ。

・若い黒人女性及び黒人小児の罹患率が高いため、黒人の人工増加は制限されると考えられる。エイズウィルスの伝播が抑えられなければ2010年には、黒人の人口増加率はゼロになるだろう。

＜イルミナティの残虐性の源＞
・なぜなら、この文書（「シオンの議定書」）によってユダヤ人迫害が誘発されユダヤ人虐殺が行われたからこそ、イスラエルの建国が現実のものとなったからだ。
ここでもう一度、アルバート・パイクの手紙を思い出して欲しい。彼は手紙の中で次のように語っていた。
「第３次世界大戦は、シオニストとアラブ人との間に、イルミナティ・エージェントが引き起こす意見の相違によって起こるべきである。世界的な紛争の拡大が計画されている」今、確かにイスラエル人とアラブ人は、パレスチナの地をめぐって絶えまない紛争を引き起こしている。これこそ、第３次世界大戦の予兆なのではないだろうか。

『無防備列島』
志方俊之　　　海竜社　2006/6/23

＜生物テロの被害を局限する備えを構築せよ＞
＜人類の新たな敵、ＳＡＲＳウィルス、天然痘ウィルス・・・・＞
・我が国は地下鉄サリン事件のオウム集団に対して、破壊活動防止法を適用し、これを徹底的に壊滅させたことだろう。間違いなく世論もそれを支持したに違いない。

・しかし、現実はその逆だったわけで、集団そのものは名を変えて、活動を続けている。世界の危機管理感覚からすれば、11年前の日本は「世にも不思議な国」だった。

・2003年のＳＡＲＳのアウトブレイク（大規模感染）は、どうやら中国の広東省で、ある種の動物を宿主としていたコロナ・ウィルスが、この肉を食した人間に入り込み、アッという間に多くの人に感染し、中国内だけでなく、海を渡って外国にまで感染していったと言われている。

・要するに、天然痘の伝染力はＳＡＲＳの何倍もあり、かつ死亡率は40％とＳＡＲＳの4倍にもなるから、単に日常生活の中で起きた2003年のようなアウト・ブレイクではなく、もしテロリストによって意図的にばら蒔かれたら、世界は想像を絶する危機に直面する。

＜非常時の危機管理は「地方分権」から「中央集権」機能へ＞
・我が国は、ここへきて、これまで進めてきた「地方分権」のベクトルから、非常時の危機管理には「中央集権」の機能が必要になり、ベクトルを逆に向けなくてはならなくなってきたのだ。

＜恐るべきは北朝鮮の核ミサイルより生物テロ＞
・それに最適な手段の一つは、生物テロだ。このような戦争は、宣戦布告もない、前線も後方の区別もない、毎日の社会生活の場が突然に戦場になるという脅威だ。

・このような新しい脅威と戦うのは陸海空軍と言う軍隊（わが国の場合は陸海空自衛隊）だけでなく、社会生活のインフラを支える警察や消防や保健所の力である。

＜「密かな攻撃」生物テロの恐ろしさ＞
・生物テロの真の恐ろしさは、テロリストが逃走できることからテロを行いやすいことである。

＜被害を局限するために、恐れず着実に備えよ＞
・わが国の社会は非常にテロに弱いと言える。テロ・グループを摘発するために外国では許されている囮捜査や司法取引が行われていない。

・要するに、わが国では政治家も国民も危機管理意識が極めて希薄なのだ。

・テロの中でもわが国は松本と地下鉄でのサリン・ガスによる化学テロで世界に悪名を馳せた。生物テロは化学テロリストよりも対処が難しいことから、わが国の社会は生物テロへの備えと真剣に取り組まなければならない。

『こうして、2016年、「日本の時代」が本格的に始まった！』
日下公人　　WAC　　　2016/2/24

＜「日本の時代」の始まり＞
＜世界の国がすべて崩壊し始めた＞
・2016年に入って、世界が崩壊し、日本の時代が始まったことを象徴する出来事が次々と起こっている。中国経済の崩壊、サウジアラビアとイランの衝突、北朝鮮が「水爆」と称する核実験など、世界の崩壊が現実のものとなって表れてきた。世界各地で問題が噴出し始め、世界はますますひどい状態になっている。それを解決できる国も存在しない。

・アメリカもヨーロッパもロシアも、もはや力がない。つまり、これまで世界を支配してきた「白人」の指導力の衰えが明確になっているということだ。
　では、中国はどうかというと、経済指標はごまかしだらけで、国内では事故が頻繁に起こり、破綻状態である。国内の不満を逸らすため、海洋進出を図っているが、人工島建設などで世界から警戒され、嫌われている。
　言うまでもないが、世界一安定した実力を持った国が日本である。世界が沈んでいくなかで、日本の実力が突出してきた。

＜アメリカにもヨーロッパにも、もう力がない＞
・しかし、規模の利益しか見ていないところに彼らの失敗があった。「規模が大きくなれば大丈夫だ」と思って、安心してますます働かなくなる国が出てきた。EU域内で、国民が一所懸命に働いている国はドイツくらいである。あとの国はぶら下がり集団になってしまった。
　特に、債務危機が起こった国々は、もともとぶら下がり精神からくっついただけである。

＜埋蔵金があるからヨーロッパ人は働く気がない＞
・ヨーロッパが深刻な経済危機を迎えながらも辛うじて保たれているのは、各国が埋蔵金を持っているためだ。何百年もの間、植民地から搾取を続けてきた埋蔵金が眠っている。

＜多くの日本人がいよいよ目を覚ました＞
・「日本の実力」というと、政府の力を思い浮かべる人もいるかもしれないが、日本の実力は、政府ではなく民間にある。
　私はずっとビジネス界にいたからよく知っているが、戦後に鉄鋼、電力、石炭、海運が回復したのは、通産省が主導した奇跡の回復などではない。すべて国民が働き、復興させてきたものだ。通産省はその果実を貢がせて、勝手に自分たちの手柄としただけである。

・通産省や農林省の役人たちは、自分たちに都合よく『通産白書』『農林白書』を書いてきた。『建設白書』も同じである。それをマスコミが鵜呑みにしたから、役所の主導で日本が復活したかのように誤解されているだけだ。

＜「日本の時代」には、たかりに気をつけないといけない＞
・世界があまりにもひどい状態のため、日本の素晴らしさが際立ってきたが、それに満足して喜んでいるだけでは駄目である。
　日本の調子がよいため、よその国からたかられ、ゆすられる可能性が大きくなった。それに対してきちんと備えをしておかなければいけない。

・我々日本人が知っておかなければならいことは、「世界はみんな腹黒い」ということである。欧米がつくり出した戦後史観のなかでは、「欧米諸国は先進的な素晴らしい国」ということになっているが、世界史を冷静に振り返ってみれば、彼らがいかに腹黒いかがよく分かる。
　しかし、彼らは腹黒いのが当たり前だと思っている。日本とは常識が違っている。もちろん、自分たちが腹黒いという認識はない。
　外交だけでなく、ビジネスにおいても、日本と外国では常識が違っていることが多い。日本は以心伝心が成立する国なので、自分でも自分が分からない。いかに善人かの自覚がない。言語、文書、契約などで念を押す習慣がないため、日本人は騙されて損をすることだらけである。

・日本が世界の中心になればなるほど、世界中の腹黒い国が嫌がらせをしてくる。「日本の時代」を迎えるにあたって、「世界は腹黒い」ということを強く認識しておかないといけない。
　腹黒い国がどんな腹黒いことをするかを、日本人はもうよく分かったと思っているようだが、まだまだ足りない。それから、どんな国が狙われるかは常識で分かる。その例をいくつか挙げてみよう。

グローバリズムを真に受けてドアを開けてしまった国
国内相互もそうなった国
生活も産業もすっかり高度化して、世界市場と世界の情報網に連結してしまった国。
外国からのサイバー攻撃や細菌攻撃や情報攻撃や条約攻撃に弱い国。
用心不足でテロや工作にも弱い国。
しかも余裕資金と善意に溢れている国。
と書き上げていけば、日本が一番弱い国だと分かるではないか。

＜日本が目覚め、アメリカ、中国が報いを受ける＞
・瀬島は喜んで教えてくれた。
「あの当時は、ドイツが勝つと信じていた」

しかし11月の末に、モスクワの前面50キロのところでドイツ軍はストップした。攻撃再開は来週かもしれない。冬だから春まで待っての攻撃再開かもしれない。だが、いずれは攻撃を再開し、ドイツが勝利する。それに乗り遅れてはいけないので早く参戦しなければいけない、という雰囲気だったそうだ。

・その話を聞いたときに、これはウソではないだろうと思った。「勝ち馬に乗れ」ということで、開戦が決まったのだ。
大本営はドイツが勝つと信じていたから、3月の攻撃再開が駄目でも、4月か5月にはドイツが勝つだろうと見ていた。
大使館などを通じて、ドイツの攻撃はこれでストップだという電報は入っていたはずだが、それは重視しなかった。大本営の判断ミスと言っていいだろう。

＜どうしたら、あの戦争に勝てたのか？＞
・当時は、原爆投下で一般庶民が大量に殺されても「残虐だ」という意見は軍部ではほとんど出ていなかった。というのは、日本も原爆の研究をしていたからだ。「残虐非道だ」」という意見よりも「開発競争に負けてしまった」という声のほうが多かった。もし日本が先に開発に成功していたら、日本が先に使っていたはずである。
　その点では、日本も強く言える立場ではなかったが、もちろん当時の国際法の常識では一般市民を殺してはいけないことになっていたので、東京大空襲や原爆投下は犯罪である。

＜主権を奪うＴＰＰは即座に撤回してやめるべき＞
・アメリカが主導しているＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）は、とんでもないインチキだ。安倍総理はアメリカとの正面衝突を避けたいから要領よくやっているのだと思うが、ＴＰＰはアメリカによる主権の強盗のようなものだ。

・関税は一括で決めるのではなく、国家の主権を大事にして一つひとつ交渉していくべきである。アメリカ人が「一括引き下げせよ」というのは、人を馬鹿にしているとしか言いようがない。彼らは他国から主権を奪い取る強盗のようなものだ。
　ところが、日本の外務省の人や秀才たちは、いまだに全部まとめて一括でやることはいいことだと思っているのである。

＜「グローバリズム」を理解するにはユダヤ人の歴史を知る＞
＜ユダヤ人が金に執着するのは仕方のない面がある＞
・ユダヤ人たちは、ローマ軍に包囲されて、最後の砦と言われるマサダの丘の上に籠ったが皆殺しにされた。そのとき、マサダに籠もらなかったユダヤ人もいたが、その人たちにローマは人頭税をかけた。それが降伏を許した条件である。デナリという特別の通貨を発行して、定期間ごとに1デナリを持ってこないと死刑にするとした。人頭税は過酷なものだが、かなり効き目がある。

・人頭税をかけられたユダヤ人は、定期間ごとに1デナリを持っていかないと殺されてしまうから金にうるさくなった。ユダヤ人が拝金主義になったのは、ローマ人が悪いのであってユダヤ人が悪いわけではない、と私は思っている。
　こうしたユダヤ人の歴史のあらすじを知っておくと、「グローバリズム」について理解しやすくなる。ユダヤ人にとって、金は自分たちの命を守るために非常に大事なものなのである。
　その後、ユダヤ人たちは金を儲けて、国際金融資本というものをつくった。金というのは動かしたほうが儲かる。戦争であろうが何であろうが、金が動けば儲けが出る。金が自由に動けるようにするには国境なんかないほうがいい。それが、ユダヤ系の国際金融資本にとって一番有利な環境だ。そういう環境をつくるために出てきた言葉が「グローバリズム」である。
　要するに、「グローバリズム」というのは、ユダヤ的な一神教の考え方だ。金融の邪魔になる国家の壁をなくそうとするものだから、国家を大切にする「ナショナリズム」とは対立する。

＜グローバリズムの本当の目的が隠されてしまっている＞
・欧米の国際金融資本が推進している「グローバリズム」というのは、一言で言えば「国境」をなくして「国家」をなくそうとするもので、それが彼らの金儲けには一番都合がいい。

・グローバリズムと国内改革も、利害が一致している面がたくさんある。グローバリズムの本来の目的は、「国境をなくそうとすること」である。ＴＰＰの目的も、関税自主権という「国家の主権を奪うこと」である。それが隠されて、どんどん国内に入ってきてしまっている。

＜日米関係を楽観視しないほうがいい＞
・黒人の地位が急に向上したが、それは有色人種でもやればやれるという日本の成功に目覚めた運動だった。そして公民権法ができ、そのあとには黒人の大統領が出現した。
　日本の実績は、外国人がもっている有色人種を下に見る考えを次々に打ち破った。

＜なぜ、日本はこれほど素晴らしいのか＞
・戦後の日本がアメリカ化したのは占領政策もあるが、アメリカから楽しいものがたくさん入ってきたことも大きい。それを日本人はうまく取り入れて、大衆の力で戦後の日本を発展させた。

＜アメリカは「大衆文化」の発明で金持ち国になった＞
・アメリカがこれだけ強く大きくなって世界中から受け入れられたのは、遊ぶ楽しさを世界に伝えたからだ。ハリウッド映画、音楽、ジーンズ、オートバイ、スポーツなどたくさんある。名前を付けるとすれば「大衆文化社会」である。「大衆文化社会」はアメリカの最大の発明品だ。
　アメリカは金持ちの国だから大衆文化社会をつくり出せたのではなく、大衆文化社会をつくったから金持ちになった。
　プロスポーツというのも、アメリカの発明品だ。スポーツのプロ化、つまりショービジネス化だ。もともとスポーツの分野には、世界中のどこにもショービジネス的なものはなかった。アメリカはショービジネスとして、みんなを楽しませるスポーツに変えた。
　アメリカはヨーロッパの貧しい人たちが移民してつくった国だから、下級労働者しかいなかった。彼らは頑張れば中流になれると信じて働いた。

・スポーツ選手を目指した人間も多く、野球界などに入った。アメリカ人は野球をプロ化して、「観たければお金を払って下さい」とした。こうしてお金を払ってスポーツを観る文化ができ、選手たちはお金を稼ぐことができた。アメリカが発達したのは、何でもプロ化したからだ。
　野球の場合は、都市対抗という形が創造された。アメリカには野球の球団が多い。小さな町にまで野球のチームが浸透している。彼らは都市対抗の意識で戦っているから、ものすごく盛り上がる。
　スポーツのプロ化によって、庶民がお金を払ってスポーツ観戦を楽しむようになり、それが世界中に伝わった。アメリカの大衆文化社会は、世界に冠たる発明品だった。

・アメリカの大衆文化社会はスポーツだけでなく、自動車にも及んだ。産業革命後の技術進歩を取り入れて、フォードが画一的大量生産を導入し、庶民が自動車を買えるようにしていった。

＜古代から「文化」を売る国が繁栄してきた＞
・20世紀はアメリカの大衆文化が世界に広がり、アメリカが強大な国となった。世界史を振り返ってみると、常に「文化を売る国」が繁栄してきた。
　ヨーロッパの文化はギリシャで発祥し、ギリシャはローマに文化を売りつけた。ローマは全ヨーロッパに文化を売りつけた。ヨーロッパはイギリスに売り、イギリスはアメリカに売った。アメリカは日本にずいぶん売りつけた。次は、日本が文化を世界に売る時代だ。

・文化の影響力がいかに大きいかは、フランスの政策を見ても分かる。
　フランスは、文化については国粋主義の方針を採っている。テレビでは日本製のアニメをそのまま放送してはいけない。あたかもフランス製に見えるようにしなければいけない。主人公の名前も日本風の名前でなく、フランス風の名前に変えられたりしている。
　フランスの子供たちは、日本のアニメとは知らずにフランスのアニメだと思い込む。そういうふうにさせている。

　フランスでは放送時間も、外国製の番組が一定時間を超えてはいけないといった規制をしている。
　これだけフランスが警戒しているのは、文化の影響が非常に大きいからだ。文化を売る国が世界の中心となる国である。
　日本の文化はヨーロッパ、アメリカだけではなく、アジア諸国でも非常に人気がある。反日の中国でも、若い人たちは日本の文化が大好きだ。コピー商品、まがい物も多いが、それだけ日本文化の需要が大きいということだ。「日本的なもの」を世界が求めている。

＜「育ち」のいい日本人だから高級品をつくれる＞
・これからの日本は、高級品だけをつくり続けていれば儲けは大きい。安いものを大量生産しても利益は出ないから、大量生産する必要はない。トヨタ自動車はレクサスを中心にすればいいと思う。軽自動車をインドで売るのはかまわない。軽自動車というのは、インドでは高級車だからだ。

＜日本人がつくると、どんなものも「文化的」になる＞
・アメリカ人は「清潔」を金儲けとして考えたが、育ちのいい日本人は「清潔」を文化として製品のなかに入れた。
「清潔」「衛生」に限らず、「いい匂い」とか「うまい」とか、そういった繊細で文化的なものは日本人にしかつくれない。それを世界の人が求めている。柄の悪い外国人たちも、文化的な日本の製品を知ると、そのよさに惹かれてしまう。これが日本の最大の強みだ。

＜子供たちから始まっている世界の「日本化」＞
＜「普通の国民」がみんな賢いのが日本＞
・日本国民は世界で一番賢い。近代の欧米の大学の先生をすべて合わせたくらい、日本の普通の人はみんな賢い。それは、子供の頃から日本語で育ち、そのなかに情緒や思いやりの心が含まれているからだ。普通に生活しているだけで賢くなり、創造性が高くなる。

　これからは、日本人が何も発言しなくても、向こうが日本人のことを勉強する時代になる。

『独走する日本』　　　　　精神から見た現在と未来
日下公人　　　　ＰＨＰ　　2007/11/5

＜日本は「原子爆弾を持て」という結論になる＞
・その26の階段を手っ取り早く言って、その登りきった先に何があるかと言えば、「日本は原子爆弾を持て」という結論がある。

＜借金を踏み倒す国には軍隊を出すのが常識＞
・まず、世界の常識と日本の常識はまるで、違っている、というのが大前提である。

・第1番は、借りた金はなるべく返さない。これが世界の常識である。第2番は、返したくないのは誰でも同じだが、特に国際金融がすぐに踏み倒される理由は、警察も裁判所もないからである。

・第3番は、日本政府は、外国政府に対して取り立て交渉をしない。

・第4番は、踏み倒す国に対しては、圧力をかけない。軍隊を出すことになっている。戦争をやるか、やらないかは別として、これこそ国際常識である。

・第5番は、軍隊が駐留することになっている。「ワシントンにいるのは、アメリカ人としては変な人たちだ」と田舎のアメリカ人は、そう言っている。

＜国際金融は必ず軍事交流になっていく＞
・第6番は、アメリカが軍隊の駐留を認めなければ、日本は自然にもう金を貸さなくなる。だから、国際金融をやっていると債権大国は、だんだん軍事大国になってしまうのである。

・第7番は、したがって、債務国は軍事基地を提供し、債権国は、軍隊を海外に派遣するようになる。

・第8番は、保障占領という前例がある。それは相手国の領土を担保にとるのである。

＜金を借りている国は、日本に宣戦布告する＞
・話を戻して第9番に、債権国と債務国の中が悪くなって戦争になった時、周辺の利害関係国はどちらの味方をしますか？・・・・と考えてみよう。これも日本と外国とでは180度常識が違う。日本人は、外国は日本の味方をしてくれると思っている。

・つまり第10番は、周辺国は勝ちそうで儲かりそうなほうにつく、それだけのことである。これが国際常識であり、歴史の常識である。前例なら山ほどある。

・つまり第11番、周辺国は自分が金を貸しているほうにつく、借りている国にはつきたくない。

・だから第12番、先に述べたように、自分がたくさん借りている国にはむしろ宣戦布告して、勝ったら借金をチャラにしようとする。

・第1３番、債権国が持っている財産は戦利品として山分けしたい。以上をバランスよく考えて、儲かりそうなほうにつくのである。正しいかどうかは関係ない。

＜世界一貸している、だから世界で一番立場が弱い＞
・周辺国は自分が金を借りている国にはつかないーということからわかることは、つまり日本は世界で一番立場が弱い国だということである。
　世界中に一番たくさん貸している国だということは、「早く滅べ」と思われているのと同じである。「パアになってほしい」と思われている。

・同じように周辺国は中国にくっついて日本に宣戦布告して、中国が勝ったら自分も戦勝国だと日本に乗り込んで、まずは借金チャラさらに日本から何か分捕ってやれ、ということになるのが国際常識である。

・第2次世界大戦のとき、日本はそういう目に遭っている。多くの日本人は、当時戦っていた相手はアメリカだと思っているが、終戦直前には約５０ヵ国が日本に宣戦布告している。その大部分は、なんの関係もない遠方の国々だった。勝ちそうな側についたのである。

・そして戦後何十年間も日本に対して、貿易でも金融でも「戦勝国特権」というのを行使したのである。何十年間もそれが続いたのは日本外務省の責任だが、怠慢か弱腰か、太っ腹か、その原因は知らない。

＜金を貸す国は軍事大国化するもの＞
・海外債権を持って立場が弱くなる。周辺にも味方がなくなる。つまりこれからの日本外交は本当に大変なのである。そのときに頼れるのは自分の武力だけである。だから、国際化する国は必ず、軍事大国になる。

・国際化する国、特に金を貸す国は軍事大国化する。これは「法則」である。

＜債権国は国連が好きになる＞
＜そもそも働かなくなる？＞
・日本人はもう海外投資を差し控えるようになる。金を貸さなくなる。すでにそれは始まっている。たとえば、中国に対してはもう劇的に減った。

・日本の外務省と通産省は、毎年1兆円のＯＤＡを貸したりあげたりしているが、その管理哲学を国民に説明したことがない。焦げ付いたり、踏み倒されたり、恨まれたりだが、日本国民がそれに気がつかないように隠すのが仕事になっている。

＜武力を持つなら安上りの原子爆弾＞
・国連強化こそが日本の生きる道であると決めて必死でやる。

・自分が武力を持つ。そして世界を取り仕切る。海外派兵もする。こうした方法の一番安上りで効率的なのは原子爆弾を持つことである。だからそちらの方に動いていく。

＜世の中は複雑怪奇、世界の人はタチが悪い＞
＜国民の気持ちを表に出すＯＤＡを＞
＜ＯＤＡ1兆円で日本発の世界秩序をつくろう＞

『闘え、日本人』　　　外交は「見えない戦争」である
日下公人　　　　集英社インターナショナル　　2005/10/3

＜欧米人は“事務的”に戦争する＞
・彼らの暮らす世界では、戦争のほうが日常で、むしろ平和は戦争と戦争の間のごく例外的な事態である。海に囲まれた島国と違って、大陸区では隣国と地続きでつながっている。国境の向こうから、ある日、突然敵が押し寄せてくると、ただちに戦争が始まる。

・戦争が日常なのだから、欧米人は日本人のように逆上せず、きわめて事務的に冷静に戦争を行う。戦争のたびに逆上しているようでは、そんな国家や民族は滅びてしまうからである。

・日本人のように「永久平和」を本気で願っているような純情な国民はどこにもない。食うか食われるかが国際政治で悪知恵の限りを出して生きてゆくのが当然の世界なのである。

＜日本の核武装は1年で完了する？＞
・もし、日本が本格的に再軍備を始めれば、中国も韓国も、もちろん北朝鮮も対抗できないくらいの軍事力を持った国家になるはずである。やろうと思えば日本はあっという間に核兵器を作り出すことができる。それが5000発分か1万発分かは大型原爆か小型原爆かにするか、ともかくその原料となるプルトニウムを日本は青森県にたくさん持っている。やる気になれば1年で原爆は開発できる。

＜若者増加が戦争を招く＞
・ガストン・ブートゥールは「古来、人間が戦争を起こす理由はただ一つしかない」と言って、その理由を「若者が増えすぎることにある」とした。

・つまり、「戦争の結果、人が死ぬ」のではなく、「若者がたくさん生まれ、人口が増えすぎると、戦争が起きて人口調整する」と答えたのである。

・むろんどこの国の、どの時代の指導者も政治家も、自国の国民が多いからという理由で戦争を始めるわけではない。しかしながら、現実としてみれば、たしかに戦争を起こす国は決まって国内に「余剰人員」を抱えている。特に若くて血の気の多い青年が多い国は戦争を起こしやすい。

・またブートゥールは「若者がたくさん戦死すれば、戦争は当初の開戦目的に関係なく自然に終わりを迎える」とも書いている。逆に言えば戦争の真の目的は余剰人口の解消なのだから、若者がたくさん死なない限り戦争は終わらないという事でもある。

＜世界中にあった「口減らし」の知恵＞
・ブートゥールは古代のアラブでは男の子を尊び、女の赤ん坊はしばしば殺されていたと書いている。女性の人口が減ればいきおい出産数が減る。人口調整としては最も効果的な方法である。

＜少子化日本は世界平和のリーダーになれる＞
・中国は一人っ子政策を採っているが、実際のところ、それがうまく行っているのは上海や北京といった大都市で、地方特に辺境地方では守られていなかったり、除外されたりしているらしい。農村部で人が余っていることは行ってみればわかる。右を見ても左を見ても若い人だらけである。続々と上海などの大都市に人間が流入したり、あるいは海外に密航してでも稼ぎに行く人間が減らないことにもそれは現れている。つまり中国は戦争や内乱の危険がなくならないということである。日本は中国に対してこれまで多額の経済援助をしているが、その資金の多くは中国の軍備増強に回されてきた。

＜「現状打開派」が戦争を起こす＞
・答えを先に書いてしまえば、戦争は現状打破派と現状維持派との間で起こる。そして戦争を最初に仕掛けてくるのは、かならず現状打破の側である。これは戦争の鉄則と言っていい。

＜中国共産党が抱える二つの悩み＞
・「日本さえいなければ」と思っている国の筆頭は何といっても中国である。彼らとしては日本は「目の上のたんこぶ」で、その現状を打破したいと思っている。

・経済でいえば、中国経済が抱えている大きな問題の一つはエネルギー不足である。

・中国の共産党政府は人民が何億人飢え死にしようとも気にしないが経済が混乱して軍が離反することを恐れている。中国史をひもとけばわかるが歴代王朝の交代はすべての軍隊に給料を払えなくなったことから始まっている。

・給料を払ってもらえなくなった軍隊は王朝に離反して、かならず各地方の徴税権を持った軍閥になる。そうなったら中国共産党はおしまいである。

・ちなみに中国の王朝が倒れるもう一つの原因は農民離反である。

・中国史の権威である岡田英弘氏が書いておられるが、中国では飢饉が当たり前で、むしろちゃんと食料が足りている時期のほうが珍しい。だから日本人のように故郷が恋しいとは思わない。故郷に帰るくらいなら殺されたほうがましだと思って反乱を起こすのである。

・さて、経済が破綻したらどうなるか。農民は内陸部に帰らないから都市部と内陸部の中間地帯に反乱がおきる。もう起こっている。

・これから予想される貧富の差の拡大による混乱は極貧の奥地でなく、大都市周辺の人口増と経済発展がともに盛んだった地域で起こる。大都市のバブル的発展に動員されて集まったたくさんの農民はどこに帰るのか。奥地に帰るより大都市の向かって進むと考えるほうが歴史的認識というものである。

『中国の崩壊が始まった！』
日下公人　　　石平　　ワック　　2008/6/28

＜独裁政権の常として、中国共産党政権はいずれ対外的冒険主義の道に走ってしまうのではないか、という危惧＞
・石；しかし、中国国内で内乱が起きるとしても、その内乱を抑えるために、いっそ台湾を攻撃しようと冒険する可能性もあります。

・日下；私がはじめて中国に行った30数年前は、中国人はとにかく貧乏で食うものも、着るものもない、足に履くものもない、帽子もないという状態。憧れの帽子というのが人民帽だった。

文化大革命；1966年頃から1970年代まで続いた文化運動。共産党指導部に扇動され、事業家などの富裕層から学者、医者などの知識人まで弾圧の対象になった。さらに弾圧の対象は中国共産党員にも及んだ。多くの人材や文化財などが被害を受けた。期間中の行方不明者を含めた虐殺数は、数百万人～3千万人ともいわれる。1977年8月、中国共産党は文革の終結を宣言した。

＜中国人は仲間も信じない、ましてや外国人は絶対に信じない＞
＜日中友好を言葉にするのはいいが、信じるのは馬鹿＞
石；私がいつも思うのは、日本の中国に対する態度は、この何十年か、男に虐められながらも、その男を諦められずにまだずっと片思いを続ける“貢ぎ女”みたいだと。
　いくらお金を貢いでも、また虐められても中国に片思いを持ち続けるのが日本ですよ。そんな馬鹿なことはやめて下さいと（笑）。

石；一番悪いのはあの政党ですよ。政権が政権を守るために、平気で嘘をつくから国民も嘘をついていいじゃないかなとなっている。あるいは、天安門事件のように、政権が政権を守るために平気で人を殺すから、国民も人の命を何とも思わないでしょう。

＜中国の若者の拝金主義とナショナリズム＞
石；今の中国の若者たちが一番憧れているのは、おそらくアメリカ的な生活スタイルで、日本で言えばホリエモン的な、ものをつくるというのではなく、インターネットや金融などで、苦労せずに金儲けすることです。

＜なぜ中国は日本を悪者にするか＞
日下；「日本は悪いことをしたというけれど、イギリスがした悪いことは桁が全然違う」と中国人がいったという話だ。イギリスのほうが日本の百倍も悪いことをしたということを、日本はいってもいいと思う。

日下；中国には、「遠交近攻」といって遠くと仲良くして近くを攻めるというのがある。だから、日本は攻められる立場ですね。これでは、永久に親善でもない。

＜雇用確保と経済成長維持の解決法は台湾侵略＞
石；今の中国を端的に反映しているのは雇用問題で、毎年大学生の30～40％は卒業しても就職できない。今はまだ毎年10％以上の成長率があってですよ。それじゃ半分に下がったら、どうなるか。

『日本と中国は理解しあえない』
日下公人　　　石平　　　　　ＰＨＰ　　　　2008年4月7日

＜中国が台湾併合に向かわざるをえない理由＞
石；すでに中国では年間、何万件という暴動が起きています。これから建築現場で働いている億単位の出稼ぎ労働者が仕事を失えば、先ほど述べたように直ちに流民となって反乱勢力になる。あるいは今、大学生でも年間150万人ぐらい卒業生が就職できずにいるのです。そういったエリート層の不満勢力も蓄積されています。貧富の格差がひどく、社会的保障体制もきちんとしていません。中国政府が公表している数字でも、6割の国民は一切医療保険を持っていないのです。人々の不満が高まれば、再び天安門広場に集まる状況になりかねません。社会的不安が潜在的に大きく、それが増大しそうなのです。

石；おそらく、中国共産党には二つの選択肢があります。第一は国内的危機を回避するために民主化、政治改革を進める。第二は国外に敵を作って人民の目をそちらに向ける。今までの伝統的な独裁政権のやり方としては、ご承知のように第二のほうです。ではどこにやるかというと、結局台湾になるわけです。

もし、台湾を攻撃したら、おそらく中国共産党は国内の問題を一時的に片づけることができます。経済は戦時統制をすれば大丈夫だし、国民の不満も一気に吹っ飛ばされます。というのは、共産党の何十年間の教育の成果で、国民のおそらく99.9％は台湾を中国の一部、我々の神聖なる領土で、必ず統一しなければならないと思っています。ですから場合によっていろいろなシナリオがありますが、一つの大きな可能性として現実的に5年以内に中国政府が台湾を武力で併合する、あるいは中国の言葉で言えば統一のための戦争が始まる。

『国家の正体』　　小泉改革の先を考える
日下公人　　　ＫＫべストセラーズ　　　　2005/12/5

＜丸裸の日本から益荒男（ますらお）の日本へ＞
＜日本の資本主義は丸裸、女の資本主義である＞
・論より証拠、国家の保証がないために、中国に行って日本の商社員や銀行員は、監獄にぶちこまれたり、その他ひどい目にあっている人が、大勢いるが、日本の外務省はまったく保護しないし、中国当局に文句を言おうともしない。新聞も報道しない。

・イギリスは、自国民の保護のためには、昔から軍隊を派遣しているし、アメリカは海兵隊が「有事の際はいつでも行くぞ」と睨みをきかせている。ところが、日本は何もしないと中国は分かったので、安心して好き放題に日本人をいたぶる。

＜日本は「八方広がり」の国である＞
・今回の北朝鮮との問題に関する議論を見ても、マスコミ論調の多くが、日本の行動基準をひたすらアメリカの同盟関係においている。それだけの視点しかないとすれば、日本はただアメリカと寄り添っていればよいのであって選択はもうそれで決まりだが、本当に日本の選択はそんなに限られているのか。

・日本は八方ふさがりに陥っているという議論に対して、むしろ私は、「八方広がり」だと言いたい。とことん追い込まれれば、日本人は一気に梁を破って跳躍できる。そういう力があるから切羽つまるまでじっとしていられるのであって、それはきわめて幸せなことである。

＜日本は原潜と空母と原爆を持つと言えばよい＞
・もう一つ、世界経済を動かす力はいま輸出力から輸入力に移っている。決定的にものを言う力は「どれだけ輸入できるか」である。

・「輸入力」で見れば、世界一はアメリカで、第２位が日本。中国の輸入力は急伸しているが、まだ小さいのだから、そのとおり日本もふるまえばいい。

・「日本は実力がある」と、誰も言わないことをここで言ったのは、従来発想の固定観念から離れた問題提起である。日本の国家戦略に「自立」という要素を織り込んだ場合の至極まともな提案だが、固定観念や従来発想から離れて、「日本は原子力潜水艦と原子力空母と原子爆弾を持ちます」と言ってしまえば、環境は劇的に変わる。言うだけで変わる。これ以上日本に対して、失礼を重ねるなら、そうせざるをえないというのがよい。

・新聞や従来発想に凝り固まった永田町の人たちからは大非難を論じようが、日本が独立国である以上はその選択をしたことでどこからも非難を受ける謂れはない。外交上の技術としてはいろいろな前提を設けて宣言すればよい。

＜核保有を抑止力として機能させる＞
・こうしたことを考えるにあたっては、いまや戦争の研究が必要である。戦争の始め方や戦争の終わらせ方はいろいろある。また終わらせた後の秩序についても構想がなければならない。日本にはそれが全く欠けているので、武器の保有について考える力がない。それから軍事大国のビヘイビアについて想像する力がない。

・日本は原爆を持つと言えばいい。そして朝鮮半島のことは日本が対処するからアメリカは道義的にバックアップしてくれればありがたいと告げる。

・日本がいつでも核を保有できることは誰でも知っている。そこで一歩進んで必要とあれば保有する気があることを示すだけで相手に対して効果がある。抑止力として機能させるのである。

・非核三原則や武器輸出禁止は日本が自分で決定したことだから、いつでも自分で取り消しができる。取り消すぞと言う外交上のカードを日本は持っている。

『リベラルタイム　　　2016.4』
特集『「世界恐慌」をどう凌ぐか？』

＜税収減少→財政赤字の増加→社会保障の削減＞
『低い「租税負担率」を維持する「ＧＰＩＦ」運用改善を　（金明中）』

＜株価の運用による利益の増加を見込み、ＧＰＩＦは運用比率を高めた。財政状況によっては高いリターンが望めるが、現在の状況では、リスクが高い。このままでは、少子高齢化社会の社会保障制度を維持していけない可能性もある＞

・株価の下落は、私達の生活と密接な関係にある社会保障制度に、どのような影響を与えるのだろうか。

＜財政赤字45兆円＞
・1985年に14.8兆円であった財政赤字は、約30年後の2014年には3倍強の44.8兆円まで膨らんでいる。

＜急増する社会保障費＞
・なぜ、このような現象が起きているのだろうか。その答えは低い租税負担率や国民負担率と、高い高齢化率から説明できる。

・また、社会保障の面において、株価の下落が心配なのは公的年金を運用するＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）が運用益を増やそうと、株式の運用比率を高めたことである。14年10月31日にＧＰＩＦは、既存の基本ポートフォリオを変更し、国内外の株式への投資を倍増させることを柱とする新しい基本ポートフォリオを発表した。国内株式、外国株式ともに以前の12％から25％にそれぞれ倍増させることにより資産運用における株式に対する依存度は2倍以上になった。
　当然ながら、株価が上がれば問題ないが、もし株価が暴落した場合には大パニックになるリスクを抱えている。GPIFが株式の比率を増やした理由は、運用利回りを高め、少子高齢化により悪化し続ける年金財政の持続可能性を高めるためである。しかしながら、高いリターンが期待できる投資はその分リスクも高い。

＜年金積立金の行方＞
・では、最近の運用実績はどうなっているか。運用資産額（15年9月末時点で約135兆円）が世界最大の投資機関であるGPIFの14年度の運用状況は、国内株式の上昇や円安の効果により、全資産においてプラスとなり、収益率はプラス12.27％、収益額はプラス15.3兆円となった。また、15年度第１・四半期の収益率、収益額はそれぞれ1.92％、2.7兆円で利益を出すのに成功した。

・しかしながら、GPIFが15年１１月30日に公表した15年度第2・四半期の運用状況は、収益率がマイナス5.59％、収益額がマイナス7.9兆円で、これはリーマンショック直後の赤字5.7兆円を上回る過去最大の損失である。世界的な株価急落や円高等がマイナス収益率をもたらした主な理由である。
　さらに問題なのは、株価下落が止まらないことである。16年２月17日現在の日経平均株価は15836円36銭まで下がっており、マイナス収益率を出した15年度第2・四半期の日経平均株価18954円62銭（３ヶ月の単純平均）を大きく下回っている。

　第２次安倍晋三内閣の異次元の金融緩和処置の効果が出ず、このまま株価が下がり続けると公的年金の収益率はさらに悪化し、年金積立金をより早く枯渇させる恐れがある。高齢者世帯の6割弱が年金だけを所得にしていることを考えると、株価下落による年金積立金の減少は、我々の老後に対する不安感や、若者の年金に対する不信感を高め、年金の持続可能性をさらに低くする要因になり得る。

・政府は、より上手く外部要因に対応できる専門人材をGPIFに配置する等、国民の老後の虎の子である年金積立金をより効果的に運用するために多様な努力をする必要がある。金融緩和やGPIFを使った、意図的な株価浮揚政策だけでなく、長期的な視点で年金基金を運用し、社会保障制度の持続可能性を高めるための政策を実施すべきである。いまこそ政府の賢い判断が必要な時期だ。

＜「消費増税」スキップ→埋蔵金バズーカ→名目GDP3.1％成長＞

『「消費増税」延期「大型景気対策」で「3.1％」成長へ　（高橋洋一）』
・政府は「2016年度の経済見通しを実質GDP（国内総生産）1.7％、名目3.1と予測。現下の経済状況では安倍晋三首相は、消費増税はできない。大型の景気対策、追加の金融緩和こそ必要だ。

＜株価は経済パフォーマンス＞　
・まず中国経済である。この問題が不気味なのは、何しろ信頼すべき統計がないからだ。輸入が14％を超えるマイナスにもかかわらず、GDPが約7％成長とは、中国の統計がまったく信じられない。一人当たりGDP1万ドルが中進国の罠というが、その水準は別としても、中国の成長が鈍化し、壁にぶち当たっているのはほぼ確実なのだが、その解決策がない。

・あくまで株価は、経済パフォーマンスの結果である。株価が将来を先取りするから、株価が原因だと錯覚するだけである。特に、中国経済悪化だけでマイナス要因は十分である。このままいけば、日本の景気が劇的に反転する可能性は残念ながら少ない。

＜消費増税は国民に委ねる＞
・もっとも、いまの中国経済の状態を見ていると、「リーマンショックのような危機」といってもまったく間違いだとは言い切れない状況だ。
　中国の輸入統計は相手国の対中国向け輸出統計があるので、誤魔化せない。この意味で、輸入統計は中国の統計で唯一信頼できる数値である。

・15年の中国の輸入額は対前年比で14.1％の減少である。これほどのマイナスは、リーマンショック以来のようだ。日本を含む世界各国の中国向け輸出は、リーマンショック並みに減少しているのであるから、この事実から、すでに「リーマンショックのような危機」が起きているといってもいいすぎではないだろう。

・15年と16年ともに経済成長率はマイナスではないだろうか。そうであれば、これは、日本にとって明らかに「リーマンショックのような危機」が隣国で発生しているといってもいいだろう。

＜アベノミクス効果を還元＞
・こうした世界情勢を考えると、とても日本国内で消費増税する環境は出てこない。このような時に、消費増税を強行すれば、日本経済にとって取り返しがつかないことになるだろう。

・アベノミクスの成果について、いろいろな意見があるが、円安になって、失業率が低下したのは事実である。このため、政府にはアベノミクス効果が埋蔵している。つまり、円安によって外為特会に20兆円程度、失業率の低下によって労働保険特会に7兆円程度の差益が発生したのだ。
　これらのアベノミクス効果を国民に還元して、選挙に臨むと考えるのが自然であろう。この埋蔵金バズーカは、今後の経済状況から考えても、まったく正当な経済政策である。
　それと、追加金融緩和という手もまだ残っている。それらの財政政策と金融政策をフル稼働すれば、政府のいう16年度経済は、実質1.7％、名目3.1％成長を達成するのはそれほど難しいことではない。
　６月になると、消費増税スキップ、埋蔵金バズーカ、追加金融緩和が打ち出される、というのが筆者の予想である。

＜株価急落→過剰な金融政策→株価乱高下＞

『極端な各国の「金融政策」で異常に乱高下する「株価」　（朝倉慶）』
＜世界規模の株価急落で、世界経済がどよめいている。日本では日銀のマイナス金利導入を断行したが、果たして、これからどのような展開が待ち受けているのか＞
・株式市場をはじめとする資本市場も、常識的な考えでは対応できない異常事態が起こり得る、と覚悟する必要がありそうだ。

＜世界的な「資源暴落」＞
・いくつかの深刻な問題がある。もっとも大きな問題は中国経済の減速懸念で、これについては大規模だが一時的な崩壊まで覚悟する必要がある。リーマンショック後、世界を引っ張ってきたのは、中国からの膨大な需要だったがこれが劇的に落ちており、止まるとは思えない。これでは世界が身構えるのも当然だろう。

・アメリカが利上げを行うことで、資金がアメリカへ還流、産油国や新興国ではただでさえ厳しい経済状況に加えて、資金流出が止まらなくなってきている。また、日米欧等といった先進国も低迷する景気に対して、量的緩和やマイナス金利等、金融面で限度を超えた徹底した緩和策を取ってきたが、この金融政策においても限界が指摘されるようになった。これらの要因が複合的に絡み合い、いきなり今年のはじめから市場がクラッシュ状態に陥ってしまったのだ。

＜異常な「金融政策」＞
・まだ0.1％のマイナス金利のため実体経済に大きな影響は起こっていないが、マイナス金利の先進国であるスウェーデンやデンマークでは消費が盛り上がり、不動産価格が急騰している。マイナス金利のマイナス幅が拡大されることによって住宅ローン等、お金を借りた者が金利をもらえるような状態にまでなっている。これでは消費が盛り上がるのも当然だ。

・日本でもマイナス金利が始まったばかりだが、これから本番となれば黒田東彦日銀総裁のいうように「マイナス金利付き量的・質的緩和は、これまでの中央銀行の歴史の中で、おそらく最も強力な枠組み」であることは疑いない。これを更に拡大させていくつもりなら、究極的に株式市場を刺激しないわけがない。

＜止まらない乱高下＞
・一方で中国経済の失速は止まりそうにない。投資家ジョージ・ソロスは「中国経済はハードランディングしている。これは私がいっているのではなく現在起こっていることだ」と述べた。ソロスの指摘通り、中国は市場をコントロールする力を失いつつあるので、中国経済はクラッシュを避けられないだろう。となると、今後は各国が政策対応したにもかかわらず、中国発のクラッシュが襲ってくるという展開が考えられる。

・中東の問題も中国の問題もかなり大きな衝撃だが、それが日米欧等の行き詰った先進国の経済や市場にも複雑な影響を与えている。これが当分収まりそうもないのが今年の市場だ。悪材料もメガトン級、それに対応する政策対応もメガトン級という風に、極端な事象がぶつかり合っているため、一般人が想像する以上に激しく上下する相場展開が続くだろう。

『リベラルタイム』　2015/12
特集『5年後の「日本社会」』

《政治　▶景気回復なら次期首相は「谷垣禎一氏」　　　平河敦》
・安倍晋三首相は内閣改造後、経済最優先を唱え、「新3本の矢」を掲げたが、3年後、安倍首相が後継に谷垣氏を指名できれば自民党は安泰。一方、石破・岸田両氏の総裁選となれば、野党の攻勢は確実。政権交代もある。

＜「新3本の矢」は官僚の作文＞
・「安倍首相側近の経済産業省の官僚が主導した作文に過ぎない。関係省庁の積み上げがないから具体性に乏しい」と冷ややかに見る霞が関官僚も多い。

・とりわけ参院選では、先の参院本会議で与党が採決を強行した安保関連法についての論議が、再び高まることも予想される。憲法学者らが、安保関連法は集団的自衛権の行使を禁じてきた憲法に違反するとして裁判を起こすだろう。その動きも参院選に影響を与えそうだ。

・日本経済の調子も思わしくなく、安保関連法への批判も再燃して、安倍内閣の支持率が3割程度にとどまれば、参院選での自民党の苦戦は必至。参院選前に「安倍首相では選挙が戦えない」として「安倍降ろし」の動きが出る可能性もある。仮に政権の勢いが弱いまま、参院選に突入すれば、自民党の敗北は避けられず、首相の責任論が出てくるだろう。安倍首相がこらえきれずに辞任に追い込まれれば、自民党は総裁選で新たな総裁・首相を選ぶことになる。

＜石破・岸田の争いなら総裁選＞
・安倍首相に余力があって、後継指名に影響力が及ぶなら谷垣禎一自民党幹事長が無投票で指名され、「ショートリリーフ」という展開もあり得る。

・一方、石破氏か岸田氏が後継首相に就いた場合、野党からは「国民の信を問え」との要求が高まるだろう。

＜問題は景気＞
・16年参院選は共産党が独自候補の擁立を控えたこともあって、野党陣営は勢いづく。参院選で自民党を過半数割れに追い込み、続く総選挙で政権交代という岡田克也民主党代表の作戦は現実味を増していく。自民党の動向次第では、民主党の政権復帰も夢ではなくなる。

・20年までの政治は混沌としているが、その行方を大きく左右するのが日本経済の動向である。
　中国経済は変調が続き、日本企業の輸出が落ち込んでいる。アメリカの利上げは、一時的には円安につながるが、新興国経済に打撃を与え、ひいては日本経済にもマイナス要因になりかねない。

・日本国内の構造改革も進んでおらず、財政再建もめどが立たない。日本経済が再び停滞回路に入るようだと、政治への不信が募り、政権批判が高まるのは必至だ。

・20年までに日本を取り巻く国際情勢が大きく変化することは考えにくいが、アメリカ、中国、ロシアという大国をにらみながら、知恵のある外交をどう構築していくか。日本のリーダーに課せられたミッション（使命）は重い。

《経済　▶デフレは完全脱却　日経平均株価「3万円台」　　岡田晃》
・日本経済が回復するために不可欠な「デフレ脱却」。日本銀行の政策が奏功し、東京オリンピック・パラリンピック開催へ向けたインフラ整備等の追い風もあり、経済的な見通しは良好だが、政治的失策のリスクにも要注意だ。

＜懸念は消費の低迷＞
・日本経済が2020年にデフレを完全に脱却している可能性は高いと見ている。それが実現するかどうかは、ここ1～2年が勝負となるだろう。

・しかしその後は上昇率が逆に鈍化傾向となり、最近はゼロ近辺で低迷、特に今年8月の指数は0.1％下落と、2年4ヵ月ぶりにマイナスとなった。このためデフレ脱却は遠のいたとの見方が強まっているのは事実だ。14年4月の消費税率引き上げによって消費が落ち込んだこと、原油価格の下落が物価全体を押し下げていることの2つだ。

・したがって一時的な調整はあっても、中長期的には構造変化を背景に景気拡大が持続する可能性が高い。その流れの中で物価は再び緩やかに上昇して、2～3年後までには2％の目標を達成、デフレ脱却が現実のものになるだろう。

＜訪日外国人増加の効果＞
・追い風もある。2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催である。

・これらの3つのオリンピック効果と関連して、訪日外国人の増加が日本経済を後押しする。

・訪日外国人の増加による経済効果はきわめて大きい。訪日外国人の日本国内での消費額は14年には2兆円に達しており、今年は3兆円近くまで伸びるだろう。3兆円といえば、景気対策として編成される補正予算並みである。直接的な消費額だけではない。ホテルや観光施設の新増築、交通インフラ整備、外国人を受け入れるための町づくり等の波及効果も生まれる。

＜政治がつまずけば失速＞
・その意味で、アベノミクスはいまが正念場である。17年4月に予定している消費税の10％への引き上げも、14年の増税と同じように景気に逆風となる恐れもある。ここ1～2年の政策展開次第で20年の日本経済の姿が決まってくるといっても過言ではない。

《外交　▶中国では一層「反日運動」が高まる　　越智道雄　》
・アメリカは中国に対して軍事的に敵対関係にありながら、経済的依存度は高い。日本の外交はいうまでもなく、米中関係がどうなるかによって変わってくる。

・1971～90年まで444％（！）という、奇跡の経済成長を遂げた日本が、91年以降、3％の成長に転落した。メガ成長期でも、日本は円を国際通貨化させず、通貨面では「割拠」を選んだ。

＜アメリカ側の「鎧」と「衣」＞
・5年先の米中関係を見ると、偶然、アメリカが保有する艦艇の60％を太平洋に移動し、第7艦隊麾下に配備し終えるのが2020年である。
すでにアメリカ保有の原子力潜水艦の大半が太平洋に投入され、常時2隻が発射2段階前の態勢で、中国の各サイロにミサイルを照準している。中国側は、瞬時に核兵力を粉砕されまいと、サイロを地下数百ｍまで埋め込んだ。

＜「チャイメリカ」のリスク＞
・中国の背中を焼く最大の業苦は14億5千万の大人口で、これを養い続けるには、世界の資源を先行確保する「資源覇権主義」が国是となる。尖閣諸島や南シナ海への進出は、それの一端である。
　その生理に追われた中国が、国内の非漢民族の離反、いや漢族の造反鎮圧で、北朝鮮型の閉鎖的独裁国家の段階を経て瓦解する可能性は、欧米側で指摘されてきた。

・さらにはアメリカは中国に膨大な国債を買わせている（国際通貨化ドルの御利益）。以上の同床異夢の関係を、アメリカ側は「チャイメリカ」と呼んでいる。だから、中国の瓦解は、むしろアメリカ側に痛手となる。

・チャイメリカは、アメリカ側から見れば「企業の空洞化」である。1970年代の石油危機以来、燃料が高騰、労働組合による賃上げに応じきれなくなった先進諸国の企業は、米日企業も含めて、一斉に自国労働者を切り捨てた。

＜「反日」で国内統一＞
・この米中関係を基礎に、5年後の日米＆日中関係を予測するには、中国側が石油化学優先の古い産業形態から、公害に配慮した今日的な先端産業に転換し終えているか否か、次第となる。この岐路は一般的で、「サンドイッチ・トラップ」（ＳＴ）と呼ばれる。日本や先進諸国はＳＴを無事通過してきた。

・中国がＳＴを終えていれば、一党独裁体制は維持され、終えていなければそれが危殆に瀕する。反日は反米よりも国内統一の魔法の杖だから、危機になれば中国は容赦なくその杖を振るう。5年後は、反米の代わりに反日が使われ、チャイメリカの面ではそれはアメリカにも好都合だろう。

・他方、政府に不満な中国国民は反日を反政府の代用品に使う。社会主義本来の福祉制度を切り捨てた中国は、世界最大の所得格差、特に地方は無警察状態で、外出に際しては個々に武装する。チャイメリカ、チャイパンで窮地に追い込まれた日米の労働者より、中国人は、はるかに悲惨な日々を送っているのだ。

・5年後、第7艦隊がアメリカ側保有の艦艇の60％を麾下に加え終わった時点で、中国の現体制が持ちこたえていた場合、習近平国家主席がいかにして人民軍の焦りを抑え、立ち腐れ状態を長持ちさせられるかが焦点となる。

《オリンピック　▶オリンピックを契機に進む「観光大国」へのシフト
　　原田宗彦　》
・新国立競技場建設問題やエンブレム問題で試行錯誤している2020年の
東京オリンピック・パラリンピックだが、オリンピック開催は、日本を
「観光大国」に押し上げるチャンスである。

＜前回大会の「果実」＞
・東京が最初にオリンピックを開催した19645年当時、日本に来る外国
人観光客は年間35万人で、出国する日本人観光客はわずか13万人程
度。東京は国際的にも知名度の低い都市であった。当時の1人当たりＧ
ＤＰ（国内総生産）はわずか30万5千円（2014年は383万円）、家計に占める食費の割合を示すエンゲル係数も35.7％（14年は24.2％）と、発展途上国レベルの数字であった。しかしながら、当時のお金で約1兆円を費やした羽田空港、首都高速道路、東海道新幹線等のインフラ拡張・整備は、その後の高度経済成長の大動脈を生む効果的な投資となり、オリンピックの“果実”を十分に収穫することができた。

＜外国資本の対日投資＞
・最後に、最も懸念されるのが「レガシー」である。「20年を契機に日本はどう変わるか？」という問題には多くの関心が寄せられているが、現時点では明確なビジョンは伝わってこない。大会の成功には、準備の段階から、周到に計画されたレガシー戦略が不可欠である。

＜外需誘導型の経済＞
・イギリスは、12年のオリンピック開催を契機に、内需依存型の経済から外需誘導型の経済へとパラダイムをシフトさせているが、日本も参考にすべき点が多い。

・重要なのは、「観光大国」へのシフトである。高齢化と人口減少に直面する日本において、定住人口の１人減が引き起こす消費の縮小は、7人の外国人観光客、もしくは22人の国内観光客（宿泊）で補うことができる。よって域外（国外）から観光客を呼び込むことによって、日本が直面する二重苦をある程度克服することができる。さらにオリンピック大会後の観光振興においては、海外の関心が高まるスポーツを最大限に活用した「スポーツツーリズム」の振興が可能となる。

・日本でも、オリンピック後の継続的なメガ・スポーツイベントの誘致を、国家的なマーケティング戦略として位置付けるべきであろう。

《企業　▶「相続ビジネス」「観光業」「ＩＣＴ」が成長産業に！　　千葉利宏》
・これから本番を迎える人口減少により、人の死に関わる業界や、労働力不足を補うビジネスの需要が増えてくる。5年後、企業の明暗を分けるのは「ＩｏＴ」戦略の進捗だ。

＜人口減少で成長する業界＞
・数多くある将来予測の中で、最も高い確率で的中するといわれているのが人口推計だ。
「日本経済低迷の原因は少子高齢化と人口減少にある」と指摘して2010年にベストセラーになった『デフレの正体』（角川書店）は、安倍晋三政権が13年から推進するアベノミクスを支持するリフレ派から徹底的に批判された。

・日本の人口減少はこれからが本番だ。20年の総人口は1億2千4百10万人で、今後5年で3百万人近く減る。一方で高齢化が進み、65歳以上の高齢者は、14年の3千3百万人から20年には3百万人以上増加し、3千6百万人を突破。つまり、総需要が減ると同時に、あらゆる分野で高齢者向け需要へのシフトが加速することになる。

・空き家は2013年で820万戸、空き家率は13.5％に達しているが、野村総合研究所の試算では23年には空き家率21％、空き家戸数は約1千4百万戸に増加する。これらの空き家を適切に管理し、有効に活用してビジネスにどう繋げるかが課題だ。

＜観光ビジネスに期待＞
・今後の急速な人口減少をカバーするビジネスも、成長が期待される分野だろう。国内の需要不足を補うには、経済効果が大きい訪日外国人観光客をどう増やすか。また労働力不足を補うには、ＩＣＴ（情報通信技術）による生産性向上が不可欠だ。

・激増する中間所得層を訪日観光客として呼び込めば、観光ビジネスはさらなる飛躍が期待できる。政府はカジノを含む統合リゾート（ＩＲ）設置の検討を進めているが、まずは既存の観光ビジネスの強化と活性化に取り組むことが先決だろう。

＜ＩＣＴで労働生産性を向上＞
・今後はＩＣＴを積極的に活用してワークスタイルを変革し、労働生産性をいかに向上させるかが最大のポイントだ。女性活用や介護離職対策として政府が普及に力を入れているのが、自宅や自宅近くのサテライトオフィスで場所や時間に捕われない仕事をする「テレワーク」である。いま、テレワークに適したＩＴツールが続々と登場しており、様々な業種でテレワークが可能な就労環境を整備する需要が高まるだろう。
　今年に入って、あらゆるモノがインターネットに繋がるＩoT(
Internet of Things）を活用し、産業競争力を強化する動きも活発化している。

・日本はＩoT戦略で欧米に大きく出遅れた。20年に向けて、どの産業が
ＩoT時代の成長戦略を描けるか。それが5年後の明暗を分けることになるだろう。

《雇用　▶「流通サービス業」の人材不足は一層深刻に　　海老原嗣生》
・少子高齢化等の影響を受け2020年には各企業で人員が不足すると懸念されている。かといってどの業界でも人員不足になるかといえばそうともいえない。前期高齢者の雇用促進、女性の社会参加、留学生がそれを補っていく。

・雇用問題は皮相的に見ると過度に不安になってしまう。そのことにまずは注意を払ってほしい。少子高齢化による雇用への影響は、現実的にはそれほど大きな問題を起こしはしない。そして十分に対応法もあり、その方法を受け入れつつある。それが結論なのだ。

＜人口減でも質は保てる＞
・つまり、産業・学術界は、人口の半分しかない男性だけで何とか成り立っていたのだ。もし、女性が公平に社会参加する時代になれば、人口は半減してもかつての質は保てる。そして、その方向に着実に社会は進化している。だから問題は少ない。

＜大打撃の「流通サービス業」＞
・では高度人材では噂されるような人材不足が起きないとすると、いったいどこで問題が起きるのか。それを次に考えてみよう。
　現在、人口は減ったが、大学の数は減っていない。いや、80年代よりも大学数で7割、在学生数も6割増えている。つまり、誰でも大学生、という時代が来た。おかげで高卒就業者は極端に減少している。これは、すなわち、高卒者が支えたセクターでの人材不足が深刻化することにつながる。それは、製造、建設、農林水産、自営、流通・サービス業となるだろう。
　がしかし、こちらもいうほどの打撃にはならない。なぜなら、ここに挙げた産業のうち、製造、建設、農林水産、自営までは、衰退産業であり長期的に就業者数を減らしてきた流れがあるからだ。今後も人口減と歩調を合わせるように雇用者数は減っていくだろう。問題は、流通サービス業だ。

＜前期高齢者と留学生＞
・ここ（流通サービス業）に手を打つことが喫緊の課題だ。対策としては、75歳までの前期高齢者の雇用推進があげられる。たとえば、最低賃金や有期雇用期間に対して、年金受給者については企業側に有利に設定できるようにして雇用を促進する、等の施策が必要だろう。

　そしてもう一つ。流通サービス業の幹部候補者の確保策を考えねばならない。ここでは、外国人留学生30万人計画が意外に奏功しそうだ。

・どうだろう。冷静に社会を見ていけば、解決策は見えてくる。悲嘆にくれるだけの空騒ぎは厳に慎むべきといいたい。

『反デフレ不況論』　　それでも日本企業が勝つ理由
日下公人、長谷川慶太郎　　　　ＰＨＰ　2010/7/2

＜百年デフレは日本の時代＞（長谷川慶太郎）
＜インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物＞
・日本の政治と経済における問題は、政財界のトップが、デフレとはどんな性格のものであるか、デフレがなぜ起こり、どの程度続くかと言う見通しを持っていないことである。

・世界の歴史を見れば、戦争の時代はことごとくインフレであり、平和な時代はことごとくデフレである。世界の安定がたもたれるならば、デフレはこれからも続く。これは争うかたなき事実である。景気の変動や資本主義や社会主義といった体制の問題ではない。

＜百年デフレの時代＞
・人類は歴史上、何回かインフレを経験している。人々は戦乱と物価の高騰した昔は、その対応を模索した。インフレを抑制するための最終的な手段はデノミネーションであるが、かってのソ連や東ヨーロッパ諸国、中国などの社会主義国は、ほぼ例外なく第２次世界大戦の戦後にデノミを行っている。

・旧ソ連は、1948年に100分の1のデノミを実施し、中国では中華人民共和国の建国間もない1950年に100分の1のデノミを行った。ハンガリーは第２次世界大戦の終戦を経て、ハイパーインフレに見舞われ、10京（京＝1兆円の1万倍）分の1を超えるという、想像を絶する規模のデノミを実施している。

・アメリカやイギリスはデノミを行う必要がなかったがフランスとイタリアを始めとする第２次世界大戦の参加国のほとんどがデノミを実施している。

・逆に人類がデフレを経験したのは今回が２度目である。

・正確に言えば、ヨーロッパ大国間の戦争がなかった1873年から1896年までの24年間に世界初のデフレが起きている。こうした平和な時期にイギリスで産業革命が起こり、それが世界全体に広がり、工業生産および農業生産が飛躍的に拡大したからである。

・「これまでの百年はインフレの時代、これからの百年はデフレの時代になる」と述べた。繰り返すが、その理由は戦争の不在である。

・「インフレは戦争の産物、デフレは平和の産物」である。インフレやデフレは、金融政策を緩めるか、引き締めるかによって生じるものではない。金融をどんなに引き締めてもインフレは治まらず、同様に金融をどれほど緩めてもデフレを収束させることはない。

・なおかつ、現代では貿易自由化の時代である。いくら金融を緩めても国際取引が自由に行われることが保障されている限り、海外から安い商品がどんどん入ってくるから物価は必然的に下落する。

・こうした客観情勢の力はきわめて強く、一国がどんな政策を講じても、デフレを抑制したり転換することはできないだろう。

・ところが、この点を政府も日銀も勘違いしており、日本がただ一国だけ単独で存在しているかのごとく考え、インフレやデフレを判断している。だが、そうした誤った判断の下に行われる政策は、失敗に終わるだろう。

『世界の軍事情勢と日本の危機』
高坂哲郎　　日本経済新聞出版社　　2015/10/8

＜世界では「領土は実力で奪ったもの勝ち」という露骨な力の論理が復活＞
・それに加えて、イスラム過激派などによるテロリズムとの際限のない戦いが続き、その影響は2020年に東京オリンピックを開催する日本にも及ぼうとしている。

・総じて「自分の身は自分で守る」という国際社会の基本を再確認することを求められているのが現在の日本なのだが、既に触れたデモに示されるように、安全保障政策をめぐる日本の国論は深く分断されている。筆者の見るところでは、この分断の背景には、厳しさを増す国際情勢などについての「認識格差」が存在する。見たくない現実は見ようとしない空気や、安保環境の悪化を国民に十分説明しない安保当局者の思惑など、認識格差を再生産する仕組みもある。

・安全保障というと、防衛や外交、諜報（インテリジェンス）といったことを連想しがちだが、現代においては「国内治安」や「沿岸警備（海上保安）」、バイオ・セキュリティなどの「公衆衛生」、「サイバー・セキュリティ」、機微な技術が問題のある国家の手に渡るのを防ぐ「安全保障貿易管理」など、より多角的になっている。言い換えれば、防衛や外交だけ見ていては、安全保障の全体像をつかむことができない時代になっている。

＜核兵器――ゲーム・チェンジャー①＞
＜再び使われる兵器に？＞
・ただ、現代史をひもとけば、実際に核兵器が使われそうになった事態は多かった。朝鮮戦争やキューバ危機の事例は有名だが、このほかにもインドシナ戦争で劣勢のフランスが米国の核を借り受けようとしたことがあった。
　第二次中東戦争（スエズ動乱）では米ソが核による威嚇の応酬をし、第四次中東戦争では追い詰められたイスラエルが核の引き金を引こうとしたりした。日本ではあまり深刻に受け止められなかったが、2000年代の初頭、インドとパキスタンの緊張状態が高まった際にも核戦争になるリスクが意識され、避難の動きまで起きていた。核兵器の使用は何度も意識されてきたのである。

・プーチン氏は、国際社会の非難の声に耳を貸さず、クリミア半島奪取という「力ずくでの国境線変更」という第2次世界大戦後、世界では「ご法度」となっていたことをやった人物である。彼が戦後70年封印されてきた「核兵器の実戦使用」も解禁してしまえば、「核兵器を使う敷居は一気に下がり、規模の小さい戦術核兵器であればふつうに使われるようになる可能性もある」と悲観する戦略理論の専門家もいる。

＜米国の「脱・核兵器」の副作用＞
・米国は2011年夏、米本土から発射して地球上のどこにでも1時間以内に到達するという超音速の無人高速飛行体「ファルコンＨＴＶ」の発射実験を2度にわたり実施した。ミサイル防衛（ＭＤ）システムが敵の核ミサイルを撃墜する非核の「盾」だとすれば、ファルコンは非核の「槍」に相当する。

＜中国の核兵器という暗黒＞
・中国は近年、経済力の増大を背景に軍備も増強しており、従来は200～400発と見られてきた核の総数は実際にはそれよりも多く、「核兵器用に造られた地下トンネルの長さなどから計算すると3000発以上持っている可能性がある」と見る米国の専門家もいる。

・中国は、日本列島を射程に収める核搭載可能な中距離弾道ミサイルなどを大量に保有するが、北朝鮮のミサイル脅威に比べ、なぜか日本ではそれほど問題視されない。

＜止まらない核拡散＞
・このほか、イスラエル、インド、パキスタン、北朝鮮も核兵器保有を続ける構えだ。パキスタンの核をめぐっては、「出資者」であるサウジアラビアに数発の核兵器を既に引き渡したとの観測もある。何かの拍子に中東での「核武装ドミノ」が倒れ始めれば、トルコやエジプトも核保有に関心を示すとも見られている。

・核兵器廃絶を願う運動は絶えないが、目下のところ、それが実現する兆しはない。むしろ、核兵器が使われる時代が再び来てもおかしくないような状況がきている。我々の備えが十分なのか、不断の見直しをしなければならない。

＜生物兵器――ゲーム・チェンジャー②＞
＜遺伝子改造型生物兵器の脅威拡大＞
・2011年12月、米国立衛生研究所（ＮＩＨ）の「生物安全保障のための科学諮問委員会（ＮＳＡＢＢ）は、有力科学誌「サイエンス」を発行する米科学振興協会に対し、オランダなど2つの研究グループの論文の掲載延期を求め、論文の公開がいったん延期された。2論文は、強毒性の鳥インフルエンザウィルス「Ｈ5Ｎ1」の遺伝子を改造すると人間同士でも感染するようになる仕組みを解明したものだった。

・遺伝子を改造して新たなウィルスを生みだす生物工学は、民生利用だけでなく軍事利用もできる「両用技術」（デュアル・ユース・テクノロジー）だ。2つの研究グループは論文の趣旨を新たな強毒性の感染症流行に備えることと説明していた。しかし、論文が公表されれば、致死性が極めて高くワクチンもない新種の生物兵器の開発・使用という「最悪の事態」に利用されるリスクもあるのは事実だった。

＜核兵器や化学兵器より規制の緩い生物兵器＞
・明らかに違うのは、軍事利用の拡大を食い止めるための監視機関の有無だ。核の場合、核拡散防止条約（ＮＰＴ）に基づき国際原子力機関（ＩＡＥＡ）が加盟国の原子力施設を査察。化学では、化学兵器禁止条約（ＣＷＣ）のもとで化学兵器禁止機関（ＯＰＣＷ）が各国の関係施設に立ち入って軍事転用されていないか目を光らせている。

・これに対し「生物兵器禁止条約（ＢＷＣ）にはそもそも査察制度がないため、外部からの刺激を受けない生物学者の間で軍事転用への警戒が希薄になっている」（大量破壊兵器問題の専門家）。

＜研究と規制の両立の道＞
・当面の焦点は、ワクチンの研究開発を進めながら、しかもテロなどに悪用される事態を防げる体制の構築が可能かどうかだ。

＜日本も参考にしたい米軍のエボラ対策＞
・2014年、西アフリカ諸国を中心に続くエボラ・ウィルス病の被害を食い止めるため、米軍が大規模な救援活動に動いた。中東では過激派「イスラム国」に苦戦し、ウクライナ情勢ではロシアに押されっぱなしの米軍だったが、今回の未曾有の感染症危機に際しては「仕事師」ぶりを発揮した。
「エボラ危機」に対し米軍は、14年9月、機動力の高い海兵隊や陸軍空挺部隊を相次いでリベリアとセネガルに投入、当初は4000人を予定していた派遣規模は、その後感染拡大のペースが緩んだこともあって3000人減らしたが、それでもシエラレオネなどに数百人の部隊を送った英軍やフランス軍に比べると群を抜く規模だった。

＜サイバー戦争――ゲーム・チェンジャー④＞
＜「サイバー抑止」の模索＞
・「2012年、米国を含む各国のコンピュータ・システムは、中国からのものとみられる侵入を受け続けた」――。2013年5月に公表された米国国防総省による軍事力に関する報告書は、一部のサイバー攻撃は中国が発信元であることを明記した。通常、攻撃の発信元を具体的に名ざしすることは、自らの探知能力を暴露することになるため、各国ともしたがらなかったが、最近米政府や一部企業はこうしたタブーを破って攻撃元を名ざしするケースがでてきた。こうした動きにも、中国発のサイバー攻撃を抑止したいとの意図がにじんでいた。

＜気候変動――ゲーム・チェンジャー⑤＞
＜気候変動が地域紛争を増やす？＞
・近年、気候変動の影響と見られる大型台風や竜巻、大規模な干ばつ、海面上昇などが報告されている。人類の活動が地球の気温を上昇させているかどうかをめぐっては、専門家の見解は分れたままだが、米軍など一部の国の軍隊は、気候変動をもはや無視できない安全保障上の脅威だと認識し始めている。
　気候変動が軍隊に及ぼす影響の第1は、「出動の増加」だ。2005年にハリケーン「カトリーナ」が米国を襲った際には、大量の州兵が動員された。東南アジアを襲う大規模台風による被害に、米軍や自衛隊などが派遣されたこともある。今後は、水不足の深刻化でアフリカや東南アジアで地域紛争が起きることも予想されている。

＜「情報戦途上国」という決定的弱点――死角⑦＞
＜情報交換で「ギブ・アンド・テイク」できない日本＞
・その「裏のルート」で、世界最大の国防・テロ対策費を投じて世界中に情報網を張るのが米国だ。そして英国は、自国の秘密情報部（ＳＩＳ、通称ＭＩ6）の要員を米情報機関に常駐させるほど、米国と太いパイプを持っているとされる。

・米国の情報機関が英国のＳＩＳの要員の常駐を受け入れているのは、ＳＩＳが情報機関としては「老舗中の老舗」であり、世界中に人的情報（ヒューマン・インテリジェンス＝ヒューミント）網を張り巡らせ、米国の情報機関ではとれないような情報をとってこられるためだろう。

＜主要先進国では日本だけがない対外情報機関＞
・主要な先進国および中露両国の中で、国外のインテリジェンスを収集する専門機関がないのは日本だけである。このため日本は、各国の対外情報機関のコミュニティには入りにくい。わが国がそうしたハンディを抱えている状況さえ、日本国内ではあまり認識されていない。　

　日本では戦前、外務省や軍がそれぞれ「裏のルート」の対外情報も集め、外交官の杉原千畝や陸軍少将の小野寺信といった優れたインテリジェンス・オフィサーが活躍した。軍は陸軍中野学校のようにスパイ養成機関も持っていた。

＜国民防護へ本当に必要な投資を――対策⑤＞
＜多目的シェルターの整備＞
・中国が日本をミサイルで攻撃する場合、米軍基地や自衛隊施設といった軍事目標を狙う「カウンター・フォース（対軍隊）」型と、人口の密集した都市部を狙う「カウンター・ヴァリュー（対価値）」型の2種類が考えられる。
　前者に備えて、米軍や自衛隊は地下深くに設けた指揮所などをもっている。これに対し、本書で繰り返し述べてきたように、国民を防護するシェルターは今の日本には存在しない（既存の地下施設や、個人が所有する小型シェルターは含めない）。この状態は見ようによっては一種の「官民格差」と言えなくもない。

・日本がこの現状を打開するには、時間がかかっても、経費がどんなに巨額になっても、標的にされる恐れの大きい地域にシェルターを設けることが必要になる。短期間に必要数を設置することは難しいので、まずは手始めに、首都中枢や自衛隊・在日米軍基地のある地域の幼稚園・保育園、小中学校、高等学校などにシェルターを設け、最悪でも次世代を担う人材を守り抜ける体制を築きたいところだ。

＜シェルター不在の責任を問われるべきは………＞
・国民の生命をより確実に守るシェルターがフィンランドのように整備されていないことの責任は、実は、防衛省・自衛隊というより、首相官邸やその他の官庁に問うたほうがいいという事情もある。
　有事において自衛隊の最も重要な任務は、侵略してくる敵の排除であり、国民保護という仕事は、内閣官房や総務省消防庁が主管しているからだ。

・西ドイツはシェルターを普及させるための優遇税制を設けていた。そのことを考えると、財務省や国土交通省にも問題意識を持ってもらいたいところだ。

・必要なのは、現実に即した具体的な方法論と、そのための法的基盤の整備だ。今動き出せば、数十年後には今よりも安全な日本を次世代に残せる。心ある当事者は問題の所存を承知していると信じたい。

＜「日本流の非対称戦」で防御する＞
・巡航ミサイルも無人機と言えば広義の無人機であり、重点配備すべきだとの論もあるが、筆者もこれに強く賛同する。

＜対外情報機関を早く立ち上げる――対策⑦＞
＜まずは「器」をつくる＞
・外務省は「表のルート」の外交という本業にあたり（その中で当然、情報部局は引き続き必要になろう）、防衛省の情報本部（ＤＩＨ）も国防情報機関として存続させる。日本版対外情報機関は、インテリジェンスの「裏のルート」「けもの道」を歩くプロの機関として位置づけ、首相官邸に直属させるのがいいだろう。

＜警察公安部と公安調査庁の統合＞
・対外情報機関とセットで、日本国内でスパイ活動をする外国人やその配下の日本人、あるいはテロリストを取り締まる防諜専門機関も創設すべきだろう。

・現在、日本でこの活動を担当しているのは、警察庁と都道府県警察にネットワークを張る警察の公安部局と、法務省傘下の公安調査庁である。ただ、スパイを取り締まる根拠法の部分で弱いため、スパイを探知しても微罪でしか取り締まれないような状態が続いている。

＜守りやすい日本への100年計画＞
＜自分の頭で考え、生き残る、人命を守り抜くことを教える教育＞
・テロや奇襲的な武力攻撃が起こる現代においては、国民はただ自衛隊や警察、消防に守ってもらう存在であってはならない。不幸にしてテロなどに巻き込まれた国民は、まず起きた事態から自らの命を守り、警察、消防などが到着するまでの間、近くの負傷者を助けるという意思と技術を持ち合わせておくことが望ましい。

・どうも日本人は、危機発生時にとっさに命を守る行動をとる習性が、他の国々の人々に比べると弱いのかもしれない。
　そこで求められるのが、「自分の頭で考え、生き残る教育」「人命を守り抜く教育」の実現だ。これには、文部科学省や全国の学校と、警察官や消防関係者、自衛官らとの人事交流という方法が考えられる。

＜思考のタイムスパンを長くし、100年先を意識する＞
・武装工作員に標的にされる恐れのある原子力発電所は、代替エネルギーの確保を進めつつ、可能な限り少なくしていくべきだろう。あまり注目されていないが、現状では、原発は外国軍が自衛隊や警察を引き付ける「陽動作戦」に使われてしまう恐れがある。
　いずれも、実現には数十年もの期間を要するかもしれないが、それでもそうしたアイデアをタブー視せずに検討し、一度着手したらやりとおす「超長期的な視点で推進する安全保障政策」という考え方があってもいいと思う。

・安全保障の世界でも、着手してすぐには成果が出ないことがあっても、次世代のために今着手したほうがいいと思われることはたくさんあると思われる。

＜祈るだけでは平和は守れない＞
・先の敗戦から70年となった2015年夏、「戦争は二度としてはならない」との声が何度も聞かれた。本当にそうだと思う。一方で、こちらに戦う意思はないのに手を伸ばしてくる国があったり、何の罪もない人が理不尽な形で突然命を奪われるテロが起きたりしている。祈るだけでは平和は守れない。我々は「具体論」をこそ語らなければならない。
　本書は、「日本の守りを固めたい」という思いと、「結局のところ日本は変われないのかな」というかすかな絶望感のようなものの間で揺れながら、それでもなお、新聞記者として書き遺しておかなければならないと感じられたことをまとめたものである。

『巡航ミサイル1000億円で中国も北朝鮮も怖くない』
北村淳　　　講談社　　　　2015/3/23

＜中国軍の対日戦略が瓦解した日＞
・現実には（2015年3月現在）日本には中華人民共和国に対してだけでなく、いかなる国に対しても海を越えて報復攻撃を実施する軍事力は存在しない（ゼロとはいえないものの、ほぼゼロに近い）。

・ただし、「日本には日米安全保障条約があるではないか」という人々が少なくない。これらの人々は、「たとえ日本自身が報復攻撃力を保持していなくとも、日本の防御力で敵の攻撃を防いでさえいれば、アメリカ軍が助けに来てくれて、彼らがやり返すことになっている」というふうに信じ込んでいるようである。
　その結果、日本は防衛のために必要な軍事力の片面にしか過ぎない「防御力」しか保持せず、「報復攻撃力」がゼロに近い状態でも、平然として国家をやっていられる、というのである。まさに「アメリカは矛、日本は盾」というレトリックに頼りきっている点、これこそが、日本社会が「平和ボケ」といわれている最大の理由ということができる。

・そもそも「防衛」のために莫大な税金を投入して軍事力を保持しなければならない究極の目的は、日本が外敵から軍事攻撃を仕掛けられたら「防御」するためではなく、「外敵が日本に対して軍事攻撃を実施するのを事前に思いとどろまらせる」こと、すなわち「抑止」にある。
　自衛隊が「防御」する段階に立ち至った場合には、いくら自衛隊が頑強に「防御」したとしても、日本国民の生命財産が何らかの損害を被ることは避けられない。したがって「防衛」の理想は「防御」ではなく「抑止」なのである。

・そして、日米同盟のレトリックに頼りきった日本が「防御」のための軍事力しか持たないならば、いくら世界最強の防御力を持っていても、アメリカが助けに来てくれるまでは「やられっぱなし」の状態が続くことになってしまう。
　日本を軍事攻撃しようと考える外敵にとっては、「やられたらやり返す」という軍事能力を持たない日本を攻撃する場合、アメリカが登場するまでのあいだは「やり返される」ことを考えに入れる必要はないため、軍事的には日本攻撃にさしたる躊躇はいらないことになる。

・日本が「防御力」しか持っていない状態と、日本が「防御力」に加えて最小限度の「報復攻撃力」を保持している状況とでは、外敵に対する抑止効果という点では、雲泥の差が生ずることになる。
　極言してしまえば、暴力によって勝敗を決してしまう軍事の根底に流れるメカニズムは、実はこのように単純なのだ。そして、「外敵からの武力攻撃を受けないためには、適正な報復攻撃力を持たなければならない」ということは、国防の鉄則なのである。

・本書では、現在日本が直面している最大の軍事的脅威は何か、それを明らかにするとともに、その軍事的脅威が実際に発動されないように抑止するために、日本自身が可及的速やかに手にしなければならない「とりあえずの抑止力」を明確に提示したい。

＜「とりあえずの抑止力」の脆弱性＞
・憲法第9条や「専守防衛」という奇妙な原則に拘泥してきた日本は、自衛隊という大規模な軍事組織を構築してきたにもかかわらず、中国や北朝鮮に限らずいかなる外敵に対しても、報復攻撃を実施するための軍事力を保有しないように努めてきた。その結果、現在の自衛隊は、様々な優秀かつ高価な兵器を手にしてはいるものの、中国に対しても北朝鮮に対しても、海を渡って攻撃する能力はほとんど保有していない。

＜中朝への報復攻撃力を持つと＞
・逆説的にいうと、「日本から攻撃される」という変数が存在するだけで、対日攻撃計画は複雑になってしまうわけだから、そのような変数を初めから捨ててかかっている日本は、お人好しを通り越した存在ということになる。

・このように、これまで通りの自由に攻撃作戦を立案させないようにするという効果があるだけでも、日本が「とりあえずの抑止力」を可及的速やかに手にする意義は大きいし、絶対に必要となる。

＜トマホークのピンポイント攻撃で＞
・そのようなピンポイント攻撃を敢行できる方法としては、現在のところ、長射程ミサイル（弾道ミサイル・長距離巡航ミサイル）による攻撃が唯一の選択肢である。
　日本は弾道ミサイルを製造する技術力は保有しているが、実際に中国や北朝鮮を報復攻撃する兵器としての弾道ミサイルを開発するには、ある程度の年月が必要である。しかし、「とりあえずの抑止力」を手にするためには、日本自身による弾道ミサイルの開発を気長に待っているわけにはいかない。かといって、弾道ミサイルを輸入することはまったく不可能である。
　一方、長距離巡航ミサイルは、弾道ミサイル同様に独自開発には時間がかかり過ぎるものの、アメリカからトマホーク長距離巡航ミサイル（トマホーク）を購入するというオプションが存在する。

＜中国が恐れるトマホークの配備＞
・逆に考えると、約9600億円では、トマホークが9600基も手に入ることになる（それほど多数のトマホークは存在しないが）。このように、破壊力と装備費だけを比較すると、いかにトマホークがコストパフォーマンスに優れているかが理解できる。

＜発射可能なトマホークの数は＞
・このように現在、海上自衛隊には、最大1024基の水上戦闘艦発射型トマホークと、最大108基の潜水艦発射型トマホーク、合わせて1132基を一度に装填する能力が備わっている。

・以上のように考えると、海上自衛隊の現有艦艇によって、約800基のトマホークを発射することが可能である。そして、水上戦闘艦発射型トマホークは1基およそ1億円であり、潜水艦発射型トマホークは1基およそ1億5000万円である。すると、海上自衛隊は、約900億円で上記のような駆逐艦と潜水艦から発射されるトマホーク約800基を手にすることができる計算になる（実際にはテスト用数十基を含めて約1000億円）。

この場合、自衛隊艦艇の稼働状況や展開状況を考えると、現実的には保有する800基全弾を一度に発射するのは困難であり、400～500基が報復攻撃として連射されることになる。

＜北朝鮮への「4倍返し」の値段＞
・このように、年間の防衛費の約2％、1000億円を投入してトマホークを海上自衛隊艦艇に配備するだけで、日本は北朝鮮に対し最大で「4倍返し」の報復攻撃力を手にすることになる。

＜対中報復攻撃は日本海から＞
・国際軍事常識をはるかに凌駕したスピ―ドで長射程ミサイル戦力の充実に邁進し、短期激烈戦争を周辺国に対する侵攻（可能性による脅迫）のドクトリンとしている中国に対しては、トマホーク400～500基による報復攻撃だけでは「とりあえずの抑止力」を超えた抑止効果は期待できそうにない。

＜中国でより深刻なトマホーク被害＞
・したがって、日本が1000億円で手にできるトマホーク戦力は、少なくとも「とりあえずの抑止力」であると、中国共産党指導部は考えるはずだ。

＜さらに強力な抑止力の構築には＞
・1000億円を投入して、自衛隊が800基のトマホークを装備することによって、本書での目的である「とりあえずの抑止力」は手に入れることができる。本書の目的はここにおいて達成されるが、日本の防衛は「とりあえずの抑止力」を手にすることによって、真の防衛のスタートラインに立ったことになる。

・いうまでもなく、抑止力を強化するためには、報復攻撃力だけを強力にしていくのは得策ではない。できるかぎり受動的抑止力と報復的抑止力をバランスよく増強していくとともに、場合によっては報復攻撃力を予防的抑止力に転用する途も工夫して、すべての形態の抑止戦力を手にしていかねばならない。

・そして、日本の技術力のすべてを投入すれば、最大射程距離2500キロで最高巡航速度マッハ2を超える巡航ミサイルの開発に成功する可能性は十分にある。

・何をおいても1000億円で「とりあえずの抑止力」を手に入れよ――。

「封じ込めうる抑止力」に近づけるための各種抑止力の増強策、そして国防戦略そのものの大修正を行うための大前提は、1000億円を投入して「とりあえずの抑止力」を手に入れることである。これなくしては強力な抑止力はいつまでたっても手に入らず、それほど遠くない将来に短期激烈戦争を突きつけられ、実際に戦闘を開始する前に中国の軍門に降らなければならなくなる。または、北朝鮮から大量の弾道ミサイルが原発に降り注ぎ、福島第一原発事故の数十倍の放射能被害を受けるかもしれない。

＜●●インターネット情報から●●＞

「三峡ダム」の恐怖！　攻撃されたら万事休す・・・軍壊滅、民は「億単位で飲み込まれる」＝中国メディア　　　　　　　　　（サーチナ）

　中国の軍事情報サイト「捷訊網」は２１日、米国や台湾と戦争の事態になった場合、三峡ダムがミサイル攻撃を受け破壊された場合には、戦争に必要な軍部隊も水に飲まれ、民間人の被害は数億人にのぼると紹介した。

　三峡ダムの危険性については早い時期から指摘があり、応用数学などを研究した著名学者の銭偉長氏（１９１２－２０１０年）は、三峡ダムが通常弾頭付き巡航ミサイルで攻撃されて崩壊すれば、上海市を含む下流の６省市が「泥沼」となり、数億人が被害を受けると試算した。

　記事によると、三峡ダム下流の長江沿岸には軍の駐屯地が多く、軍も戦争遂行が不能になるという。
　記事は、三峡ダム攻撃をまず研究したのは台湾と指摘。中国軍が台湾侵攻を試みた場合、台湾は同ダムを含む大陸部のインフラ施設攻撃を念頭に置いたという。

　記事は次に、尖閣諸島で対立する日本による攻撃も取り上げた。奇襲すれば「釣魚島（尖閣諸島の中国側通称）はポケットの中の物を取り出すのと同様に簡単に手に入る」と豪語するタカ派軍人もいると紹介する一方で、三峡ダムへの攻撃リスクを考えれば、「釣魚島奇襲は不可能」と指摘。それまでに、時間をかけて三峡ダムの水を抜いておかねばならないと主張した。
　記事はさらに「釣魚島を奪取しても利は小さい。三峡ダムの被害は甚大だ。しかも、（尖閣奇襲で）先に手を出した方（中国）が国際世論の非難を浴びる」と論じた。
　記事は、尖閣諸島が原因で戦争になった場合、米国による三峡ダム攻撃もありうると指摘。さらに、国境問題で対立するインドが攻撃する可能性にも触れた。（編集担当：如月隼人）（イメージ写真提供：ＣＮＳＰＨＯＴＯ）

『面白いほどよくわかる自衛隊』
志方俊之　　日本文芸社　　　平成19年6月30日

＜もっとも身近で危険な国、北朝鮮＞
＜弾道ミサイルで日本は壊滅するか？＞
・しかし、すべてを撃ち落とすことは難しく、着弾地点にいる人々は避難する暇もなく被害を受けることだろう。これが核ミサイルであれば想像を絶する被害となる。

＜北朝鮮は核兵器を保有しているか？＞
・現在の北朝鮮は限りなく保有に近いが、実際には使用可能な核兵器はまだ持っていないと思われる。しかし、それでも弾道ミサイル保有とセットにすれば恫喝外交を続けることができる。

＜日本にとってもう一つの脅威、中国＞
・政治的分裂や内乱が起きれば、日本にも影響を及ぼす可能性も大きい。

＜核兵器を報復手段と位置づける中国＞
・国別の核弾頭保有数。

米国（4896）、ロシア（7360）、フランス（348）、中国（402）、英国（185）、イスラエル（200）、インド（40強）、パキスタン（40強）、北朝鮮（8強）

＜中国と台湾、全面戦争の危険性＞
・中国と台湾の衝突は、わが国の生命線であるシーレーンの安全を脅かす。

・台湾が独立宣言をすれば、中国はためらうことなく何らかの形で台湾を攻撃するだろう。

＜今、一番恐れられている生物兵器テロ＞
＜もっとも恐ろしい生物テロ＞
・可能性の高さから考えれば、最も危険なのが生物・化学テロだ。特に生物テロの恐怖は群を抜いている。

＜ネズミ算式に被害拡大＞
・テロに使われる可能性の高い生物剤。肺炭疽、天然痘、肺ペスト、エボラ出血熱、ブルセラ症、ボツリヌス症、Ｑ熱。

・テロに使われる可能性の高い化学剤。サリン、ソマン、タブン、ＶＸ、マスタード、ホスゲン、塩素、青酸。

『兵頭二十八の防衛白書』
兵頭二十八　　　　草思社　　　2014/7/19

＜Ｆ-22が４機あればシナ軍機２００機を始末可能だという現実＞
・2014年２月に、太平洋コマンドの米空軍は、Ｆ-22戦闘機を4機ひとくみとして、千歳基地や嘉手納基地にローテーション派遣するだけで、中共軍が日本列島や台湾へ飛ばしてくる200機前後の戦闘攻撃機をぜんぶ撃退できるという自信のほどを示した。

＜敵がいなくて困っている米空軍＞
・空中では「数は力」ではない。いま、世界には。1万5000機もの軍用機が存在する。そのうち米軍機が占める割合は、数量の上では、19％に過ぎない。にもかかわらず、地球の空を支配しているのは米軍機である。たとえば、北朝鮮空軍は、カタログの上では世界の5番目の規模なのだが、誰も相手にはしていない。

＜第２次大戦前の兵数に縮小する米陸軍＞
・米陸軍は、52万人の現役兵を、2017年までに44万人にまで削減する。陸軍の州兵は33万5000人に減らし、陸軍の予備役登録者も19万5000人に減らす。すべてが完了すると、米陸軍の有事最大動員可能人数は97万人になる。概ね、本格規模の戦争を2方面で実行できる数だと言えるであろう。
朝鮮半島については、65万5000人の韓国陸軍と、450万人もの韓国人予備兵役がいるのだから、米軍は、海からの巡航ミサイルや、空からの爆撃で韓国軍の支援をしてやるだけでも、北朝鮮軍の南侵を撃退できるはずだと見積もっている。

〈兵站革命に直結する命中精度革命が進行中〉
・軍用ＧＰＳが実用化された1991年、軍事における新たな「命中精度革命」が始まった。
この最新の「命中精度革命」が、弾薬の消費量（したがって補給量）を長い間の標準量よりも劇的に節約してしまうという趨勢は、歩兵の擲弾発射器の世界にまで及んでいる。

・「命中精度革命」は、狙撃銃の世界でも、まだまだ進行中だ。2014年1月時点で、どんな初心者でも、初弾からいきなり7割の確率で、距離900ｍ先の敵兵に命中させられるという狙撃銃システムが市販されていて、米陸軍がそれを6セット購入したという。

＜歩兵の射撃戦闘はあと3年で革命的に変貌する＞
＜中国「軍による国の支配」と「間接侵略」＞
＜デタラメ公表軍事支出額についてどう考えるべきか＞
・２014年の中共の軍事予算は、イギリス、フランス、ドイツの3ヵ国の軍事予算をあわせたよりも巨額である。もちろん、日本やロシアの軍事予算は、とうに凌いだ。
　ＧＤＰにしろ軍事支出にしろ、およそ北京政府の発表数値はすべて「化粧」されたものだ。いやしくも専門家、分析者ならば、その「化粧」の解説をしてくれなくては、存在する甲斐はないだろう。

＜軍の腐敗＞
・シナ軍は、所帯が大きいうえに古い兵器がやたらに多いので、それを更新するだけでも、精一杯なところがある。最新式の兵器のカタログだけは公表されても、それを支給されているのは、何年経っても、ひとにぎりの看板部隊でしかなかったりする。背景には、兵器刷新や訓練強化のために使われるべき予算が、軍幹部に途中で抜き取られ、将軍たちの私的なビジネスの運転資金に化けている問題もある。中共中央の文官たちは、これを知っていても、どうすることもできない。なぜならそれは最高指導層の文官たちならばみんなやっていることだからだ。

＜「老人」という打倒できない敵＞
・シナ社会は、１人の退職者を、11人の労働者が養っている。これが2050年までには、１人の高齢者を２人の労働者で支えなければならなくなる。シナの全人口に占める退職者の割合は、いまは13％だが、2050年には30％になる。彼らがひたすら貯金に励み、消費を避けるのは、当然だろう。
　中共指導層が怖れる事態は、やがて老人と若者が、互いに「階級の敵」というレッテルを貼って、マルクス主義的に敵対する未来社会の到来である。

＜Ｆ-22への対抗は絶望的なロシア空軍＞
・米空軍が何か新戦闘機や新爆撃機を採用すると、旧ソ連は必ず、その対抗品を開発して、少し遅れで装備化を果たしてきた。が、冷戦後は、その「鏡像的対抗」政策が、うまくいっていない。Ｆ-22ステルス戦闘機に対抗するはずの「Ｔ-50」ステルス戦闘機は、いつまでも仕上がらないであろう。

＜概括＞
・2011年の東日本大震災で痛感されたことも、2014年のクリミア事変で確認されたことも、「いざというとき、ものすごく頼りになるのは、精強でしかも数が多い歩兵だ」との赤裸々の真実であった。一国の非常事態がやってくれば、歩兵は、仮に30万人とか50万人いたとしても、誰も「多すぎる」とは感じないものだ。むしろ「歩兵が足りぬ。困った」と思う人が多いであろう。歩兵ならば、間接侵略も粉砕できる。戦闘機やミサイルやロボットには、そんな仕事はできない。

＜核武装でもなくＭＤ（ミサイル防衛）でもなく＞
＜核武装は自粛するのが「吉」＞
・岡目八目と言われるが、東アジアの外側から眺めたら、日本政府がいままで核武装しないでいるのが合理的な政策だと誰も考えない。なにしろレッキとした核武装国で、ならず者国家でもある中共が、中距離核ミサイルで東京に照準をつけている。そしてまた北朝鮮は、その熱望に反して核武装をまだなしとげてはいないものの、もしいつかその核資源を韓国が接収することがあれば、すぐにでもダーティボムぐらいは造って、東京に投射する手段を考え始めるであろう。

・核抑止は近代言語理性に基づく真剣勝負であるが、いまの日本人はその言語理性があるという芝居すらも不可能なレベルなので、自粛するのが「吉」だろう。平たく言うと、とうてい、その資格がない。

『100年予測』
世界最強のインテリジェンス企業が示す未来覇権地図
ジョージ・フリードマン　　早川書房　　2009/10/10

＜アメリカの基本戦略とイスラム戦争＞
1.アメリカ陸軍が北米を完全に支配すること

2.アメリカを脅かす強国を西半球に存在させないこと

3.侵略の可能性を排除するため、アメリカへの海上接近経路を海軍が完全に支配すること

4.アメリカの物理的安全と国際貿易体制の支配を確保するため全海洋を支配すること

5.いかなる国にもアメリカのグローバルな海軍力に挑ませないこと

・世界中の海洋を支配するという、前例のない偉業を達成したアメリカは、当然ながらその支配を維持したいと考えた。

・20年前のソ連崩壊により冷戦時代は動きを抑えられていたイスラム地域が急激に不安定になった。

・アメリカの基本戦略を知れば、対テロ戦争がどのような結果に終わろうと、イスラム世界が混迷さえしなければ、アメリカは勝ったと言える。

・アメリカの支配はまだ始まったばかりであり、21世紀にはアメリカの世紀になる。

・現在のアメリカ合衆国は、文化的にも歴史的にも発展の初期段階にある。

『アメリカが日本に「昭和憲法」を与えた真相』
日高義樹　　ＰＨＰ　2013/7/8

＜核兵器の国際管理と独自の核兵器を提唱する＞
・アメリカは核戦略の三本柱としてＩＣＢＭ大陸間弾道ミサイル、原子力ミサイル潜水艦、それに長距離戦力爆撃機を保有し、ロシア、中国、北朝鮮、イラン、パキスタンといった敵性国家の拠点1000カ所に対して、常時、攻撃態勢を取り続けている。だが、オバマ大統領は、現在の国防費削減の強い要求の中で、この態勢を続けることはできないという悲観的な見方をしている。

・アメリカ軍事戦略の中心である核戦略を支援するために、財政負担を申し出る事自体、非常識だと考える人も多いであろう。だが、非常識であろうがなかろうが、思い切った提案をしないかぎり、ＮＡＴＯ型の安全保障の取り決めをアメリカに承知させることはできないと思われる。

・さらに日本がやらねばならないことが少なくとも二つある。一つは核兵器を運搬する手段の開発と整備を本格的に始めることである。もう一つは核爆弾をいつでも製造できるようにしておくことである。

・核兵器というのは抑止力である。使ってしまえば本来の意味がなくなってしまう。報復を受けることもありうる。

・核のボタンに手を置くことをアメリカに要求するには、財政的な負担を申し出るとともに、「いつでも核兵器を製造する」という抑止力を使って交渉することが必要である。

・日本は自らの力で自らを守る国家として、アメリカ、中国、ロシアと交渉していかなければならない。アメリカの影響力と軍事力は急速に後退しつつある。日本が独立しようがしまいが、独自の力であらゆる国際情勢に対応しなければならないときがきている。

『2013年、米中戦争勃発す！』
テッド・Ｇ・カーペンター　　河出書房新社　　　2007/1

＜米中衝突の危機＞
＜きしみつづける米中関係＞
・アメリカの強硬路線派は、このように最近とみに態度を硬化させており、下院の「中華人民共和国に関するアメリカの国家安全保障・軍事・経済関係特別委員会」は1999年1月3日に提出した「トップシークレット」の報告書のなかで、中国は軍事力増強のためにスパイ活動を強化し、輸入戦略物質を利用していると非難して、テクノロジーの輸出を制限する措置を採るために保守派議員に立法化を呼びかけている。

・また2001年の国家防衛権限法にもとづいて設立された米中経済安全保障検討委員会は、両国の経済関係が安全保障に及ぼす影響について、2002年7月に議会に報告書を提出しているが、これはさらに中国の危険性を強調して、特に通商面で対策を講じるように訴えている。

　この二つの委員会は超党派の国会議員で構成されているが、それでも共和・民主を問わず、批判派が相当数存在していることは注目に値する。

・ホーキンズの警告によると中国の政策は、「アジアで最強の経済大国になり、国際的にはアメリカとの力関係を優位に逆転することにある」

・少数とはいえアメリカに、中華人民共和国に対する敵意が根強くあり、一触即発の危機に直面した場合に、この敵意が起爆剤になりうるからである。

・中国内部にも、アメリカの新保守主義（ネオコン）と経済的国粋主義（ナショナリズム）に対比できる一派が存在し、断固とした対米政策を求めて政府に圧力をかけている。これらの強硬派は、中国人民解放軍の上層部に根強い。

・このような軍事的分析に加えて、『無制限の戦争』の根底にある思想は、中華人民共和国にとってアメリカは不倶戴天の敵であり、いずれはこの敵と軍事的に対決することになるという確信である。

・「中国はいかなる場合でもアメリカに敗北するとは考えておらず、さまざまの手段を駆使すれば、アメリカを屈服できるという信念をいだいている」「未来の戦争に関する人民解放軍の共通の見解では、アメリカは今後2、30年間は首位を維持できたにしても、やがては衰退していく運命にある」

・このように中国の分析の基調には、アメリカに対する敵意と軽蔑がいり混じっている。

・「中国の軍地戦略家から見れば、アメリカの楽観論は脅威論に変わってきた・・・・。台湾独立という重大な問題に関して、中国はアメリカとの軍事衝突をも辞さないのではないかという怯えの声すら聞こえるようになった」

・これらのエピソードは、中国エリート層や一般大衆の底流にある、強烈な反米意識を象徴している。米中の利害関係への思惑から、普段はこうした感情は表面化しないが、いったん危機に直面すると、心の抑制がきかなくなり爆発する。

＜ひとつの中国か、ふたつの中国か＞
・これらのどの事件をとっても、武力紛争の直接的なきっかけになるとは想像しにくいが、そのなかで唯一の例外は、台湾海峡である。全体的に壊れやすい米中関係を考慮すると、台湾こそ、きわめて険悪な対決の原因になりうる。

・今や台湾だけが、依然回復されていない大陸の一部として残っていることになる。この事実から台湾こそが、一触即発の危険をはらむ、重要な領土問題となっているのである。

　人民解放軍の内部には、台湾回復のためには武力の行使も辞さないという強硬派が存在する。

・さらには共産主義が中国の統率力を失い、共産主義に代わって中国ナショナリズム（国粋主義）が国民を煽るような事態が生じた時には、台湾問題は感情的なナショナリズムの象徴として、噴き上げることになるだろう。

＜「尻尾を振る」アメリカ＞
・さらには中国が台湾を攻撃した時に、アメリカが率先して武力介入するかどうかもあいまいなままで、中国も台湾もアメリカの真意を測りかねている。

・安全保障上の後援者みずからが、異常に強引な顧客によって本格的な戦争に引きずりこまれる危険性―。「犬の尻尾振り現象」である。まさに台湾問題はその危険の典型である。

・こうした台湾の影響力行使で、アメリカ当局者も自国の利益に反するような措置をとることになりかねず、これもまた「犬の尻尾振り現象」である。
　アメリカは台湾政策で危険な立場におかれている。「今後十年間は、圧力釜に蓋をしておかねばならない」とアメリカの政府高官は話していた。

・台湾と中国大陸の情勢から判断して、今後十年間に軍事衝突が起きる可能性は高まっており、その場合はアメリカが巻き込まれる危険性がある。事実、台北か北京か、あるいはワシントンで、重大な政策の変化が起きない限り、衝突へと突き進むのは間違いない。

『私は宇宙人と出会った』　
　秋山眞人　　ごま書房　　1997年4月30日

＜宇宙人の未来予測（世界編）＞
「（中国）　　

中国はこれからの地球の変化の大きなポイントになっていく。とくに内乱が起こる可能性が強く、それが引き金となって第3次世界大戦へと進むかもしれない。香港の返還によって思想的・経済的な大きな遅れがあり、アメリカとの対立構図が更に強くなる。これは東洋文明対西洋文明の対立といってもいい。
また、2015年から2030年の間に4つの国に分割される可能性もある」。

『本当は怖い科学の話』
科学の謎検証委員会　　彩図社　　2012/1/25

＜ドッペルゲンガーという名の「分身」の正体＞
＜芥川龍之介の事例＞
・世の中には自分の「分身」が2人いて、2人目に遭遇すれば、死んでしまう――これは、ドイツ語で「二重身」という意味を持つ「ドッペルゲンガー」にまつわる言い伝えだ。
　歴史を彩る偉人の中には、ドッペルゲンガーを見た経験を持つという人が複数おり、『羅生門』などの作品で知られる小説家・芥川龍之介も、そのうちの1人だ。以下は、芥川がドッペルゲンガーを見た体験を話す様子である。
　芥川はある座談会で、ドッペルゲンガーの経験があるかとの問いに対して、「あります。私は二重人格は一度は帝劇に、一度は銀座に現れました」と答え、錯覚か人違いではないかとの問いに対しては、「そういって了えば一番解決がつき易いですがね、なかなかそう言い切れない事があるのです」といっている。

・そして、芥川がドッペルゲンガーとの遭遇を書いたのではないか、と言われる作品が、「2つの手紙」という短編だ。
　この小説で、主人公は妻と行ったコンサート会場で小用に立ち、席に戻ろうとすると、妻の横には、すでに自分と同じ着物、同じ背格好の後姿がいた、という驚愕の現場を目にする。
　その後、主人公はこの恐怖体験を日記に書くが、なんと今度は、自分の
妻のドッペルゲンガーが顔を寄せ合い、その日記をこっそり読んでいるところを目撃するのである。
　これはあくまで小説の中の話だが、その光景を想像するだけで、ゾッとしてしまうような場面だと言えるだろう。
　ちなみに、芥川の遺稿となった「歯車」という小説でも、魂が抜けていくぼんやりとした不安や幻覚に加え、ドッペルゲンガー現象を思わせる記述があり、芥川の精神状態や体調などが不安定だったことをうかがい知ることができる。

＜「分身である」と確信＞
・すでに述べた通り、芥川龍之介の他にも、ドッペルゲンガーを見たという記録が残っている偉人は意外と多い。
　ロシアの女帝・エカテリーナ2世は、自分の玉座に座る分身を見て間もなく死亡。また、アメリカ合衆国大統領・リンカーンも暗殺される前日にドッペルゲンガーを見たという。
　その他にもフランスの文豪・モーパッサンやイギリスの詩人・シェリーも、ドッペルゲンガーに遭遇した直後、死を迎えたと伝えられている。
　では、このドッペルゲンガーという存在は、本当に「分身」なのか。
　芥川も「錯覚か人違いではないか」という質問を受けているが、ドッペルゲンガーを見た人は、「単に自分に似た人ではないか？」などと迷うことなく、「分身だ！」と強く確信するという。
　場合によっては、表情や年齢が、自分とはかなり違った姿であるにもかかわらず、ドッペルゲンガーに遭遇した人々は、絶対的に、「これは自分の分身だ」と信じて疑わないのだそうだ。

＜オートスコピー＞
・では、なぜこのような「死の使者」が見えてしまう人がいるのか。
　完全に解明されているわけではないが、現在のところ、ドッペルゲンガーを見る原因は、「脳の病気」だと考えられている。
　中でも、脳の側頭葉と前頭葉の境界にある「側頭頭頂接合部」に脳腫瘍ができた患者は、「オートスコピー（自己像幻視）」と呼ばれる、自分の分身を見る症状を発症しやすくなるという研究結果が出ている。
　実際、頻繁にドッペルゲンガーに遭遇し、悩んでいたあるスイスの陶芸家は、診察で脳腫瘍が見つかり、これを手術で切除した後、二度と見ることはなくなったという。
　この側頭頭頂接合部は、主に自分の体のイメージを司ると言われている。つまり、他人から見て「自分はこんな感じだろう」という「客観的な自分」を想像する場所なのだ。
　ここに何らかの異常が生じることで、そのイメージと本当の自分が分離し、次第に「分身を見たと思い込んでしまう」のである。

・脳腫瘍以外には、偏頭痛による血流の変動によっても、オートスコピーを発症する場合がある。
　実際、芥川もリンカーンも、かなりの偏頭痛の持ち主だったと言われ、彼らがドッペルゲンガーを見たのは、それが原因だと考えてもおかしくない。

＜コンプレックスが幻覚を見せる＞
・さて、脳の病気を患った人々ばかりではなく、重篤な精神疾患者も、ドッペルゲンガーを見ることがある。
　ドッペルゲンガーを見たという患者の中には、「自分という存在は何か」「人とは何か」などといったことについて、延々と医師に訴える人が少なくないと言われる。
　このような、答が出ない根源的な疑問、ひいては、自分に対する「コンプレックス」が、ドッペルゲンガー現象に大きく影響していると指摘する心理学者も多い。
　特に、「1人の人間に独立した複数の人格が現れる」という「解離性同一性障害」の重篤な患者の中には、自分の心の中で分身を作り出してしまい、「幻覚」としてドッペルゲンガーを見る人もいるという。
　これは、強すぎるコンプレックスによって精神のバランスが崩れ、本来、前に出るはずの「自我」を抑え込み、「裏性格」が分離してしまうというパターンだ。
　このケースは脳の病気とは異なるが、腫瘍を取れば症状が治まるといったものではないため、治療の長期化を余儀なくされることもある。
　いずれにせよ、ドッペルゲンガーに遭遇するという状況は、心身のどちらかが病魔に侵されている状態である可能性が高い。
　そう考えれば、「見た者は死ぬ」というのは、あながち嘘でも大げさでもないと言えるのかもしれない。

＜国民の過半数が進化論を信じていないアメリカ＞
＜進化論に否定的な教育＞
・1999年、アメリカ・カンザス州の教育委員会が、とある決定を下した。それは、公立学校において使用される教科書から「進化論」の記述を削除するというものだ。
　つまり、カンザス州では、旧約聖書に記された「天地創造」を真実とし、ダーウィンの進化論を否定する教育が行われようとしたのだ。
しかし、その後の教育委員の選挙で保守派の委員が落選し、結局、この決定は取り消されたものの、われわれ日本人にとっては信じられないような出来事だと言えよう。
この他にも、1925年にテネシー州で生物学の教師が「進化論を教えた」として訴えられたり、また、2002年のオハイオ州では、「教師は、進化に関して議論があることを教える必要がある」という法律が制定された。
　そして現在でも、アラバマ州やジョージア州では、「教師が進化論に疑問を呈することを許可する」という法律が提案されている。

＜科学に対する創造論者の抵抗＞
・そして、この『種の起源』の中でダーウィンが提唱したのが、「進化論」という説だ。
　だが、聖書の教えは絶対だとするキリスト教の信者たちが、この説に猛反発する。

・この冊子『ザ・ファンダメンタルズ』は、キリスト教信仰の基本である「処女受胎」「キリスト復活」そして創造論の根拠となる「天地創造」などを再確認させ、聖書の内容を防衛するために作られたものだった。
　そして、この本に影響されたキリスト教の信者たちは、聖書の教えに反する科学や理論を頑なに否定するようになった。
　なお、こうしたキリスト教の原理主義者たちは、「ファンダメンタリスト（キリスト教右翼）」と呼ばれることもある。

＜キリスト教右翼の政治介入＞
・キリスト教原理主義者の中には、「福音派」と呼ばれる穏健勢力も存在するが、彼らは、主に布教について熱心であり、教育や政治活動への関心はそれほど大きくはない。
　その一方で、キリスト教右翼たちは、教育だけでなく、政治の世界にも積極的に介入している。
　例えば、アメリカ2大政党の1つである共和党の支持層は、「キリスト教連合」をはじめとするキリスト教徒たちの団体であり、あのＧ・Ｗ・ブッシュ元大統領も、これらの団体の支援に助けられて大統領に就任した。
　そんなブッシュは、2006年に、「公立校でも生命の創造を子どもたちに教えるべき」と述べている。

＜創造博物館＞
・政治や教育現場だけでなく、キリスト教右翼たちは、もちろん一般層への創造論の普及も忘れていない。その最たる例が、「創造博物館」の存在である。

・つまり、キリスト教右翼は創造論に科学をあえて組み込むことでオカルト色を薄め、進化論に変わる真実の法則であるとして、世間にアピールすることに力を注いでいるのである。

＜アメリカの二面性＞
・このように、アメリカという国は、日本人が考えている以上にキリスト教の影響力が強い。
　ニュージャージー州の、プリンストン大学宗教調査研究所が毎年行っている宗教動向調査によれば、国民の9割近くが神への信仰心を持ち、また、2007年の調査では、国民の約3割が、聖書のすべてを受け入れることが信仰であるとお答えている。

・また、アメリカのある調査会社の、2010年の調査によれば、進化論を信じるアメリカ人は、過半数を割る40％という結果が出ている。
　さらに、過激な意見の中には、「核戦争こそ世界最終戦争の到来であり、核で全世界が滅びた後、最後の審判が下される」というものもあり、その日を待ちわびる人もいるという。
　そして、一部のキリスト教原理主義者たちは、今日もまた、科学や進化論の否定運動を続けていることだろう。

＜ジョン・タイターという未来人とタイムマシン完成の可能性＞
＜未来人現る？＞
・遊びか本気かはともかくとして、「未来人」を名乗る人物が、ネットの掲示板にスレッドを立てるケースはままある。
　こうした、ネット界の「自称未来人」の中で、最も世間を騒然とさせたのが、ジョン・タイターなる人物である。
　2000年11月2日、彼は、アメリカの某掲示板サイトに「私は未来からやってきたタイムトラベラーだ」と、書き込みを始めた。
　それによると、タイターの住む2036年のアメリカは戦争によって荒廃しており、彼は、陸軍施設に勤めている政府のタイムトラベル要員として、壊滅したインターネットの再構築に必要な初期コンピュータを入手するため、過去の世界にやって来たのだという。
　タイターは、タイムマシンの説明図の画像を掲載したり、2036年まで起こる歴史的な事件を発表したりするなど、その情報の公開も堂々たるものだった。
　そんなタイターの書き込みは、約４か月後、任務完了の報告を最後に、ぷっつりと途絶えてしまう。

・しかし、その後、アメリカ連合軍がイラクの空爆を開始したり、中国初の有人宇宙船「神舟5号」の打ち上げが成功するなど、彼の「予言」の中には、的中したと思えるようなものもあった。
　そのため、今なお、ジョン・タイターは本物の未来人であったのではないかと信じている人もいる。

＜タイムマシンに必要なもの＞
・タイムマシン、あるいはタイムトラベラーなどの言葉を聞くと、どうしてもＳＦ的に思えてしまうが、普通の人の感覚であろう。
　だが、実際のところは、ジョン・タイターのように、未来から過去にさかのぼるのではなく、過去から未来に行くのは理論上可能だと言われている。
　タイムトラベルを考えるうえで、絶対に外せない考えが、「重量のある物体の速度が、光の速度に近づけば、その物体の時間の進み方は遅くなり、光速に達すると時間は止まる」という、アインシュタインの『相対性理論』だ。
　この理論にしたがえば、秒速30万キロという光速に近い乗り物に乗って走れば、そこだけは周りよりもゆっくりと時間がすすむ。そのため、周囲が何百年経っていても、乗り物の中での時間は1年しか経っていないといった状況が生じ得るのである。
　このことは、浦島太郎の状態になぞらえて『ウラシマ効果』とも呼ばれる。すなわち、自分は若いままで、時間を飛び越えることができるというわけだ。

・しかし、どれも実践するには非現実的であり、相対性理論上「質量を持つ物体は、光速を超えることはできない」という結論で留まっていた。
　ところが2011年9月23日、名古屋大などの国際実験チームから、驚愕の研究結果が発表された。
　それは、「素粒子『ニュートリノ』は、光より0.0025％速く飛ぶ」というものである。
　この研究結果が事実であれば、人類が、過去にさかのぼるための装置を製造する可能性が見えてくる。
　ただ、これについては、時間の計測方法についての疑問があったり、その後、別の研究チームから「光より速い」という結果が否定されるなど、今のところは確定的なものではない。

＜親殺しのパラドックス＞
・さて、仮にニュートリノが本当に光速を超えたとしても、過去にさかのぼるうえで、もう一つ大きな問題が立ちはだかる。
　それが、「親殺しのパラドックス」だ。
　これは、過去に戻った人が、何らかの事情で自分の祖先を殺してしまった場合、その人は生まれないという理屈である。
　つまり、タイムトラベルをしている自分自身が存在しなくなる、という矛盾が生まれるというわけだ。
　ただ、これに対しては、過去へさかのぼるタイムトラベルを行った場合には、自分が経験した過去ではなく、「パラレル・ワールド」にたどり着くので問題ないという説もある。

＜ジョン・タイターの予言＞
・それであれば、ジョン・タイターという男が、本当に未来人だった可能性も、ゼロではないのかもしれない。
　そして、そんな彼が書き込んだ予言の中には、現実になったら困る、かなり物騒なものもある。
　例えば、2015年には「第3次世界大戦」が起き、ロシアがアメリカ・ヨーロッパ・中国に対して核戦争を仕掛け、30憶人もの死者を出し、さらに放射能汚染で、世界は破滅的な被害をこうむるという。
　そして日本は、同じく2015年に、台湾などと共に、中国に強制合併させられるという。
　タイムマシンが実現可能かどうかはともかく、これらの予言はぜひ当たらないよう願いたいものである。

＜ウイルスと人間の終わりなき戦い＞
＜最悪のウイルス・エボラ＞
・感染後の潜伏期間は短く、症状は、発熱や頭痛を覚えた後、全身の穴という穴から出血する。
　出血が起きれば、およそ3週間以内に死亡するとされ、その確率は、なんと50～90％にもなる。
　しかも、ワクチンはいまだ開発されず、治療法も確立されていない。
　そんな最悪の感染症が、「エボラ出血熱」だ。

・エボラウイルスの特徴は、「感染する細胞を選り好みしない」という点だ。

＜ウイルスは「死なない」＞
・では、一体、ウイルスとは何なのか。
　感染症は、寄生虫や細菌、そしてウイルスなどの病原体に感染することで起きるが、このうち、寄生虫と細菌は細胞で構成されている。
　細胞でできた生物の害から身を守るためには、その細胞を破壊すればよい。
　特に、細菌相手の場合は、細菌の細胞にのみ毒性を示す抗菌剤もある。それが、「抗生物質」だ。
　一方、ウイルスは細胞を持たない。ウイルスを構成しているのは遺伝子とタンパク質であり、自らのエネルギーを作り出すことも、また、他の生物の細胞の栄養素を利用しなければ、増殖することもできない。「生物」を大雑把に定義すれば、「細胞を持ち」「代謝でエネルギーを作り」「自己増殖できる」もののことだと言える。
　つまり、ウイルスは生物とは呼べない存在であり、生物でない以上、「死」という概念もない。
　よって、ウイルスを死滅させることはできない。可能なのは、ウイルスの除去、あるいは不活性化であり、もちろん、抗生物質も、ウイルス性の感染症に対しては効果がない。

＜ウイルスへの対処法＞
・では、ウイルスに対して、人間はまるで無防備なのか。
　そうではない。実は、ウイルスから人間を守るのは、外ならぬ人間自身が持つ力なのだ。
　人間を含む一部の生物には「免疫作用」が備わっており、具体的には、免疫細胞が活躍する。

・しかし、一種類の抗原に対して作られる抗体は一種類で、抗原が侵入してから抗体が作られるまでには時間も必要だ。よって、その隙に侵入が進むこともある。
　ただ、一度作られた抗体は、かなりの期間効果があるので、同じ抗原が再度侵入すれば、免疫細胞はすばやい攻撃が可能になる。
　このシステムを利用したのが「ワクチン」であり、同じ抗原でも毒素のない、もしくは少ないものを体内に入れ、あらかじめ抗体を作っておくという予防法である。

＜特効薬は存在しない＞
・また、ウイルスに対する、いわゆる「特効薬」と呼べるものは、現在のところ存在しない。
　例えば、ウイルス性肝炎に用いられる「インターフェロン」は、ウイルスの増殖を邪魔する物質でしかなく、また、あの有名な「タミフル」も、インフルエンザウイルスが、細胞から分離するのを阻止するだけのものだ。
　つまり、ワクチンという「感染予防薬」がない状況では、基本的には、人間の免疫に頼るしかないというのが実情なのである。

＜人間vsウイルスの果てなき戦い＞
・さて、「ウイルスは死なない」と述べたが、実は、天然痘ウイルスのように、ワクチンによって抗体を持つ人が増えた結果、根絶されたウイルスも存在する。
　よって、これまで1人でも感染した人がいるウイルスであれば、天然痘ウイルスの場合のように、その人の抗体を利用して、ワクチンが発明される可能性はある。
　そうであれば、エボラ出血熱やエイズも、感染前にワクチンを打つことで予防でき、もしくは軽症で済むようになるかもしれない。
　ただ、その一方で、ウイルスは日々突然変異を起こしていると言っても過言ではなく、新型が誕生すれば、今までのワクチンはまるで効果がなくなってしまう。
　新型ウイルスの誕生と、それに対するワクチンの開発、そして新たなるウイルスの誕生――この繰り返しは、人間とウイルスとの、永遠の戦いと言わざるを得ないのかもしれない。

＜●●インターネット情報から●●＞
ウィキペディアWikipedia（フリー百科事典）から引用。
（ジョン・タイター）
ジョン・タイター（英: John Titor）は、2000年にインターネット上に現れた、2036年からやってきたタイムトラベラーを自称する男性である。自分を1998年生まれだとした。

（タイターの世界での出来事）
2000年問題によって起きた災害や混乱が、後の内戦の火種となる。
CERNが2001年近辺にタイムトラベルの基礎理論を発見し、研究を開始する。
アメリカ国内でも狂牛病が発生する。
2001年以降にそのうち中国人が宇宙に進出する。
2001年以降に新しいローマ教皇が誕生する。
ペルーで地震が発生（2001年にペルーでの地震をほのめかした4ヶ月後にペルー地震発生）
世界オリンピックは2004年度の大会が最後となり、2040年度にようやく復活する。
2005年にアメリカが内戦状態になる。
2008年、アメリカ合衆国の都市部で急激に警察国家化が進み、都市内部と都市外部で内部抗争が発生する。

中国に併合された3地域のその後については、様々な説が存在する。本項ではその一部を載せる。
2011年、内戦が原因でアメリカ合衆国が解体されるが、翌年にはアメリカ連邦帝国が建国される。

2015年、ロシア連邦が反乱部隊の援助という名目でアメリカ、中国、ヨーロッパの主要都市に核爆弾を投下。アメリカが反撃し核戦争となり、第三次世界大戦へと発展する。
その後、アメリカの外交権麻痺に乗じて、中華人民共和国が覇権主義を強化。台湾、日本、韓国を強引に併合する。後にオーストラリアが中国を撃退するが、ロシアの攻撃により半壊滅状態になる。ヨーロッパ諸国もロシアによりほぼ壊滅するもアメリカが撃退し、ロシア連邦が崩壊する。2017年、30億人の死者を出した末、ロシアの勝利に終わる。

2020年、アメリカ都市部の勝利により内戦が終わる。ロシアの援助によって、新たな連邦政府が成立する。
アメリカの地方区分は、現在の州ではなくなる。分裂したときの5勢力で構成され、社会主義国家に近くなる。内戦後の生存者は図書館や大学の周りに集結してコミュニティを形成している。新たな連邦政府は首都を現在のネブラスカ州オマハに置いている。アメリカ以外のほとんどの国も社会主義国家のような体制になっていく。

2040年頃、オリンピックが復活する予定。

2045年頃、タイターの個人的な予想ではタイムマシンが一般利用できるようになるであろうと思われる。

（2036年の状況）
タイターのいた2036年は、以下のような状況だという。
テレビと電話はインターネットにより提供されている。
タイムマシンが実用化されて既に2年が経過しているものの、その存在を信じていない人々も大勢いる。
タイムマシンは世界の幾つかの国が複数台所有しているが、一般市民が使用できるわけではない。
無線のインターネット接続がどこでも可能になっている。核戦争後の荒廃で物理的アクセスに制約があるため、コミュニケーションツールとして重宝されている。
プログラミングの主流が、「If/Then」方式から「If/Then/Maybe」方式へと変わっているという
要出典：自らを『自分はコンピューターのエキスパートではない』と何度も言及している。タイター自身がプログラミングに関して記述した部分は原文には存在しない。タイターが2001年に来たとき新聞などで見た企業（デル、グーグル、マイクロソフトなど）は、そのどれもが存在していない。
要出典：原文においてタイターがデル・グーグル・マイクロソフトに関して語った部分は見当たらない。一般的にデジタルカメラが主流で、フィルムカメラは主に専門家などが使用している。
宇宙人は見つかっていない。タイターは現在ＵＦＯとされているものはタイターの時代よりもっと未来からのトラベラーなのではと語った。
飲料水や淡水の確保が大きな問題となっている。
地球温暖化は、さほど問題になっていない。
出生率は低い。
エイズと癌の治療薬は発見されていない。
核戦争による汚染がひどい。
核戦争の後、人類は戦争に疲れ果て、それぞれの国が孤立化した状態になる。現在のような活発な外交関係は無くなる。他国への航空便などは存在するが、本数は今よりも格段に少なくなる。しかし、核兵器や大量破壊兵器が完全に消滅したわけではなく、世界中にはまだ多数の兵器が存在している。
人間の平均寿命が60歳に満たなくなる。また、警察国家を信奉する勢力を壊滅させたとはいえ、完全に消滅したわけではない。そうした勢力が、タイターらの住むコミュニティ外に密かに存在している。そうした集団との戦争は続いている。
信仰は2036年の人々の生活の中でも大きな存在であり、タイター自身もキリスト教徒であるが、宗教自体が現在のような一様な価値観からもっと個人的なものに移り変わっている。また、お祈りの日も日曜日ではなく土曜日になっている。
善悪についての考え方が大きく変わった（一人の人間がとるあらゆる行動は、どこかの世界線において行われている、という世界観が広まったため）。

『怪奇事件の謎』
小池壮彦　　学研　　　2014/7/8

＜明治天皇“すり替え説”と“ドッペルゲンガー”、そして、芥川龍之介の憂鬱＞
・芥川龍之介と言えば、天才小説家で芸術至上主義者で、晩年は神経を病んで自殺したと学校で習ったはずである。

＜天皇資本主義の虚構を見限った芥川＞
・当然と言えば当然なのだが、彼らは天皇がフィクションであることを百も承知だった。彼らにかぎらず、明治時代の前半ぐらいまでに生まれた知識人ならあたりまえのことである。また芥川は海軍機関学校の教官だったし、鴎外は陸軍省の軍医だった。志賀直哉は帝政エスタブリッシュメントの学習院グループにいたのであるから、宮中周辺から漏れてくる“明治天皇すりかえ説”ぐらいは耳に入っていてもおかしくない。

・1920年（大正９年）に明治神宮が創建されたとき、天皇の出自を巡って世間では南北朝問題が蒸し返された。明治天皇は北朝天皇だが、南朝天皇が正統であるという議論があったため、元宮内大臣・田中光顕や宮中顧問官・山口鋭之助などが、“明治天皇南朝説”を流布したのである。つまり、明治天皇は維新のときに、実は南朝の胤とすりかわったという説である。もちろん戦前には公にできない説明だったし、本当にすりかえの事実があったのかどうかはわからない。政府が正式に認めるはずもないことなので、真相は藪のなかである。

・この説についての私の考えを言えば、仮に天皇の身柄がすりかえられていたとしても、その程度の手続きは1千年前からの朝廷の常套手段にすぎない。何も明治天皇だけに特有の奇説ではないので、本当かどうかを問うことは無意味である。神武天皇の実在を問うことに等しいと言えばわかりやすいだろうか。国文学者・折口信夫によれば、皇統譜は“信仰上の系図”である。その意味がわかっていればいいだけのことで、要は虚構に対する態度の問題にすぎない。森鴎外もその虚構を知っていて胸におさめた。そして立場上は鴎外などよりフリーだった志賀直哉は、極めて単純に馬鹿馬鹿しいと本音を吐露しただけである。

・一方で、芥川龍之介は天皇の問題を念頭に置きつつ『将軍』という小説を書いた節がある。近代日本の二重基準、すなわち王政復古と欧化売国という欺瞞的な体制のなかで、芥川は天皇資本主義の虚構を見限り、社会主義に傾いた。だが最後まで傾き切れずに自殺した。

＜“世のなかの現実”そのものがフィクション＞
・明治神宮の創建にまつわる話題が世上をにぎわした当時、芥川龍之介は大阪毎日新聞社に所属していた。1921年（大正10年）には中国への旅に出かけている。小説を書くための取材旅行を装ったエージェント的な視察のなかで、彼は大陸のアナーキストと接触し、帝政日本への懐疑を強める。その後に問題作『将軍』を書くのである。

＜明治の支配層が構築した「帝国憲法システム」＞
・この帝国憲法システムは、経済的には皇室財産という特別会計を無尽蔵に増幅させ、政治的には帝政の実態を可視化させない言論統制を担保した。そして統治の実態を隠すためのカモフラージュとして、“アカデミズム”と“ジャーナリズム”が機能した。

＜芥川が見た“分身”の正体＞
・しかし、芥川龍之介（明治25年生まれ）の世代になると、すでに近代のレールが通された後に成人したため、前の世代より統治のしくみに無自覚になる。そこへ大逆事件が起きて、言わば寝た子を起こす形になるのだが、徳富蘆花が危惧したように、力による思想弾圧は、逆に無政府主義者の種を増やす。当時の一高生も社会主義に目覚めていった。芥川のような芸術家にはそれは難しかっただろう。資本主義の欺瞞に耐え切れず、社会主義者にもなりきれない。

・芥川にまつわる伝説として、彼は自らの分身“ドッペルゲンガー”を見たという逸話があるが、それは近代天皇資本主義という歯車に身を委ねて回転する自分の姿と、そのシステムから脱却したいと願う自我との両映しだったのではないか。明治帝政の替え玉的性格、すなわち、“ドッペルゲンガーとしての日本”に絶望し、自ら命を絶ったとも思うのである。

＜異星人“アレシュカ”をめぐる奇妙な物語＞
・未確認生物の話題というのは、いつの世でも人の好奇心をくすぐるものである。
　1980年にプエルトリコで“小人”の集団が目撃されたケースでは、ハンターに殺された小人の死体が存在したことから謎が謎を呼ぶことになった。
　小人の身長は30センチほどで、体形は人間の胎児に似ていたという。耳がなく、頭がやたらと大きかったというので、いわゆる“グレイタイプ”の異星人に似たものである。ハンターはこの死体をアルコール漬けにして保管したが、その日から不審者に付きまとわれるようになった。やがて小人の死体は何者かに盗まれて行方不明だそうである。
　1996年にも、ロシアのウラル地方で大きな頭を持つ小人の死体が発見された。身長は25センチぐらいで、やはり耳がなく、プエリトルコの小人と似た特徴を持っていた。
　“山中に棲む妖精たち”というファンタジーとは趣が違うようである。

＜ロシアの小人についてはめずらしく詳細が報道された＞
・それによると、発見者は地元に住む老婦人で、村はずれの墓地で突然“小人”に出くわしたという。老婦人は小人を家に連れ帰り、“アレシェンカ”と名づけて自分の子供のように育てはじめた。だが不審に思った隣人が病院に通報し、老婦人は強制入院させられた。その後に小人のミイラ化した死体が婦人の家から見つかったという。

＜アレシェンカは、いつ、どこで、なぜ生まれたのか？＞
・アレシェンカの死体には、人間とは異なる特徴がいくつもあった。だが、この死体も案の定、何者かに盗まれて現存しない。生前のアレシェンカを知る生き証人だった老婦人は、謎の交通事故で他界したという。

・2007年に『プラウダ』誌が報じた記事によると、モスクワの法廷医学研究所がアレシェンカのＤＮＡ鑑定をおこなった結果、「ヒトや類人猿に関係するあらゆる遺伝子に対応していない」という新たな見解が出たという。物語の展開としては、おもしろくなくなったと言えるのかどうか。これは未知の人類が存在するということなのか？

＜禁断の実験の行きつく先＞
・アレシェンカをめぐる物語は、何かしらの非人道的な現実を隠すためのギミックではないかとも思われる。私が学生の頃（1980年代）、「いま一番ヤバいのはバイオだよ」とよく言われていたが、闇で何でもやれる有望な分野が、生物工学・生物医学だとされていた。
　その当時に刊行されていたＥ・Ｒコッホ＆Ｗ・ケスラー著『生物医学の悪夢』という本や、Ｇ・Ｒ・テイラー著『人間に未来はあるか』などの本には、21世紀に向けた生物医学革命のスケジュールが載っていた。すなわち、1975年までに“記憶の消去”や“人造ウィルス”の技術を完成させ、2000年までに“完全な人工胎盤とベビー工場”や“ヒトと動物との雑種”を完成させるというヴィジョンであった。1980年代当時には、あまりリアリティの感じられない話であったが、いまやヒトのクローンが現実的な話題になっている。この30年の間に“闇の技術”はとりかえしのつかいない成果を生んだ可能性もある。

・どこまでが戯言だったかは不明だが、ヒトとサルの雑種で同時に“天才児”でもある生物の特徴は、まったくもってグレイタイプの異星人と一致する。

＜グレイタイプの異星人の正体＞
・アメリカ海軍の次世代無人攻撃機「Ｘ－47Ｂ」は、はたから見ればＵＦＯと言われそうな代物である。世に言う“未確認飛行物体”が“未発表の戦闘機”の異名であれば、「あらゆる遺伝子に対応していない」というアレシェンカもまた“未発表の人間もどき”なのかもしれない。

・プルトニウム注射の人体実験は、1990年にアメリカ政府が認めた事実である。第2次世界大戦時の「マンハッタン計画」（原爆製造計画）というのは、こうした人体実験を継続的に行なうことも含めた長期プロジェクトだった。そして「宇宙人解剖フィルム」が出てきた時期は、ちょうどこの人体実験の問題をクリントン政権が認めた時期と重なっている。
　政治的に都合の悪い問題が出てくると、宇宙人のネタをぶつけて世間を煙に巻くのは定石だが、もしグレイタイプの異星人の正体が人体実験の結果なら、アレシェンカも同様の事例だった可能性が出てくる。放射能汚染の問題には未知のことも多い。全国に核施設を張り巡らせた日本にとっても、他人事ではないのである。

『怪奇事件の謎』
小池壮彦　　学研　　2014/7/8

＜首相公邸の怪談＞
＜“足だけの幽霊”＞
・首相公邸に幽霊が出るという噂について、政府が「承知していない」という答弁書を決定したことを報じた新聞記事（東京新聞・13年5月24日付）があります。

・旧首相公邸だった公邸は1936年の「2.26事件」の舞台となり、官邸関係者の間では以前から「犠牲者の幽霊が出る」とのうわさ話があった。小泉純一郎元首相は2006年9月「幽霊に出会ったことはないね。一度会いたいと思ったんだけども」と記者団に語っている。

・2013年5月24日、民主党の加賀谷健参議院議員が提出した「首相公邸の幽霊の噂は事実か」という趣旨の質問主意書に対して、安倍晋三内閣は「承知していない」という答弁書を閣議決定した。これは安倍首相がなかなか公邸に引っ越さない理由を幽霊の噂に絡めて質問したものだ。

・安倍首相は同年6月1に出演したテレビ番組で、森喜朗元首相から聞いたという怪奇体験談を紹介した。公邸で“足だけの幽霊”を見たという話しである。以前から森元首相は、夜中に軍靴の響く音を聞いたとか、ドアノブがひとりでに回った話などを披露していた。

＜首相公邸に刻まれた“怨念”＞
・戦前に5・15事件と2・26事件の怨念を刻んで以来、歴代の首相は公邸に住むことを嫌ったといわれている。実際、誰も住まなかったので、公邸は放置されたまま荒れていたが、建物の改修を終えた1968年に佐藤栄作が戦後初めて公邸入りした。

・幽霊の話はその後も内々では噂されたが、それが公になったのは1994年のことである。この年の4月に羽田内閣が成立したとき、羽田夫人の知り合いの霊能者が中庭で軍服姿の幽霊を見た。その2カ月後、羽田内閣は不信任案の提出を受けて総辞職した。次の首相になった村山富市は、公邸に引っ越さず、「娘さんが幽霊を怖がっている」という噂が出た。村山本人はこれを否定したが、この年のナポリサミットの最中に急病で倒れてしまう。その後にようやく公邸入りした。

＜アメリカ「ホワイトハウス」に現れた“白衣の男”＞
・首相公邸が“ホワイトハウスの日本支部”と揶揄されたのも1950年代のことである。官邸の駐車場にはCIAから貸与された高級車が露骨に停まっていたのは事実で、アメリカの傀儡であることは当局は全然隠していなかった。そしてホワイトハウスにリンカーン大統領の幽霊が出るという怪談が日本で話題になったのもこの時期である。ホワイトハウスに幽霊が出るなら日本の首相公邸に幽霊が出ても外国に対して恥ずかしくはない。むしろアメリカに伍している。だからいまでも公然と幽霊話が語られる。ホワイトハウスとの共通性にステータスがあるという判断なのだ。この話題が滅びない理由はそれである。

・1950年代に日本に伝わったホワイトハウスの怪談は、第2次世界大戦を指揮したフランクリン・ルーズベルトの秘書官が体験したという、こんな話である。
　ホワイトハウスには、大統領の寝室に続いて随員たちの寝室がある。その一室で夜中に寝ていた秘書官が、突然胸が苦しくなって目を覚ました。すると、部屋のすみに白衣の男がいる。だんだん近づいてくる。目の前まで迫ってきた男は、髪も髭も真っ白だったが、その風貌から、ひとめで誰だかわかったという。
　翌朝、秘書官は深夜の体験をルーズベルトに話したが、白衣の男が誰に似ていたかは言わなかった。しかし、ルーズベルトはすぐに幽霊の名前を察したらしく、ひどく青ざめた表情になり、口外を禁じたという。だが、誰にでも言うなと言っても、ホワイトハウスの幽霊話はずっと以前から有名だった。いまさら隠すことはできなかったようである。秘書官以外にも目撃者はいたし、名だたる要人も類似の体験談を公に語っている。

＜「夜中に響く足音」の正体＞
・ホワイトハウスの幽霊は、その場所柄もあって、目撃者は限られている。大統領とその関係者、および各国の要人などである。したがって、たいていは欧米資本家に操られているような人々が「幽霊を見た」と言っていることになる。金融資本の主要部をなすオランダ王室のウィルヘルミナ女王も、ホワイトハウスでリンカーンの幽霊に出くわして、たいそう怖気づいたと言われている。

・小渕さんの幽霊も出るのだろうか。もし出るとしても口外は禁止だろう。夜中に響く足音とか、ひとりでに回るドアノブというのは、怪談でカモフラージュされてはいるが、本当に誰かがやってきて、首相に指示を与える儀式のメタファーという話しもある。その指示に逆らうと小渕さんのようになるので、なるべく公邸には住みたがらないというのである。

『チベット第３の目の謎』　
（中岡俊哉）（二見書房）　　　　　1994/4

＜古代インドに伝わるもう一つの「死者の書」＞
「具舎論」と呼ばれる書物がそれである。本来は哲学として釈迦の教えをまとめあげたものだ。その中に「死者の書」と非常に似た「死後の世界」の描写があった。
内容は次のようになっている。

１、死と共に人間は肉体と肉体でないものに分れる。肉体と分かれた死者は人の眼には見えない身体を持つ。

２、見えない身体は“細身”と呼ばれ非常に細かいものからなる。そのために物質を通り抜けることができる。

３、五感の機能は保たれ、見たり、聞いたり思ったりすることができる。匂いをかぐことによって食事の代わりをすることも可能だ。

４、空を自由に移動でき遠い場所でも一瞬にして行くことができる。

５、やがて次の生を得て、この世に再び生まれる。生まれ変わるまでの期間は人によって異なり、生前の生き方が好ましくない者は長く死後の世界に留まる。
　このように具舎論には「チベットの死者の書」に相通じる死の面が記されていた。

『陰謀論の正体！』
田中聡　　　幻冬舎　　　2014/5/30

＜フリーメーソン＞
・安倍晋三首相がケネディ駐日米大使と交わした握手がフリーメーソン式であったということで、安倍首相はフリーメーソンだと断じる人たちがいる。小泉純一郎首相の“脱原発”も実は「大きな力が動いている」せいだと信じる人たちがいる。3・11以降、マスメディアへの信用が失墜し、ネットの情報に依存して、いつのまにか陰謀論が世界を覆っている。

＜データベースとしてのメガ陰謀論＞
・メガ陰謀論もそれに似て、相互引用の迷宮でありながら、互いの矛盾はさほど気にしない。むろんコアなところでは原理主義的な硬直があるのだろうが、裾野は広い。
　たとえばデーヴィッド・アイクは、世界の支配者をレプティリアン（爬虫類人）だと考える。そのアイデア自体は新しいものではないらしいが、アイクの知名度や精力的な活動によってこの説は一気に世界に広まった。爬虫類人は竜座のアルファ星系からやってきた宇宙人で、人類と混血し、その交配種たちを純血種の奴隷として支配してきたという。

・また月は彼らの作った建造物であり、そこから捏造した現実を地球に投射する（人間の脳がその受信装置としてチューニングされている）ことで人類をコントロールしているともいう。こう書いてしまうと安っぽいＳＦ小説としか思えないが、これに意識変革によってレプティリアンの支配から解放された次元へ覚醒せよと訴えるニューエイジ風な自己啓発の側面も加わっていて、人気があるようだ（ただしアイク自身はニューエイジ運動に批判的である）。

＜「田布施システム」＞
・日本の国内事情をめぐる陰謀論も、このようなメガ陰謀論のなかに位置づけられることでスケール感が生み出される。今もっともホットに広まっているのは「田布施システム」の陰謀論だ。幕末に伊藤博文らによって孝明天皇が暗殺され、明治天皇として即位したのは、孝明の皇子ではなく、周防国熊毛郡田布施村に住んでいた大室寅之祐という人物だったとされることに始まる。日本の近現代史の全体を包括するような陰謀論である。1万6千ほどの人口しかない山口県の田布施という田舎町を秘境化して、明治維新から現代までの政治や経済、宗教、非常民たちの暗躍もまじえた、伝奇ロマンのような裏の歴史物語が形成されており、そこに日々、新しい出来事が関連づけられて、成長を続けている。

・陰謀論が育つプロセスでは、先にも書いたが、相互参照が大きな働きをする。
「田布施システム」について記しているサイトも、多くがよく似た内容、同じ引用で成り立っている。その元になっているのは鬼塚英昭『日本のいちばん醜い日』（成甲書房）だと思われるが、実際にその本を元にしたというより、他のサイトからコピーしているものが多いと思われる。
　そのほとんどといってもいいくらい多くのサイトで参照されている文章に、長州の国家老・益田弾正の末裔だという国文学者、益田勝実の次のような一文がある。
「天皇様をお作り申したのはわれわれだとは、明治以前に生まれた長州の老人たちによく聞かされたことだったが、近代天皇制以前には、京都に天皇家はあったが、天皇の国家はなかった。尊皇派が考えていた天皇の国家の考えは思想として獲得されたもので、現実に京都にいる天皇という実在の人物に合わせて作られたものではなかった。かれらが求めている天皇と現実の天皇と、いくらか融和出来るうちはよいとして、その矛盾が激化すると、…………激化すると、天皇を取り換えてしまうほかなくなる。

・益田がここで語っているのは、幕末までの天皇と近代天皇制との亀裂である。前後の文章も読めばそのことは自明だが、鬼塚は著書にこの部分を引用するさい、「山口県熊毛郡田布施町に生まれ、孝明天皇の長子睦仁の替え玉となり、後に明治天皇となる『てんのうはん』のことを書いている」と前置きしている。つまり大室寅之祐についての伝承を書いたものとして紹介しているのである。「お作り申した」とか「取り換えてしまうほかなくなる」という言葉は刺激的なので、ここだけを示されれば、そういう含みをこめて言っているようにも思えるかもしれない。しかし、これは孝明天皇を謀殺して代替わりさせ、近代天皇制を作り上げたことを言っているのであって、明治天皇が替え玉だなどということはまったく言っていない。

・大室寅之祐の出身地である田布施とその周辺からは、大勢の有力者が輩出したとされる。そのことを、鬼塚は次のような文章で記している。
「私の手元に知人が作成した一枚の系図がある。簡単に記すと、伊藤博文（林家が伊藤家の本家）と「虎ノ門事件」を起こした難波八助は一族である。また宮本顕治（日本共産党）も一族。そして、木戸幸一も系図に入ってくる。京都大学教授でマルクス主義を木戸幸一、近衛文麿に教えた河上肇も一族である。そして大室寅之祐の生家の近くに岸信介一族の生家もある。この地から代議士の国光五郎、難波作之助が出ている。また、元外相松岡洋右も岸信介の一族である。あの終戦内閣の最後の内務大臣安倍源基も大室寅之祐の生家の近くである。これは偶然とはいえない何かがあるだろう」

・系図上につながりがあるという話と、田布施の出身であるという話とが混然としてわかりにくい。たんに出身地で言うなら、伊藤博文、難波大助、宮本顕治、松岡洋右らは田布施町の隣の光市、河上肇は岩国市、木戸幸一は東京、祖父の木戸孝允が荻市、安倍源基は平生町である。また、田布施システムの一員として挙げられることのある人々について見てみると、山形有朋や久原房之助は荻市、鮎川義介は山口市大内、岩田宙造は光市の出身で、ずばり田布施の出身となると、じつは岸信介、佐藤栄作の兄弟くらいだったりする。
　また鬼塚によれば、小泉純一郎の父で防衛庁長官などを務めていた小泉純也は、なんと鹿児島県の田布施村の出身だそうで、これも「偶然ではないだろう」と記している。

・したがって、実際に田布施そのものが出身地だという有力者はそれほどいないように思われる。もちろん、「田布施システム」とは、田布施出身の「偽天皇」を守る人々の人脈ネットワークのことをさすようだから、田布施という区域そのものに意味があるわけではないだろう。
しかしネットでは、いま名の挙がった人たちがみな田布施の出身者であるかのように記されていることが多く、インパクトが強烈になる。小さな町からこんなに多くの有力者が出ているのか、という驚きが、「田布施システム」という存在の信憑性を高めているのだろう。
　いや、周辺地域から多くの有力者が出ていることは事実である。
　なにしろ山口県からは、総理大臣だけでも9人も出ている。明治以来の長州閥の勢力は今もなお政財界に根を張っている。そのネットワークを闇の側から補完しようとしているのが「田布施システム」だと言えるかもしれない。

・この「田布施システム」は、明治維新という近代日本の起源に隠蔽されていた暴力とズルを暴露する陰謀論だが、その欺瞞をうながした背後に、薩長の「維新の志士」たちを操っていたユダヤ・フリーメーソンの意志を見ることによって、世界的な陰謀の広がりへと接続されている。また、その欺瞞を世界の陰謀勢力に弱みとしてつかまれているために、今もなおその下部組織のように支配され続けているともされている。つまりユダヤ・フリーメーソン、あるいはイルミナティなどといった世界的な陰謀集団に、この国を売り渡している仕組みが「田布施システム」だということにもなるのである。

・「田布施システム」は、鹿島昇が1999年に書いた『裏切られた3人の天皇――明治維新の謎』（新国民社）で唱えていた「明治天皇替え玉説」の発展型である。だから、その基本的な物語はだいぶ以前からあったものなわけだが、それが最近になって、ネットで急速に成長しながら拡散している。岸信介の孫である現総理の安倍晋三に直接に結びつく生々しさがあるうえに、原発利権、ＴＰＰなどにつながる広がりを持っていることが、安倍政権に危機感を抱いている人々にアピールしているようだ。社会の現状に対して持たれている不条理感にフィットする物語なのかもしれない。
　このような大きな体系を持った陰謀論は、リアリティが弱いようでいて、内部に無数の物語が含まれており、その総量で成り立っている。

『霊知の源泉　アトランティスからの未来リーディング』
地球大変動のシンクロニシティ
ジャーリー・アンドリュース　徳間書店　　2011/2/1

＜クロマニョン人の起源とアトランティス文明発祥の謎＞
＜１０万年前に出現した人類は、直観と理性の力で繁栄を築きあげていった＞
・私たちの「種」である現代のホモ・サピエンスは、10万年以上も前に地球上に現われた。そして壊滅的な洪水、地震、火山噴火、氷河期、彗星、小惑星などがその他の種を全滅させてしまった一方で、この脆弱な人類は、なんとか生き延びてきたのだ。

＜歴史文献、チャネリング……膨大な情報源から失われた文明を解き明かす＞
・過去10万年間を凝縮して1年365日に当てはめて、人類の歴史を12カ月の周期として考えると、有史時代は12月の最終週に始まったに過ぎないのである。そして7月から12月上旬が、アトランティス文明が繁栄した時代にあたる。1月から12月の最終週までが、先史時代と称される時期で、史実に関する文献や記録はほとんど残っていないのだが、情報だけはたくさんあるのだ。

・10万年前から1万2千年前にかけてのアトランティスのイメージ作りには、多種多様な情報源が寄与している。非常に優秀な霊能者であるエドガー・ケイシーのリーディングは、アトランティス社会の文化的遺産の詳細とともに、国があった場所と崩壊の様子についての見識をもたらしてくれるが、ケイシーのデータのすべてが、彼自身知る由もなかった調査機関による報告書と相関関係を示しているのだ。ほとんどの霊能者たちが、アトランティス文化は長い歴史の中のほんの一時期に過ぎないと述べていて、たいていの場合、比較的近代の出来事と見なされている。しかしケイシーは例外で、彼のリーディングの大部分がアトランティス最終期の2万年に関係しているとはいえ、初期文化の詳細について言及することもしばしばあるのだ。Ｗ・スコット＝エリオットとルドルフ・シュタイナーという2人の霊能者もまた、アトランティス文明初期についての情報を与えてくれる。
　アトランティス人についてのさらに詳しい記述は、大西洋に沈んだ亡国から大勢の人々が避難したといわれるイングランドとアイルランドの物語の中にも、見ることができる。アメリカ先住民はその失われた地の伝説を忘れ去ることなく、神代の昔から世代を超えて大事に受け継いでいったのだ。

＜地球外生物はアトランティスでも人類の遺伝子改良を行っていた…………＞
・アトランティスもまた、クロマニョン人として知られる現代の完全進化したホモ・サピエンスの最初のグループが発展するために理想的な生活環境を満たしていたのである。
　クロマニョン人は、地球上の様々な場所に紀元前5000年頃に現われ出た。彼らの出現に先立っての数千年、人類の種に変化はなかった。そこにこの始祖を持たない大きな頭脳と強靭な体躯の人種が、距離を隔てた複数の場所に突如として現われたのである。こうした骨格の変異には、発達のための膨大な時間と隔離性が必要であったと思われる。聖書学者のゼカリア・シッチンはクロマニョン人の謎めいた起源についての解説を試みている。旧約聖書を研究したシッチンは、地球上に存在した「ネフィリム」に関する記述と創世記の6章4節「これは神の子たちが人の娘たちのところにはいって、娘たちに産ませたものである。彼らは昔の勇士であり、有名な人々であった」に強い興味をかき立てられた。シッチンは、ネフィリムが通常「巨人」と翻訳されているものの、実際は「天から地上にやってきた者」という意味を持っていることに気がついた。この聖書の一節の起源に関する研究は、シッチンをチグリス・ユーフラテス川流域の初期文明へと導き、さらにはシュメール人がアヌンナキ＝「天から地球へと降りてきた者」と呼んだ人々、つまりは地球外生物とネフィリムを結びつける古代の民間伝承へと誘導したのであった。地球外生物は地球上の豊富な鉱床に注目したとシッチンは提議している。アヌンナキの惑星を周囲の状況から守るためには、膨大な金が必要であった。そして鉱物の採掘に使う労働力にする目的で、人類を遺伝子的に改良するのだが、その試みの成果の一例がクロマニョン人だったのである。

・地球外生物は、アトランティスの牧歌的風土においてその遺伝子改良を行ったのだが、理想的な気候の結果、クロマニョン人は繁栄することとなる。

＜世界の言語の起源となったアトランティス語＞
・航海をすることが多かったアトランティス人は、世界各地の人々とコミュニケートしていた。それに伴って、彼らの言語も文化と貿易という目的上、外国に受け入れられるようになったのである。やがてアトランティス語は、世界の多くの言語の起源である基本語彙となり、その結果、以前の言語形態は死語となった。バベルの塔の時代の聖書には、「全世界がひとつの言葉を共有していた」日々についての記録が残っている。マヤの古代の聖典『ポポル・ヴー』にも、彼らの祖先が西半球に移住する前は、たったひとつの言語を共有していたことが明確に記されているのだ。ノストラティックスと呼ばれる言語学者の流派は、5千年前に話されていたと考えられる印欧基語族の祖先を見つけることによって、世界基語を徐々に体系化しようとしている。ノストラティックスは、この語族が1万年以上前に使われていた共通語の分派であると考えていて、派生したすべての言語をもとに基語を再構築しているのだ。
　
・バスク人は、ヨーロッパ南西部のピレネー山脈に住む70万人あまりの民族である。比較的孤立した文化を持つ彼らは、アトランティス語の名残である言語を今も使い続けている。この独特な人種は、自分たちが海底に沈む高度な文明を発展させたアトランティス人の末裔であると主張しているのである。彼らの使うバスク語はユニークであり、他のどの慣用語法にもその起源をたどることができない。バスク語で「ナイフ」と言えば文字通り「切るための石」を意味しており、これはこの言語が石器時代に生まれた世界最古のものであるという彼らの主張を裏づけているのだ。

＜「蛇人間」と「鳥人間」の大戦争を経て、植民地をもつ大帝国へ＞
・土地が縮小する一方で人口は増え続けたために、アトランティス人は新たな生活用地の開拓を常に強いられていた。絶対絶命の危機に陥ったときには、土地の需要を満たすために、容赦なく攻撃を仕掛けて破壊行為を行うこともあった。アメリカ合衆国におけるアトランティスの末裔は、「鳥と蛇の戦い」として知られる恐ろしい世界的紛争について伝承している。長年にわたるこの紛争の記憶は、プエブロ族、ヤキ族などのアメリカの一族の間で、詠唱と踊りという形で保持され、世代を超えて受け継がれているのだ。このアトランティスの歴史における「蛇人間」と「鳥人間」の対立は、まだ大きな氷河が存在していた約1万4千年前に起こったとされている。失われたインド帝国からやってきた鳥人間は、稲妻の鳥であるコンドルをシンボルとして掲げていた。

・アトランティス人は、本国からはるか遠くの鳥人間たちが住む島々を領土にする目的で、その争いに加担した。女性を略奪し子供を犠牲にする無慈悲な戦士であるというアトランティス軍の評判は、攻撃の際に敵をほとんど無抵抗で降伏させるために絶大な効果を発揮した。アトランティス軍に包囲攻撃された鳥人間は、命からがら祖国を脱出したが、美しい熱帯の島から船で逃げ出す際、君主の幼い息子も一緒に連れていった。一方の蛇人間は、しばらくの間はその遠島で安穏と暮らしていたのだが、鳥人間たちは君主の息子が成人した後に、強力な兵士と火薬武器を携えて突然帰還する羽目になった。何世代にもわたって戦争は続いた。両者の力は拮抗していたので、まるで白熱したテニスの試合さながらに状況が二転三転を繰り返し、数え切れないほどの戦いが繰り広げられた。やがてすさまじい海戦が勃発するのだが、おびただしい流血と膨大な量の火薬武器のせいで、海水が赤く染まるほどの惨状を呈したのである。そして終局的には鳥人間が勝利をおさめ、アトランティス人は件の遠島の所有権を放棄することとなった。

＜様々な武器——魔術や動物の利用、さらに核兵器の開発・使用まで＞
・核兵器を可能な限り避けようと努力していたアトランティス人は、他国を支配下に置くために致死性の低い爆薬を完成させていた。アイルランド最古の物語のいくつかには、大西洋からの侵略者についての記述がある。水晶の船で乗りつけた侵略者は、抵抗する者に対して火炎光線で戦ったといわれている。さらには、「海の人々」と呼ばれることもあったアトランティス人こそが、東アジアにはじめての爆筒を持ち込み、それに続けて火薬の輸送を行ったのであった。インドの古代文献には、発射体、爆弾、ロケット、銃器の使用についての記述が残っている。しかしながら、アトランティスがより高度な兵器技術を追求した結果、何千人もの犠牲者を出すこととなるのだ。またこれらの致死的な兵器の数々は、鳥と蛇の戦いでも、両陣営によって使用されていた。

・デビッド・ハッチャー・チルドレスは、『マハーバーラタ』や『ラーマーヤナ』、そして奥義書に描かれている壊滅的戦争とは、同時期に文明が繫栄したインドのラマ帝国とアトランティスの間に繰り広げられた戦いの断片であるとの見解を示している。これらのインドの叙事詩は、アトランティス人のことを「アスヴィン」と呼んでいる。アスヴィンが飛行機に乗って到来したときについての詳細な描写によれば、彼らは都市を破壊すると告げて、ラマ帝国の人々を脅したという。インドの君主が戦争を回避しようと尽力したにもかかわらず、アトランティスは無視した。そこでインドの君主は腕を掲げたかと思うと精神的技法を使い、侵略者であるアトランティスの指導者たちを一人ずつ頓死させたのである。その報復として、アトランティス人は、後日核兵器を持って舞い戻り、ラマ帝国の7つの都市を壊滅させたということだ。

＜カルトや信仰の原点――自然と太陽を神人として擬人化＞
＜プレアデス星団との協力関係により反映したカリブ海地域＞
・2万年前にムリアスへやっきたアトランティス人にとっては、万事が順調だった。ビミニ島におけるジンク博士の研究に協力していた2人の超能力者は、この都市に関しての情報を伝えた。彼らによると、プレアデス星団からやってきた友好的な高次の存在は、高度な精神性を持つ人類を発見して、商業的かつ宗教的な共同体を繫栄させるために協力関係を持っていたという。

・エガートン・サイクスの研究によって、ビミニ島のムリアスがこの地域の政治的中心地であり、病院、旅行者の救助施設、修理場を兼ねた造船所であったことがわかっている。アトランティス人とプレアデス星人は、再生の象徴であるミン神とベヌー鳥（両方ともエジプト神話の神で、ミンは生殖と豊穣の神、ベヌーは不死鳥の原型であり再生・復活の象徴）に捧げた至上の癒しの神殿を作るために、ムリアスの丘の上で共同作業を行っていた。

・このユニークな建物は、高位の女性神官によって取り仕切られていた。彼女たちは、プレアデス星人の力を借りて、花、薬草などの植物からの抽出物をもとに膨大な種類の貴重な薬を作り出した。

・スキューバダイバーたちは時として、アトランティス人の末裔がバハマに建設した建物の遺跡に出くわすことがあるという。

＜異星人ポセイドンなどアトランティスは地球外生命と深い関係にあった＞
・古代においては、宇宙から地球を訪れる生命体について、よりオープンな認識がなされていたが、現代においても世界中の特定の場所で、同様の試みがなされていた。神であるポセイドンは、アトランティスに定住した。そして人間の女性と結ばれ、たくさんの子をもうけた、とプラトンは語っている。ポセイドンが異星人であったという説は、旧約聖書に出てくる「神の子たちが人の娘たちのところにはいって、娘たちに産ませたもの」という記述と一致する。旧約聖書によれば、キリスト教史以前のこうした誉れ高い人々は「偉大」であったという。自らの家を建て、巨大運河を握り、黄金の門の都市を建設したポセイドンの超人的離れ技は、まさに「偉大なる英雄」と呼ぶにふさわしい偉業ではないか。
　エドガー・ケイシーにとって、リーディングの中で異星人に関して語ることは、至極当然のことであった。1938年にはケイシーは、アトランティス後期に地球を訪れた宇宙船の乗員が、アトランティスに崩壊の危機が迫っていることを警告した、と発言している。また、別のリーディングの際には、マヤ文明の創成期にも、別世界からの訪問者が地球を訪れていたことについて触れている。

＜世界各地の伝承に登場する天からの旅人（異星人）＞
・天からの旅人の存在は、世界中の物語や神話、伝説を通して民間伝承されている。多くの場合、これらの旅人は、天から降りてきた神々として語られている。その起源を先史時代に有するアフリカのズールー族は、宇宙人の訪問が彼らの歴史上最古の出来事であると、語っている。古代のエジプトからの移民を祖先とする北アフリカのドゴン族は、日食や月食、シリウス周辺に散らばる肉眼で見えないような星に関する素晴らしい天文学的知識を持っている。彼らはこうした知識を、はるか昔にシリウス星から到来して、共存関係を築いていた異星人から得たと言っている。このことは古代秘儀であったオーダー・オブ・エジプシャン・アンモナイト（古代ギリシャより伝わった神秘儀式の信仰）においても肯定されており、アンモン人はこの存在をネテル（古代エジプトにおいて世界を司る唯一神のような存在）と同一視していた。宇宙の外からやってきたネテルは、空を飛び、水中を意のままに移動し、燃える指で岩に文字を書くことができたという。アンモン人は、この異星人たちが、自分たちの祖先やドゴン族、ツチ族と結婚して一緒に暮らしたと考えているのだ。中央アメリカに住むキチュ族が書き残した『ポポル・ヴー』の中には、天からの訪問者についての記述があるが、彼らは方位磁石を使い、外の世界のことを熟知し、宇宙の神秘について理解していたという。東アジアのバラモンに古代から伝わる書物にも、宇宙からの仲間が、当時の地上にはまだ存在していなかった果物や穀物を持ってきてくれた、という記述がある。

・旧約聖書の中にも、地球外生命体について述べているのではないかと思われる部分がある。“宇宙船”という言葉は旧約聖書の時代には存在しなかったために、当時の主な移動手段であった“二輪戦車”という言葉が代わりに使われたと考えられよう。さらには、“垂直離陸”は、“つむじ風”——「エリヤはつむじ風に乗って天にのぼった」、操縦士は“御者”として表現されているのである。旧約聖書の中では、卓越した存在である宇宙人を“主”として、そしてその乗り物を、高速で動く雲や雲の馬車として描いたのである。ソドムの町が破壊される際にロトのもとを訪れ、一夜を過ごしたという2人の天使も、宇宙人だったと考えることができる。

・モーセの時代、主がシナイ山に現れたと同時にまき起こった煙や炎の原因は、宇宙飛行士を乗せた船であった可能性も、十分考えられる。同様の出来事は、エゼキエル書1章の4節と5節にも記されている。「わたしが見ていると、見よ、激しい風と大いなる霊が北から来て、その周囲に輝きがあり、たえず火を吹き出していた。その火の中に青銅のように輝くものがあった。またその中には、4つの生き物の姿があった。その有様はこうであった。彼らは人間のようなものであった」
　私たちの現代文明よりもはるか以前に存在していた、とてつもなく高度な文明は、異星人からの有益なアドバイスと技術援助によって発展することができたのである。

・紀元前4000年頃、チグリス川とユーフラテス川の間にあるシュメールには、狩猟採集民族が住んでいた。しかし原始的な生活をしていた彼らが、突如として、物質的にも精神的にも高度な文明を作り上げたのである。その繁栄ぶりは、紀元前3000年頃に記された文書に細部にわたって描写されている。そして彼らの高度な文明の功績は、20世紀初めに発展された古代王国の首都、ニネベの図書館遺跡から発見された、2万5千枚にも及ぶ粘土板の中にも見ることができるのだ。

・シュメール人の医療手引書には、人体解剖学、診断法、薬の処方、外科手術の手順や、医者にどれくらいの金額を払えば手術の成功が望めるのかといったことまで、書かれていた。シュメール人はこうした文書の随所において、天から船に乗ってやってきた神々のことを記している。彼らの姿は人間に似ているが、かぶとを身につけ、武器を所有していた。そして彼らこそが、シュメール人の知識の源だったのである。この博識な神と女神とは、いったい誰なのだろうか？シッチンは、紀元前4000年にシュメールへやってきたのは、第10惑星の血を引く者だったと考えている。この高い知能を持った生命体は、45万年まえに第10惑星から地球へたどり着き、その後も彼らの惑星の公転軌道が地球に最も近づく、3600年ごとに地球を訪れているというのが、シッチンの主張である。

＜アトランティスやホピとプレアデス星人との密接な関係＞
・惑星誕生の時期からずっと地球を訪れている生命体といえば、おうし座の中の300もの星からなる星座から来た、プレアデス星人の名を挙げられよう。太陽から400光年という距離にもかかわらず、その7つの星は肉眼で見ることができる。プレアデス星人と、彼らの地球への頻繁な訪問についての記述は、地球上のほぼすべての文明に見受けられる。ホピ族やナバホ族の52年周期の星歴は、プレアデス星団の出と没の周期に基づいており、ホピ族の男子の通過儀礼は、プレアデス星団が天の真上に位置するときにしか行われない。旧約聖書では、主がヨブに向かってこう問いかける。「あなたはプレアデスの鎖を結ぶことができるか」（ヨブ記38章31節）

・プレアデス星にはかつて地球を訪れた天空の巨神たちが住んでいる、との記述がイギリスの伝説には残されているし、カラニッシュなどスコットランドに数多く現存する古代の石碑は、昼夜平分時（春分・秋分）といった重要な天文現象が起こる日の、プレアデス星団の位置をもとに並べられているのだ。太古のハロウィン（万聖節の前夜）は、プレアデス星団が真上に来たときに行われていた。

・アトランティス人とプレアデス星団からの知的生命体との関係は、アトラス神の7人の娘、つまりプレアデスの7星にまつわる言い伝えとして、ギリシャ神話にも残されている。さらに神秘主義の文学作品の中でも、プレアデス星団は、私たちの銀河系の中において非常に重要な位置づけをされているのだ。

＜ＮＡＳＡがいまだに宇宙人やＵＦＯの存在を認めないのはなぜか＞
・天からの使者は今もなお地球を訪れており、毎年約7万件もの報告が寄せられている。もしこれらの大部分が誤報であったとしても、数々の見過ごせない報告が残されているのである。現在のところ宇宙人の存在は、古代のようにオープンに認識されていない。近代のアメリカ大統領たちも、大統領選の間はＵＦＯに関する情報公開を公約として掲げているにもかかわらず、いざ就任すると、この話題には関与せずという概要が出されるのだ。こうした態度は“大統領の黙秘症候群”と呼ばれている。おそらくは情報公開によって引き起こされるパニックを恐れてのことだろう。それは何百光年もはるか彼方からこのちっぽけな惑星に飛来できるだけの高度な技術を持った知的生命体にとっては、人類を滅ぼすことなどたやすいことなのだ、と人々が気づいてしまえば、混乱に陥ることは必至である。

・現在のアメリカ合衆国政府の方針ではＵＦＯに関する情報は非公開としているが、それでも信憑性のある情報が随時表面化している。いかなる人物であれ、公の場でＵＦＯに関して言及した軍関係者は、1万ドル（約85万円）の罰金と懲役10年、という告知が無効になるや否や、パイロットたちはなんと2万4千件にも上る遭遇を公表した。約500人の職員が勤務するノースウェスタン大学のＵＦＯ研究センター、現在のアラン・ハイネックＵＦＯ研究センターには、30万件以上のＵＦＯ目撃事例が記録されている。
　宇宙飛行士にいたっては、ひとたび地上を離れれば、数え切れないほどの、奇妙な有人飛行物体との遭遇を経験するという。

・宇宙と、はるか遠い天界に未知の生命体が存在する可能性について思いを馳せるとき、私たちは畏敬の念に打たれる。しかし湧き上がる恐怖心や、人類の将来に対して抱える不安によって、その思いはすぐにかき消されてしまうのだ。遠い昔、この惑星に天変地異という罰を科したのは、おそらく天からの使者だったのであろう。しかし前3000年紀の昔、シュメールの生活水準をあれほどまでに高度にしたのもまた、彼らなのである。栄華を極めたシュメール文明と、それより数千年も先に存在していたアトランティス文化の間に存在する驚くべき共通点は、アトランティスでも異星人が活躍していたことを如実に物語っているのだ。

＜フィラデルフィア計画の影にシリウス星団の宇宙人がいた………＞
・これに類似した研究は、ロングアイランドのモントーク基地の跡地において、30年にわたって秘密裏に続けられていた。しかし科学者たちは最終的に、時空を操るために磁場を利用するという実験は、それに関わった人たちに対して取り返しのつかないダメージを与えてしまうことに気づき、実験は中止されることとなった。こうした極秘研究では、シリウス星団からやってきた宇宙人からの助力や、その他の宇宙人の存在もあったといわれている。

＜アトランティスを消滅させた天変地異②——惑星接近による大洪水説＞
・シッチンは、紀元前11000年頃に、宇宙空間からやってきたこの大きな塊（第10の惑星）が地球に急接近したことによって生じた引力が、南極大陸の氷床を崩した結果、地表に巨大な津波を引き起こしたと考えている。重たい氷の圧力と摩擦が、放出を遮られた地球の熱と相まって、ぬかるみのような滑りやすい底層を作り出し、その層が上部の氷河と下部の地面の間の潤滑油としての役目を果たしたと考えれば、こうした現象もありうるのである。攪乱されて緩んだ氷床は、海へと崩れ落ちたのであろう。巨大な洪水については、聖書にも「大いなる深淵の源がことごとく裂け、天の窓が開かれた」と表現されている。シッチンは、この「大いなる深淵」が南極大陸の最南端を示唆していて、氷床の変化と雨が、聖書に描かれている洪水を引き起こしたと考えているのだ。
　
・遠い昔に起こった自然の大変動は、全生物の3分の2の種を一度に絶滅させてしまったが、それは地球の敏感な表面に強固な物体による打撃が与えられた結果であったということになる。航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の科学者たちは、以前考えていたよりもずっと多くの大型小惑星が、危険なまでに地球のすぐ近くを通過していることを、そして地球の表面が、時には直径2マイル（約3.2キロメートル）以上もある物体が激しく衝突したためにできた何百もの空洞で覆われていることを認識している。

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