| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
| 新生日本情報局 |
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ブログの説明：
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| 韓国のだらしない自己改善能力の欠如はアジア通貨危機やＩＭＦ危機以上の危機の引き金を引く！！ |
| [政治] |
| 2016年9月21日 9時1分の記事
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ほんの数年前までは「想定外」の事態が、政治や経済、社会の動きが世界中で加速しています。
そのような中で、朴槿恵大統領を最高指導者と仰ぐ韓国は、金正恩党委員長を最高指導者に仰ぐ北朝鮮や、習近平国家主席を最高指導者に仰ぐ中国と同様に、「三大凶悪国家」の仲間入りを果たしました、と酷評するしかありません！！
韓国・海運大手の破綻、サムスン電子のスマホ電池の爆発や発火、ヒュンダイ自動車などの相次ぐトラブルやリコール、ロッテや大韓航空の大スキャンダルなど社会が混乱している中で、最も悪い時期に、最悪中の最悪にも韓国の歴史でも最悪クラスでかつ、無能な指導者である朴槿恵が大統領に居座っている、という事態です！！
９月２１日０５時００分に産経ニュースが「【経済裏読み】韓国・海運大手の破綻が世界に大迷惑、サムスン積み荷“海上漂流?…「恥さらし」メディアも憤慨」の題で次のように伝えました。
『韓国・海運大手の事実上の破綻が、世界に大迷惑をもたらした。経営難に陥っていた韓進海運が８月３１日、日本の会社更生法にあたる「法定管理」をソウル中央地裁に申請し、事業がストップ。同社が太平洋を渡り、米国などに運んでいたコンテナは１日あたり約２万５千個にのぼっていたともいわれ、物流に混乱をきたしている。米国では、１１月下旬にスタートするクリスマス商戦に向けた仕入れシーズンと重なっただけに、小売りへの影響を懸念する声さえ浮上。韓国メディアは「韓国の恥を世界にさらしている」と憤慨している。
業界世界７位の海運会社
法廷管理に入った韓進海運とはどんな企業なのか。
同社は、コンテナ積載力で世界７位の船会社で、大韓航空を中核とする韓進グループ系列に属する。
韓進グループの趙亮鎬会長は、２０１８年の平昌冬季五輪の大会組織委会長を務めるほどの大物だったが、経営立て直しのために５月に組織委会長を退き、韓進の苦境を印象付けた。
これまで政府系金融機関の韓国産業銀行（ＫＤＢ）などで構成する債権団のもとで、経営再建を目指していた。しかし、再建には、１兆ウォン（９１４億円）以上の資金が必要になることが判明。債権団は支援の継続を断念した。ロイターによると、昨年末の負債額は５兆６千億ウォンといわれる。
「サムスン」積み荷も立ち往生
韓進の経営破綻が、世界的な注目を集めたのは、同社が運ぶ大量のコンテナが海上に足止めされ、各国の港に荷揚げできなくなったためだ。法廷管理申請後の１週間余りで、８０隻近いコンテナ船が足止め。荷降ろしの経費を誰が負担するかが判然とせず、入港したとたんに債権者に船を差し押さえに入る恐れもあって、行き場を失ったわけだ。
インターネット通販の普及が国境を越えた物流を盛んにした一方、輸出入の大半を船舶に頼っているのは従来と変らず、海上輸送の重要性を知らしめる教訓にもなった。
米紙ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ、電子版）によると、海上を漂う積み荷の総額は、約１４０億ドル（約１兆４２００億円）。韓国サムスン電子でも、３８００万ドル相当の積み荷が韓進の船に積まれたままになったという。
（以下略）』
韓国の「ケンチャナヨ精神」に代表される投げやり、いい加減、その場しのぎのやり方は最早、絶対に通用しなくなっているのですが、韓国は政府や国民も理解出来ていないようです。
ですから、天気予報すら的中しないのです！！
９月２０日１０時５０分にRecord Chinaが「強い余震におびえる韓国、気象庁の当たらない地震予測に批判相次ぐ＝韓国ネット「日本の助けを借りるべき」「午後の天気も当てられないのに…」」の題で次のように伝えました。
その内容は、実に地震より恐ろしい韓国気象庁をはじめ韓国政府の無能さです！！
『2016年9月20日、韓国・ニューシスによると、天気予報の誤報が続き批判を浴びていた韓国気象庁が、国民の命に直結する災害である地震に関する予測についても「正確性に欠ける」と指摘を受けている。
19日午後8時33分ごろ、韓国・慶尚北道慶州市付近でマグニチュード（M）4．5の地震が発生した。慶州市付近で12日に発生したM5．8の地震の余震とみられている。本震に比べると揺れは弱かったものの、全国各地で揺れが感じられるほど強い威力だった。そのため、慶州市をはじめとする慶尚北道の住民らの不安は最高潮に達している。
韓国気象庁は今回のように強い余震が発生することを予測できなかった。気象庁は本震発生後に「余震は3〜4日後に終わる」と発表したが、その後も余震が続くと、「余震はいつまで続くか分からない」と予測を修正した。しかし、「強い余震は発生しない」と強調していた。そのため、市民らからは「気象庁の予報能力を全く信じられない」と批判の声が相次いでいる。
この報道に、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せた。
「韓国の気象庁には専門家がいない。何も期待するな」
「国民の税金で高いコンピューターを買っているに…」
「同日午後の天気も当てられないのに、地震を予測できるわけがない」
「地震は日本の助けを借りるべき」
「日本は余震の強さや回数をむやみに判断しないらしい。地震は予測できないものだから」
「国民全員で大きなセウォル号に乗っている気分。セウォル号惨事では、『安全だ、何事も起きないから動かずに待機しろ』との指示に従った子どもたちが犠牲となった」
「気象庁の無能さは地震よりも恐ろしい」
「M4．5は強い余震に含まれるのかな？」』
この記事に対して、日本のネットユーザーからも次のような辛辣な批判が出ています。
「本気で「東日本大震災の余震」だと思ってるんだろうか?
こんなところでまで「反日」を煽ることしかできず、それで「ワレワレは仕事したニダ」とか考えてるんだとしたら、地震予測なんかできっこない。
少なくとも震源くらいはわかるんだろうから、その周辺の地盤の構成や断層の形成状態など少しは「科学的」な判断しろよな、といいたくなる。
まぁ、半島民すべてが「悪いのは日本の地震ニダ!」って考えてるんなら、もう何も言うことはない・・・けどね!」
「2020年に月へ行く貴国が、ノーベル賞21個しかとれない未開な日本など頼るなど、冗談は言わないでください。」
「日本の震災を喜ぶお前らを助ける理由はない。自分達で何とかしろよ。
こっち見んな!」
筆者は、韓国の現状などに対して、次のように申し上げます。
韓国のだらしない自己改善能力の欠如はアジア通貨危機やＩＭＦ危機以上の危機の引き金を引くであろう、と。
既に欧米諸国は「不良債権で経済の大きな破綻」が始まる状況です。
韓国は中国や北朝鮮同様に、「リーマンショック」以上の破綻の引き金を引くでしょう。
これも朴槿恵大統領の反日反米媚中政策とその破綻が招いた結果だ！！
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