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くる天
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狂気の犯罪大国・韓国への対応は「助けない、教えない、関わらない」非韓三原則と旭日旗・日章旗!!
[政治]
2019年10月2日 0時0分の記事

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詐欺国家、嘘つき国家で「強姦大国」「保険金詐欺大国」「歴史などの捏造・隠蔽大国」「偽技術・パクリ大国」の韓国は、宗主国である特亜3国の筆頭、西朝鮮たる中国や、従属して頭を下げている上朝鮮たる北朝鮮以下の「ヘル朝鮮」「下朝鮮」から抜け出すにはそう簡単な事ではありません。

例えば、本ブログでも以前ご紹介しましたが、あの保険金詐欺大国の米国の100倍もの保険金詐欺が韓国で起きているというのは、最早「歴史的な汚点」でしょう!!

そして我が国の国旗である日章旗や、我が国の国旗から派生しているとも言える軍旗等で伝統ある旭日旗ですら侮辱する韓国の極左勢力やその支持勢力などは、正に韓国の最高指導者で極左反日反米の従北媚中の文在寅大統領の手下そのものなのです!!

彼らには「助けない、教えない、関わらない」非韓三原則を徹底しなければなりません!!
少しでもこの原則から外れれば、日本や世界は個人や団体レベルですら、その利益や正当性を失うことになります!!

その悪しき実例を、9月30日19時56分に産経新聞 THE SANKEI NEWSが「韓国与党の放射性物質マップ、データ改竄か 五輪会場周辺」の題で次のように韓国の測定データ捏造を批判しました。

『韓国与党「共に民主党」の議員らが来年の東京五輪の競技会場周辺の放射性物質の検出量を示した地図を公表した問題で、同党が利用したとするデータを所有する日本国内の団体が「われわれの情報から作製されたことは事実に反する」として同党に抗議したことが30日、分かった。

 この団体は、東京電力福島第1原子力発電所の事故を契機に、1都16県で土壌汚染調査を行っている「みんなのデータサイト」(福島市)。会員制交流サイト(SNS)を通じ、共に民主党議員に対し「事前の連絡なく、事実と異なる測定値の情報が公開され、団体の信頼性を損ねた」と9月27日に抗議し、地図作成の経緯をたずねた。30日午後6時の時点で返答はないという。

 共に民主党の「日本経済侵略対策特別委員会」は9月26日に記者会見し、福島第1原発を中心に汚染が同心円状に広がっている地図を公表。「宮城スタジアム」(宮城県利府町)など5カ所の東京五輪会場付近の土壌に含まれる放射性物質の数値を示した。
 朝鮮日報によれば、数値は「みんなのデータサイト」に公開されている資料から引用したという。

 ただ、共に民主党の地図が「福島県営あづま球場」(福島市)周辺で土壌1平方メートルあたり205万ベクレルの放射性物質が検出されたとしているのに対し、みんなのデータサイトが今年行った調査では14万ベクレルだった。

 みんなのデータサイト 阿部浩美共同代表は産経新聞の取材に対し、「あづま球場の数値は一桁違うし、汚染が同心円状に広がるのは科学的にあり得ない。われわれが測定した数値を改竄(かいざん)して発表され、名誉を毀損(きそん)された思いだ」と語った。』

はっきり申し上げるならば、韓国与党「共に民主党」の議員らが行った捏造データの公開行為は、グーグルマップを悪用して強盗や窃盗・詐欺を繰り返す強盗団や詐欺団以上に悪辣な言動、極悪行動なのです!!

断じて許してはなりません!!

更に、韓国の最高指導者の文在寅大統領の度重なる悪政や無為無策で、韓国経済ですら「下朝鮮」「ヘル朝鮮」へと右肩下がりで経済苦境どころか恐慌すら発生しかねない状況です!!

9月28日にzakzak by 夕刊フジが「韓国経済に“リーマン・ショック級”危機到来か!? 専門家の約4割が文氏政策に「落第点」 識者「お先真っ暗…財界は文政権に業を煮やしている」」の題で「“迷走”する韓国・文政権」の特集項目にて、次のように伝えました。

『韓国の経済危機はすぐそこまで来ているのかもしれない。現地経済誌の緊急調査で、専門家の半数が「1年以内にリーマン・ショック級の大型危機が起こるかもしれない」と回答した。米中貿易戦争や史上最悪ともいわれる日韓関係などを理由に景気が不振に陥っているとし、もはや回復不可能との嘆きも聞かれる。元凶がどこにあるかは明白だ。「反日」を放置し続ける文在寅(ムン・ジェイン)大統領の経済政策について専門家の約4割が「D(落第)」と採点しているのだ。

 韓国の経済誌「毎経LUXMEN」が、マクロ経済の専門家30人に対して緊急調査を実施したところ、回答者の半数が「早ければ今年下半期」、「遅くとも来年」に韓国に大型経済危機が訪れる可能性があると回答した。米中貿易戦争による世界経済の後退や英国の欧州連合(EU)離脱問題、日本との関係悪化を理由としている。

 韓国は1997年のアジア通貨危機をきっかけに国際通貨基金(IMF)に救済された。11年後、2008年のリーマン・ショックでもウォン安に見舞われたが、さらに11年後の19年に3度目の危機が懸念されているというわけだ。

 「危機が来ない」と答えた半数の専門家も韓国経済が低迷していることを認め、30人中29人が今年の経済成長率を2%以下と予想した。企業の業績不振、賃金の減少、家計の消費減少という悪循環が現実となるとの見方もある。

 「韓国の専門家は冷静に先行きを見通している」と評価するのは、元大手商社マンで韓国経済に詳しい朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏だ。
 「韓国の経済成長率はどんどん悪化している。半導体や中国向け輸出に依存していることが経済の足を引っ張る原因となっており、米中貿易戦争や日本による輸出規制強化措置も大きく経済に影響してしまっている。外資も韓国には投資したいとは思わないだろう」

 頼みの綱である輸出の減少も止まらない。韓国関税庁の統計では、今月1日から20日までの輸出は285億ドル(約3兆500億円)で前年比21・8%減と落ち込んだ。中でも半導体は危機的状況で、前年比39・8%の大幅減少、中国への輸出も29・8%減で、日本、米国向けも13・5%、20・7%とそれぞれ減少している。

 韓国財界も焦りの色を隠さない。24日にはソウル市内で、日韓経済人会議が開かれ、韓日経済協会の金ユン(キム・ユン)会長が「両国は宿命的な隣人として互いを深く理解し、世界市場で善意の競争や最大限の協力を通じて共存共生すべきだ」と訴えた。

 いわゆる元徴用工への保障問題は1965年の日韓基本条約・請求権協定で決着済みにもかかわらず、韓国最高裁は日本企業に賠償を命じた判決を出し、原告らは差し押さえられている日本企業の資産売却を申請している。日韓の有識者らが25日、両国関係の打開策について議論した討論会では、国民大の李元徳(イ・ウォンドク)教授は、韓国政府が原告側と協議して資産売却を回避すべきだと指摘した。

 また、特定の日本企業に「戦犯企業」とレッテルを貼り、製品を購入しないよう努力を義務づける条例が成立した自治体では、条例の見直しを求めたり、手続きを留保する動きも出ている。ただ、日本による韓国への輸出規制強化をめぐり、韓国政府が世界貿易機関(WTO)へ提訴したことに不利な材料となるのを恐れたというのが真相のようだ。日本製品の不買運動は長期化しており、経済だけ共存共生するなど、あまりに虫の良すぎる話だ。

 前出の専門家を対象にした調査では、回答者の43%が文政権の政策に「D」、30%が「C」と採点、「A」と評価した専門家はゼロだった。

 前出の松木國俊氏は次のように分析する。
 「韓国の財界は、文政権と違って危機感が肌身に浸みているのだろう。文政権が有効な手立てを何一つ打たないことに業を煮やしている状態だ。このまま企業にとっての悪循環が続けば、韓国国外に生産拠点を移すこともあり得る。そうなれば、韓国経済は一段とお先真っ暗になるだろう」

 韓国経済に特効薬はなさそうだ。』

はい、その通りですね。
しかしながら、韓国経済に特効薬は無いどころか、韓国政治や韓国社会にも特効薬は無いのです。
ましてや、韓国の最高指導者の文在寅大統領にも特効薬はありません!!
俗に言う、「馬鹿に付ける薬はない」のです!!


狂気の犯罪大国・韓国に対応は「助けない、教えない、関わらない」非韓三原則と旭日旗・日章旗!!

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韓国は、最高指導者の文在寅大統領(右)の言動の通り、詐欺や嘘を平気で言いまくり、エラそうなドヤ顔で、イヤラシイ極左のキツネ目をしながら、悪辣で卑屈なニタニタ笑いやヘラヘラ笑いをする詐欺国家、嘘つき国家、全ての犯罪大国なのです!!

出典:日本を守り隊 ツイッター

文在寅大統領は、正に韓国の鏡だ(皮肉と批判×10000)!!



9月27日の夕刊フジ紙面
出典:こちら夕刊フジ報道部 ツイッター


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