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くる天
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極左リベラルの本性は世界の破壊!!中国や南北朝鮮などの極左独裁や同様の勢力にも非韓三原則を!!
[政治]
2019年11月13日 0時0分の記事

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唐突ですが、約3年半前に本ブログで取り上げた、日本維新の会の足立康史衆議院議員が、当時の民進党、現在の立憲民主党に所属する辻元清美氏の著書での反天皇思想、反皇室思想を国会で追及した問題が、11月10日の天皇皇后両陛下の即位を祝う祝賀御列の儀が盛大に挙行の「御効果」にて、今や、悪い意味で絶賛注目の的です!!

正に、正にブーメラン!!
正に、悪因悪果の因果応報!!

古い記事で恐縮ですが、2017年6月8日11時54分に産経新聞 THE SANKEI NEWS(配信当時は産経ニュース)が「「辻元清美さんは皇室を『生理的に嫌だ。同じ空気を吸いたくない』と書いた」日本維新の会・足立康史氏が攻撃、辻元氏の“言い訳”は」の題で次のように伝えました。

『民進党の辻元清美衆院議員が8日の衆院憲法審査会で、過去に著書で皇室を「生理的にいやだ」などと批判していたことを認め、「一面的だった」と反省の弁を述べた。日本維新の会の足立康史衆院議員が著書を取り上げ、追及した。

 話題に上ったのは、辻元氏が民間国際交流団体「ピースボート」を設立し政界進出する前の昭和62年3月に出版した『清美するで!!新人類が船を出す!』(第三書館)。

 辻元氏は著書で皇室について「生理的にいやだと思わない? ああいう人達というか、ああいうシステム、ああいう一族がいる近くで空気を吸いたくない」「天皇っていうのも、日本がいやだというひとつの理由でしょ」と記していた。

 さらに日本のスポーツ界と関連させて「人生訓とか道徳を押しつけたがる。天皇とあの一族の気持ち悪さに直結している」とし、天皇制を「悪の根源」とまで断じていた。

 足立氏は、天皇制廃止を訴えた辻元氏の過去の発言も挙げ、「こうした発言を繰り返す辻元氏が憲法審査会の幹事なのは適当ではない」と批判した。

 これに対し辻元氏は「30年ほど前、学生時代にご指摘の発言をした」と認めた。その上で「日本国憲法の下、日本は生まれ変わり、戦争放棄の国になった。憲法に規定されている象徴天皇を尊重しなければならない。私は考えが一面的だったと痛感し、深く反省した」と述べ、著書の内容を撤回した。』

このスキャンダル後の辻元氏の言動を観るに、全く考えが変わらず、勢力は右肩下がりで、いつもの「旧民主党のブーメラン効果」で烏合の衆と化した旧民主党の連中が新党や新会派を作っては内紛を繰り返す衆愚政治の悪しき見本と化しています。

さて、旧民主党と同じ「極左反日反米国家」の「特亜3国」である中国や南北朝鮮はどうでしょうか??
一言で申し上げれば、口先だけの中身の無い国家と化しています。

その理由は、極左リベラルの本性は国家や社会、そして世界の破壊しか考えていないからです!!
共産主義は生産等での利益や剰余価値を認めておらず、経済的には「縮小再生産」「破綻」をするしか無いからです!!

11月10日の天皇皇后両陛下の即位を祝う祝賀御列の儀より一夜明けた11月11日、zakzak by 夕刊フジが「中・韓・北、経済“同時崩壊”か! マイナス成長?の中国、ミサイル連発の北、ブーメラン自滅の韓国 識者「いずれの国も年末年始、大混乱の可能性」」の題で「“暴走”北朝鮮」の特集項目にて、次のように中国や南北朝鮮を批判しました。

『クリスマスから年末年始にかけて東アジアが激動するのか。米国との対立が続く中国、再びミサイルを連発している北朝鮮、そして「反日」がブーメランとなっている韓国で、いずれも経済大混乱の予兆があるとみるのは国際投資アナリストの大原浩氏だ。大原氏は寄稿で、米トランプ政権の中国に対する圧力が、北朝鮮や韓国にも経済危機をもたらす恐れがあると分析している。

 米中貿易協議は12月にも合意署名が行われると報じられている。だが、米中のせめぎ合いがいまだに熾烈であることには変わりがなく、米国の共産主義中国に対する態度は経済で軟化しても、政治的にはさらに強硬になる可能性もある。

 トランプ大統領は、政治家というよりもビジネスマン・経営者であるから、米中貿易戦争は「利害」の問題だといえる。
 ところが、前年に引き続いて中国に対して極めて厳しい内容の演説をしたペンス副大統領はもちろんのこと、ナヴァロ大統領補佐官は、米国のテレビ番組の中で中国による知的財産権の侵害を激しく非難。その存在を「寄生虫」と呼んだ。彼は民主党員である。

 さらには、ウクライナ疑惑で民主党の大統領候補として急浮上したウォーレン氏も、訪問先の中国で、現地の記者団に対して「米国の対中政策は数十年にわたって方向性が間違っており、政策立案者が関係を現在修正している」と述ベている。

 ナヴァロ氏とウォーレン氏は左派の学者であり、政治信条を変えることは考えられない。万が一、トランプ氏が再選されなければ、中国はそれ以上の「反中派」の強敵と対処しなければならない。

 中国が米国に追い詰められている状況は、朝鮮半島情勢にも影響を及ぼす。政治的な問題は当然だが、経済面でも大きな危機を迎える。
 ポイントは、(1)本当はマイナス成長であろう中国(2)年末を控えてミサイルを連発する北朝鮮(3)ブーメランで自滅へ向かう韓国−の3つだ。

 (1)は、欧米のエコノミストも常々指摘しているが、中国の国内総生産(GDP)発表はかなり底上げされている。公表値はぎりぎり6%であるが、実態としてはマイナス成長に陥っている可能性がある。

 米中貿易戦争だけではなく「香港騒乱」で海外からの投資の大きな部分を占める香港経由の投資が滞っている可能性が高いし、中国大陸への直接投資も日本企業をはじめとして、ほとんどの外資系企業が後ろ向きだ。経済的に未曽有の危機に陥っている中国に、朝鮮半島の国々の面倒を見る余裕はあまりない。米国という虎の尾を踏みたくないから、おとなしくしているはずだ。

 (2)の北朝鮮は、以前から一方的に年末を交渉の期限として米国に通告していた。経済制裁が効いているので、政権維持できる限界がそのあたりまでということだ。最近の度重なるミサイル発射も「早く餌をくれ」というトランプ氏への懇願だろう。韓国に対する邪険な態度も、年末年始に何らかの「国体を変えるような大変革」をしなければもたないという金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長の焦りの象徴である。

 (3)の韓国では、文在寅(ムン・ジェイン)政権の悲惨な状況はすでに報じられているが、韓国が一方的に破棄を宣言した日本との軍事情報包括保護協定(GSOMIA)は22日に有効期限が切れる。これについて、米国の東アジア外交を担うスティルウェル国務次官補は、訪韓してGSOMIA維持を強く求めた。
 このような米国の意向に反してGSOMIAを破棄すれば「米国の同盟国から敵国へ」の流れが確定するであろう。

 フッ化水素などに関する輸出管理強化も「米国の敵国である中国との密接な関係」がもとで生じたことである。見当外れの日本製品不買運動の大ブーメランだけではなく、日本が韓国に対する「安全保障上の輸出管理」をさらに強化する口実が生まれ、米国もそれを後押しするはずだ。

 いずれの国でも示唆されているのが「年末・年始」の経済的大混乱の可能性である。ソ連の崩壊は1991年12月25日、ゴルバチョフ大統領の辞任で生じた。今年のクリスマス、そして年末年始はゆっくりと過ごせないかもしれない。

 ■大原浩(おおはら・ひろし) 人間経済科学研究所執行パートナーで国際投資アナリスト。仏クレディ・リヨネ銀行などで金融の現場に携わる。夕刊フジで「バフェットの次を行く投資術」(木曜掲載)を連載中。』

このように、着実かつ確実に特亜3国たる中国や南北朝鮮には政治的・軍事的な危機のみならず、経済的にすらも大きな危機や混乱が生じ始めているのです!!

中国の習近平国家主席、北朝鮮の金正恩党委員長、そして特亜3国の最下位である「下朝鮮・ヘル朝鮮」に堕ちた韓国の文在寅大統領ら首脳の愚かな悪政やそれに従う無能な政治家・官僚共のせいで、状況は更に悪化し続けています。
北朝鮮は言うに及ばず、中国はマイナス成長で香港は大荒れの動乱、韓国は頼みの日米両国からすら見限られ日韓GSOMIA破棄通告で日米両国の怒りを買うなど四面楚歌状態です!!

これらは全て、旧民主党や社民党、共産党など極左リベラルと同じく、破壊思想を持つ共産主義の間違った考え方がもたらした結果なのです!!
このような連中や国家には「助けない、教えない、関わらない」のは当然の措置です!!


極左リベラルの本性は世界の破壊!!
中国や南北朝鮮などの極左独裁や同様の勢力にも「助けない、教えない、関わらない」の非韓三原則を!!



11月9日発売(11月10日付け)夕刊フジの見出し
出典:こちら夕刊フジ報道部 ツイッター



有名になった「非韓三原則」のご紹介と、その提唱者の著書の画像
出典:日本を守り隊 ツイッター


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