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くる天
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中朝は世界から孤立で韓国の反日行動は全てが裏目!!私達は今、歴史の大転換の起点に居る!!
[防衛]
2019年12月1日 0時0分の記事

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「すぐにTVを見て!!」
忘れもしない、2001年9月11日、友人からの電話でTVに電源を入れて米国NYからの中継映像を視聴した筆者は、その後何度もNYの世界貿易センターの2つのビルが破壊され、崩れ落ちる映像を見ることになりました。

歴史的な事件や歴史の大転換などは、その時、その立場に立たないと「今、その時だ」とは気付きにくいものです。

今や、中国は香港問題や少数民族への迫害、民主化運動や自由化運動の弾圧などで世界から警戒され敵視され始めています。
北朝鮮は国連決議等に明白に違反し国際世論を無視して核実験や度重なる弾道ミサイル発射を繰り返し実施して世界の孤児となりました。

そして、いわゆる特亜3国、中国、北朝鮮と、その最下位である下朝鮮・ヘル朝鮮の南朝鮮たる韓国は、「自称・外交の天才」による極左反日反米で従北媚中従中の文在寅大統領の極悪政治と無意無策により、政治経済社会の全ての分野で右肩下がりの悪化が酷くなる一方です!!

11月29日、zakzak by 夕刊フジが「韓国の「不都合」な現実…ユニクロに客殺到!不買運動は腰砕け 「5G」も日本依存で… 識者「『日本がダメージを受けていない』と文政権への疑念が広まりつつある」の題で「“迷走”する韓国・文政権」の特集項目にて、次のように韓国や文在寅大統領を批判しました。

『日本との軍事情報包括保護協定(GSOMIA)破棄を土壇場で撤回した韓国の文在寅(ムン・ジェイン)政権だが、韓国があおる日本製品不買運動も腰砕けぶりが露呈している。日本からのビール類輸出がゼロになったと騒ぐが、現地でのユニクロのヒートテックの無料配布には客が殺到し、高速大容量の第5世代(5G)移動通信の部品も日本製に依存する。若者も経済低迷の自国でなく日系企業へ職を求めている。これが韓国にとっての「不都合な現実」だ。

 財務省が28日発表した10月の品目別の貿易統計によると、韓国向けのビール輸出は数量、金額ともに実績ゼロだった。輸出がゼロになるのは1999年6月以来、約20年ぶりだった。

 日本製品の不買運動の影響が続いているのは事実だが、現地では異変も生じている。
 今月15日から20日まで、韓国のユニクロ店舗で「ヒートテック10万枚無料提供」のイベントを開催したところ、客が殺到、朝鮮日報によると、無料配布が行われた6日間の売り上げが、9月の売り上げを上回った。

 ユニクロは日本製品不買の対象と名指しされ、CMにもイチャモンがつけられていた。
 朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏は、「ユニクロの製品が欲しくても、周りの同調圧力で日本製品が買えないということもある。金を払わなければ、圧力を気にしなくてもいいということかもしれない」とみる。

とはいえ、タダならユニクロ製品に群がるという現象は韓国メディアにとってはバツが悪かったのか、中央日報は「こうした状況を見て日本の右翼やメディアはどれほどあざ笑っているだろうか?」とする大学教授のコメントを掲載した。

 日本が7月に韓国向けの輸出管理を強化すると、逆上した韓国側が「日本ボイコット」を仕掛けているのだが、「不買運動は物の動きが減ることなので、韓国経済の規模が縮むだけだ。日本製品の代わりに韓国製品を買うような消費動向にもなっていない」と松木氏は指摘する。

(中略)

 文政権の経済政策の失敗や米中貿易戦争、そして「反日」政策が直撃して韓国企業の業績悪化も止まらない。

 韓国取引所が公表した国内上場企業579社の1〜9月期の営業利益は前年同期比38・77%減と大幅に落ち込んだ。

(中略)

 GSOMIAを破棄すると大騒ぎし、土壇場で日和った文政権。国内の求心力低下を避けるために「反日」をエスカレートさせるのが歴代政権のやり口だ。
 「ネットを見る韓国国民は『不買運動をしても日本がダメージを受けていない』と分かってきている。国民の間には文政権の姿勢への疑念が広まりつつあるのではないか。政府が反日感情をあおっても、以前のように盛り上がる可能性は少ないだろう」と松木氏は強調する。
 日本ボイコット戦略が崩壊状態の文政権。まだ打つ手はあるのか。』

日本のダメージを与えられない韓国・文在寅大統領には、最早、世界中から信用すら失ったクラゲ以下、コンニャク以下の存在でしか有りません!!
正にコウモリ外交のツケが廻ってきたのです!!

この背景には韓国に対する米国の強力な圧力もあるようです。

11月30日に同メディアが「【ニュースの核心】虎の尾「GSOMIA」を踏んだ韓国・文政権…もはや不信消えず 「レッドグループ入りなら“敵”とみなす」米通告か」の題で「GSOMIA失効回避」の特集項目にて、次のように日にほん本米国の動向を分析しました。

『韓国の文在寅(ムン・ジェイン)政権が、日韓の軍事情報包括保護協定(GSOMIA)について「破棄通告の効力を停止」した。回りくどい言い方だが、「破棄を止めて、やっぱり延長します」という話である。

 かと思えば、日本の経産省が「韓国側は輸出管理体制を改善する意欲を示している」と発表すると、韓国側は「完全に事実と異なる」と反発した。日本との合意に後で文句を付けるのは、毎度のことだが、彼らは「なんとかメンツを保たねば」という思いで一杯なのだろう。
 重要な軍事協定を「止めるの止めた」というだけで、国際的には十分、みっともないが、そうなったのも、文政権に覚悟がなかったうえ、米国の出方を見誤ってしまったからだ。どういうことか。

 文政権は協定を破棄する理由に「日本の対韓輸出管理強化」を挙げていた。それは、口実にすぎない。
 本当は、もともと「北朝鮮を敵視するGSOMIAなど、とんでもない」と思っていたのだ。だからこそ、米国の要請を受けても、失効期限ギリギリまで、かたくなに抵抗していた。
 ところが、最後に腰砕けになったのは、なぜか。多くのマスコミは「米国の圧力」を理由に挙げるが、それでは説明になっていない。問題は、圧力の中身ではないか。

 私は「もしも協定を破棄すれば、米国は文政権打倒に動くぞ」と脅したのではないか、とみている。
 ドナルド・トランプ米大統領が在韓米軍を撤退させたい意向をもっているのは、よく知られている。記者会見でも、そう公言してきた。だが、多くの安全保障専門家や米軍関係者は、北朝鮮にとどまらず、中国やロシアを牽制(けんせい)するためにも、朝鮮半島における米軍のプレゼンスは不可欠とみている。彼らを「安保保守派」と名付けよう。

 安保保守派は、韓国という橋頭堡(きょうとうほ)を維持するために「文政権の除去」を視野に入れた。つまり、「GSOMIAを破棄して、中国・北朝鮮・ロシアの『レッド・グループ入り』を目指すのであれば、米国は文政権を敵とみなす」と最後通告を放った可能性が高い。
 ここで重要なのは、韓国という国と文政権を区別する点だ。見放すのは、あくまで文政権であり、韓国そのものを切り捨てるわけではない。

 トランプ政権は中国に対して、そういう扱いを始めている。
 マイク・ペンス副大統領や、マイク・ポンペオ国務長官は最近の演説で、「敵は中国共産党であって、中国という国や中国国民ではない」という点を強調した。
 同じロジックを韓国にも適用して、米国は「敵は文政権だ、と公言するぞ」と通告したのではないか。

 そんな事態になったら、来年4月の総選挙で政権与党の敗北は必至だ。国民の多くは、米国を敵に回して、北朝鮮と心中する覚悟を固めているわけではないからだ。
 文政権は「レッド・グループ入り」を急ぐあまり、米国・安保保守派の虎の尾を踏んだ。協定を延長しても、不信は消えない。いずれ、政権の終わりは近い。

 ■長谷川幸洋(はせがわ・ゆきひろ) ジャーナリスト。1953年、千葉県生まれ。慶大経済卒、ジョンズホプキンス大学大学院(SAIS)修了。政治や経済、外交・安全保障の問題について、独自情報に基づく解説に定評がある。政府の規制改革会議委員などの公職も務める。著書『日本国の正体 政治家・官僚・メディア−本当の権力者は誰か』(講談社)で山本七平賞受賞。最新刊に『明日の日本を予測する技術』(講談社+α新書)がある。』

ここまで来たら、中国や北朝鮮に対する強硬姿勢同様に、韓国に対しても強硬な態度を取るべきでしょう。
彼らはその実態は「中華思想」「小中華思想」を持つ強権国家であり、独裁国家なのですから!!

そして彼らへの最も有効な対策こそ、自主防衛力の確立なのです!!

同日22時00分に産経新聞 THE SANKEI NEWSが「政府、馬毛島を約160億円で買収 米軍訓練を移転」の題で「激動 朝鮮半島」の特集項目にて、日本政府が鹿児島県の無人島で種子島の隣に位置する馬毛島を約160億円で購入する売買契約を地権者と結んだ事を報道しました。
日本の自主防衛努力がまた、一歩、前進しました!!
そして、私達は今、歴史の大転換の起点に居るのです!!


中朝は世界から孤立で韓国の反日行動は全てが裏目!!
私達は今、歴史の大転換の起点に居る!!



11月29日の夕刊フジ記事の目玉
出典:zakzak ツイッター


追伸:

たとえ嘘や捏造はバレて風化して歴史の闇に忘れ去られても、真実は絶対に風化せず死にません!!

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