| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
| 新生日本情報局 |
| 地域：山形県 |
| 性別：男性 |
| ジャンル：ニュース 世界情勢 |
ブログの説明：
日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。 Ｐ・ドラッカーの言われた「知りながら害をなさない」誠実さ、信頼をモットーにしております。 ☆定期購読月額1000円 |
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| 特亜３国の中国や南北朝鮮の悪政で新型肺炎や政治経済の世界的な混乱！！自主防衛体制強化を！！ |
| [防衛] |
| 2020年2月11日 0時0分の記事
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２月１１日は我が日本の建国記念の日です。
今、我が国は深刻な脅威に晒されています。
それは、主に、いわゆる特亜３国、特亜、特Ａ、特定アジア３国、などと呼ばれる、中国や南北朝鮮の極悪独裁政治、正に悪政中の悪政が根本原因となり、新型コロナウイルスによる新型肺炎等で、政治経済、そして社会や外交安全保障の分野まで、世界的な混乱が生じているからです！！
この厳しい現実を直視しなければなりません！！
２月９日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「中国“人民蜂起”寸前か！？「生死の瀬戸際」に立たされ政権打倒へ 新型肺炎“元凶”は習政権の隠蔽体質 識者「万が一、中国が崩壊した場合…」」の題で次のように中国や南北朝鮮を批判しました。
『中国本土の新型コロナウイルスの感染者は８日朝までに３万４０００人を超え、死者は７２２人に増えた。中国当局は、最初期に新型肺炎に警鐘を鳴らし、７日に死去した男性医師をいまさら英雄視するが、習近平政権の隠蔽体質こそ感染拡大を引き起こした元凶であることは疑いの余地がない。国際投資アナリストの大原浩氏は寄稿で、習政権が「惨劇の法則」に直面していると指摘、人民蜂起寸前の状況だとみる。
投資の神様、ウォーレン・バフェット氏が鋭く指摘するのは「人類が歴史に学ばない」ということだ。「歴史は繰り返す」というように、過去の過ちに学ばず、同じような間違いを繰り返す事例は山ほどある。
「五輪後１０年惨劇周期」というものがある。もちろん、単なるアノマリー（合理的な説明はできない現象）なのだが、五輪で経済的なピークを付けた新興国が、平家物語が説く「盛者必衰」の法則に逆らえず、おおむね９年から１１年後にどん底に落ちる例は多い。
古くは１９３６年ベルリン五輪の９年後、４５年のナチスドイツ崩壊。６４年の前回東京五輪の９年後、７３年の第１次オイルショックがある。８８年のソウル五輪の９年後、９７年のアジア通貨危機によって韓国が国際通貨基金（ＩＭＦ）の支援を受け、事実上国家破綻したことも記憶に新しい。
しかし、現在の中国の状況に最も近いのは、同じ共産主義独裁国家であったソ連邦崩壊であろう。８０年のモスクワ五輪の９年後にベルリンの壁崩壊、ソ連崩壊は１１年後の９１年だった。
北京五輪が開催されたのは２００８年のことであるから、ここ数年かなり注意してウオッチしていたのであるが、香港の区議会議員選挙や台湾総統選での民主派の勝利は、東欧諸国で自由を求める機運が高まったことと酷似しており、ベルリンの壁ならぬ「香港の壁」崩壊も近いのではないだろうか。
東欧での民主化運動の高まりには、１９８６年のチェルノブイリ原発事故でソ連当局が情報隠蔽に終始し、人々の不安をあおったことが大きな影響を与えている。
習政権も新型肺炎において、大本営発表ならぬ「共産党発表」を繰り返しており、さらには世界保健機関（ＷＨＯ）が「中国の意向を忖度（そんたく）している」疑惑も浮上している。
感染の状況は、中国政府の公式発表よりもはるかに深刻だと考えるべきだ。武漢に閉じ込められて恐怖の日々を送っている人々を含め、「生死の瀬戸際」に立たされた中国人民が「政権打倒」へ向かってパワーを結集すれば巨大な勢力になる。
天安門事件は８９年６月で、同年１１月のベルリンの壁崩壊の直前に起きている。この時には、人民を戦車でひき殺すような強権的手法で乗り切ったが、現在は通信・インターネットがかなり発達しており、香港には外国人（籍）も多く居住しているので、何もできないまま時間だけが流れる。
万が一、中国が崩壊した場合、日本経済への打撃を心配する読者も多いだろう。一時的な混乱が起こり、中国大陸で多店舗展開をしている小売業や中国べったりの商社などに大きな打撃を与える可能性はあるものの、世界のデフレの元凶である中国での生産・輸出が止まれば、長期的に世界はデフレから脱出する。特に工場・雇用を奪われていた日本など先進国の経済は好調さを取り戻す。
日本の数分の一のエネルギー効率しかない中国から先進国に生産拠点が戻れば、化石燃料の使用も大きく減る。グレタ・トゥンベリさんに教えてあげたいものである。
一方、韓国の輸出の対国内総生産（ＧＤＰ）比は約４０％で、せいぜい１５％程度の日本よりはるかに高い。さらに、全体の４分の１強を占める最大の輸出先は中国だ。
１月の貿易統計によると、韓国の輸出は前年同月比６・１％減で、１４カ月連続で減少した。新型肺炎の影響が反映されるとさらに激減する可能性が高く、４月１５日の総選挙まで文在寅（ムン・ジェイン）政権がもたないかもしれない。
また、北朝鮮はかなり早い時期に中国人旅行者の入国を禁止した。国民の栄養状態が極度に悪く、医療サービスもほとんど受けられないため、一気に感染が広がる恐れがあるからだ。
しかし、中国からの旅行者は出稼ぎに次ぐ大きな外貨収入源であるから経済的に手痛いダメージを受ける。さらに、中国への入出国を繰り返して国連の出稼ぎ労働規制をくぐり抜けるのも難しくなる。金正恩（キム・ジョンウン）氏の運命も風前の灯だ。
■大原浩（おおはら・ひろし） 人間経済科学研究所執行パートナーで国際投資アナリスト。仏クレディ・リヨネ銀行などで金融の現場に携わる。夕刊フジで「バフェットの次を行く投資術」（木曜掲載）を連載中。』
正に、大原浩氏の言われる通り、中国や南北朝鮮の「西朝鮮、上朝鮮、そして下朝鮮・ヘル朝鮮のお仲間達」は一蓮托生で政治も経済も社会も落ち目になっています。
彼ら、特に特亜３国の筆頭格の西朝鮮たる中国に忖度する、ＷＨＯの理事長の態度は見るに堪えません！！
彼らこそが、平和と安定を破壊する脅威そのものなのです！！
そのような中、日本は着々と自主防衛力を高めています。
２月９日に首相官邸ＨＰは「内閣総理大臣コメント（Ｈ−IIＡロケット４１号機の打上げ成功について）」の題で安倍首相の発言を次のように公開しました。
『本日、種子島宇宙センターから、Ｈ−IIＡロケット４１号機が打ち上げられ、搭載していた情報収集衛星光学７号機は所定の軌道に投入されました。
政府としては、この光学７号機を含む情報収集衛星を最大限活用し、今後とも我が国の安全保障及び危機管理に万全を期す所存です。』
また、同日、河野太郎防衛大臣は熊本県熊本市の健軍駐屯地を訪問しました。
同日１３時２９分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「河野防衛相、陸自の地対艦ミサイル部隊を視察」の題で次のように伝えました。
『河野太郎防衛相は９日午前、熊本市東区の陸上自衛隊健軍駐屯地を訪れ、洋上の敵艦艇の撃破を担う１２式地対艦ミサイル（ＳＳＭ）部隊を視察した。敵艦艇の位置を捕捉するレーダーや発射装置を確認した。
訓示では尖閣諸島（沖縄県石垣市）周辺などでの中国の海洋進出に言及し「先頭に立ってわが国の領土、領海、領空を守り抜く」と強調した。
１２式は高性能ＳＳＭで、射程は約２００キロとされる。沖縄県宮古島市の宮古島駐屯地に来年度配備される。艦艇の増強を図る中国軍に対し、抑止力を高める狙いがある。』
更に、他の分野でも日米合同演習等の多国間演習を含め、日本軍たる自衛隊の活動が活発化しています。
これも、全ては自主防衛力向上のためなのです！！
特亜３国の中国や南北朝鮮の悪政で新型肺炎や政治経済の世界的な混乱！！
自主防衛体制強化を！！
中国をはじめとする特亜３国を批判する２月８日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ報道部 ツイッター
２月９日、熊本県熊本市の健軍駐屯地を視察した河野防衛大臣（中央）が、部隊視察後、１２式地対艦ミサイル（ＳＳＭ）発射機を背景にした記念撮影した様子
出典：河野防衛大臣自身のツイッター
追伸：
世界情勢の激変で、内外であらゆる業種・業界で激変が起き続けています。
今までの常識や業界・業種の因習や考え方ではとても通用出来ない時代になりました。
そのような中で、変化のチャンスを物に出来るか否かは、あなたの現在と未来の行く末すら左右します。
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