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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com
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『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊) (14)
『政権交代−小沢一郎最後の戦い』(2007年7月12日刊) (54)
米国在住の個人投資家satoko女史 (93)
『小沢一郎総理大臣待望論』(1994年11月1日刊) (51)
『小沢一郎の時代』(1996年2月6日刊) (49)
『ロックフェラーに翻弄される日本』(2007年11月20日刊) (49)
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『自・社連合が小沢一郎への逆襲をはじめた』1994年7月30日刊 (51)
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『平成動乱 小沢一郎の野望『』1993年9月25日刊 (114)
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2018年8月1日 7時48分
「MSA資金」の運用益から「東日本銀行・千葉銀行・横浜銀行・きらぼし銀行4行」に分配された計16兆円が何者かに抜き取られる
 
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下と小沢一郎代表に託されている「MSA資金」の運用益から2016年8月4日以降〜2017年6月2日までに第1回目として分配(シェア)された「本償還金」の一部は、「東日本銀行・千葉銀行・横浜銀行・きらぼし銀行(八千代銀行・都民銀行・新銀行東京)4行」各4兆円計16兆円が地方銀行の救済による地方創生資金として「2次償還」された。ところが、国際決済銀行(略称: BIS、本部はスイス・バーゼル)が監査していたところ、この「地方創生資金」が安倍晋三政権の何者かが引き出して政府に入れてしまったというとんでもない事実が判明した。4行から抜き取れないように「ロック」していなかったのが手抜かりだったという。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、憤慨しながら次のように説明している。
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2018年7月31日 6時41分
トランプ大統領とプーチン大統領は、「第3次世界大戦」を策動してきた欧州最大財閥ロスチャイルドと「秘密結社フリーメーソン・イルミナティ」の壊滅作戦に乗り出している
 
◆〔特別情報1〕
 世界恒久の平和と繁栄を築くための新潮流を主導しているヘンリー・キッシンジャー博士(ドイツ系ユダヤ人、1923年5月27日生まれ、95歳)の指南を受けて「新機軸」(第3次世界大戦回避・全世界の原発440基廃炉・放射能汚染を含む地球環境の改善・AIの産業化)を推し進めているトランプ大統領とプーチン大統領は、米ロ首脳会談(7月16日、フィンランドの首都ヘルシンキ)を機に、米軍産協同体を支えて「戦争利権」を独占してきた米国最大財閥ロックフェラーの衰退後も、「第3次世界大戦」を策動してきた欧州最大財閥ロスチャイルドと「秘密結社フリーメーソン・イルミナティ」の壊滅作戦に乗り出している。ジェイコブ・ロスチャイルド(ロンドン・ロスチャイルド6世、2017年8月6日脳梗塞で死去、81歳=非公開→世界銀行300人委員会内の地位は、小沢一郎代表が受け継ぐ)の長男・ナサニエル・フィリップ・ヴィクター・ジェイムス・ロスチャイルド(通称:ナット・ロスチャイルド)に送ったのが、その手始めであった。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、「新機軸」の第1目標である「第3次世界大戦回避」を目的とするこの殲滅作戦の背景と主なる狙いについて、以下のように解説している。
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2018年7月30日 7時7分
トランプ大統領は、プーチン大統領と連名で「FRBから一切手を引け」とナット・ロスチャイルドに通達、安倍晋三首相の自民党総裁「3選」戦略が揺らぎ始めている。
 

◆〔特別情報1〕
 米国トランプ大統領は、日本時間の7月27日、ロシアのプーチン大統領と連名で「FRB(連邦制度理事会)から一切手を引け」と命じる通達文書を英国ケンブリッジの欧州最大財閥総帥ジェイコブ・ロスチャイルド(ロンドン・ロスチャイルド6世、2017年8月6日脳梗塞で死去、81歳=非公開→世界銀行300人委員会内の地位は、小沢一郎代表が受け継ぐ)の長男・ナサニエル・フィリップ・ヴィクター・ジェイムス・ロスチャイルド(通称:ナット・ロスチャイルド)に送った。文書には、「もし従わない場合は、ロシアが後ろ盾になっている反イスラエル勢力を結集して、イスラエルを攻撃する。そのことに関して米国は一切関与しない。イスラエルを守ることもしない」と明記している。これは、天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦からのトップ情報であり、1776年以来の大特ダネである。
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2018年7月29日 3時51分
世界経済は、不況サイクルから脱して2022年10月からスタートする「好景気10年」に向けて、助走し始めている
 
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下と小沢一郎代表に託されている「MSA」巨額資金の運用益から「4京3000兆円」が2016年8月4日から2017年6月8日の間に実際にG20各国に分配(シェア)された。第1回目の分配であった。G20各国は、「Special Purpose Company(スペシャル・パーパス・カンパニー)」(特別目的会社)をつくり、これに債務をまとめて入れて、そこに分配された巨額資金を投入して不良債務の処理に行い、金融・財政の健全化を急いだ。この結果、サブプライムローンの破綻により発生した金融危機が招いた金融経済破綻は、一気に終息して、各国経済は、「革命的大転換」が起こして、一気に健全化した。第2回目は2018年7月16日から「5京円」規模の分配が北朝鮮への「400兆円」配分のほか、G20各国を対象に始まった。これをテコにして、世界経済は、不況サイクルから脱して2022年10月からスタートする「好景気10年」に向けて、助走し始めている。このなかで天皇陛下のごく近い側近筋である吉備太秦は、資金の現状について、以下のように解説している。
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2018年7月28日 3時59分
自民党総裁選は安倍晋三首相と石破茂前地方創生相との「一騎打ち」、安倍晋三首相の続投は危うい、地方票は石破茂前地方創生相が優勢
 
◆〔特別情報1〕
 6年ぶりに行われる自民党総裁選(9月7日告示・20日投開票)は、「国会議員による投票」と「全国の党員・党友による投票」(地方票)で決まる。総裁選の仕組みは2014年の改正で、国会議員票と地方票は同数(今回は405票)計810票を争う。今回は、安倍晋三首相と石破茂前地方創生相との「一騎打ち」になりそうである。安倍晋三首相は、出身派閥の清和会(細田派96人=衆院 59人、参院 37人)、志公会(麻生派 59人=衆院 44人、参院 15人)、宏池会(岸田派48人=衆院 32人、参院 16人)、志帥会(二階派44人(衆院 36人、参院 8人 )4派閥の支持を取り付け、国会議員票の約6割を確保していると言われているけれど、これに対して、地方票は石破茂前地方創生相が優勢と見られている。天皇陛下のごく近くにいる側近筋は、以下のように情勢分析している。
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最近の記事
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04/17 22:00 イスラエルの国民は、世界一高度な防空システムに強固に守られていると政府からの「安全神話」を強く信じてきた。ところが、今回のイランからの初の直接攻撃により、「安全神話」は100パーセント崩れてしまった
04/16 23:59 イランによるイスラエル攻撃の規模は自爆ドローン(無人航空機)と巡行ミサイル、さらに弾道ミサイル、合わせて500発であった。しかも、イエメン、シリア、イラク、レバノンも攻撃に加わっていた
04/15 22:59 岸田政権は、岸田の国賓待遇訪米で、とんでもない約束を交わし、バイデンから強固な信任を得てしまった。岸田帰国のタイミングで、イランは初のイスラエル直接攻撃。イスラエル「倍返し」に、日本も参戦となるのか
04/14 18:00 【拙著】『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊)  第2章 新しい「絆」を構築し、「結」を蘇生させる  仁徳天皇の「民のかまど」のエピソード
04/13 20:53 【拙著】『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊)  第2章 新しい「絆」を構築し、「結」を蘇生させる 小泉元首相は「公共事業」を目の敵にした
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米国の裏庭カリブ海、クリントン一家が支配するハイチが国家大崩壊中。4000人の脱獄勃発からすでに2週間がたち、隣のドミニカ共和国にも飛び火して、現地暴力団が勢いづく。米海兵隊送り込まれる(kotiyan)
良し悪しは別にして「秩序」という意味でいえば、米ソの対立、2大陣営の対立のときにはそれなりの秩序があった。それは完全になくなり、それに代わる役割の「新しい秩序」と「新しい理念」を構築しなければいけない(植物性乳酸菌と果物が大好き)
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岸田首相は、解散に向けて有利に働くものと想定した「旧統一教会への解散命令請求」だったが、結果は思惑を大きく外れて、支持率は最低。これも通過点に過ぎず、今後さらに、最低の数字は更新されていく。(板垣英憲)
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