| くる天 |
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| プロフィール |
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| 板垣英憲 さん |
| 板垣英憲(いたがきえいけん)情報局 |
| 地域：埼玉県 |
| 性別：男性 |
| ジャンル：ニュース 政治・経済 |
ブログの説明：
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com |
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| 不況期最中の２０２０年東京オリンピックが終わって２〜３年は不況になるので、「不況首相」安倍晋三首相は２０１９年１０月からの「消費税８％から１０％増税」は、中止すべきだ |
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◆〔特別情報１〕
２０２０年東京オリンピック(7月24日〜8月9日までの17日間)が終わって2〜3年は不況になるだろうと予測されている。「景気変動好況・不況サイクル１０年説」に従えば、現在は、「不況期２０１２年１０月〜２０２２年８月」の最終期にある。第２次安倍晋三政権は、不況期に入ったばかりの２０１２年１２月２６日に成立し、いまは７年目になるけれど、次の好況期「２０２２年８月〜２０３２年１０月」に突入するまでには、あと「３年」かかる。東京オリンピック施設建設ラッシュで人手不足が続いているので安倍晋三首相は、「デフレを脱して、景気はよくなっている」と述べているものの、実態は依然として「不況」である。アベノミクス政策など景気対策を打ち続けてきたにもかかわらず、すべてが不発に終わっており、安倍晋三首相は、将来「不況首相」と呼ばれるだろう。２０１９年１０月からの「消費税８%→１０%増税」は、中止すべきなのだ。従って、政府統計を改ざんして強弁する安倍晋三首相の間違ったメッセージに騙されてはならない。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、以下のように説明する。 |
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| 英国の有事が3月末に迫っていて、国内はメチャメチャ状態、エリザベス女王を含めて、ロイヤルファミリーは海外に逃げる準備を始めている |
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◆〔特別情報1〕
欧州が、大変なことになっている。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦によれば、英国メイ政権もフランスのマクロン政権も、予定通り、３月末で退陣することになるだろうと観測されている。その後何ヶ月間は、混乱はするだろうという。英国の有事が3月末に迫っていて、国内はメチャメチャな状態になっている。英国民は、非常時に備えて災害グッズや非常食を備蓄し始めている。エリザベス女王を含めて、ロイヤルファミリーは海外に逃げる準備を始めている。英国に戻ってくる保証はないとまでいわれている。結局、ロスチャイルドが潰れてスポンサーがいないわけだから、英国に居る意味がない。ケンジントン宮殿の前は、ＥＵ離脱賛成派と反対派が毎日デモをやっている。むかしのフランス革命、ロマノフ王朝が倒れたロシア革命のように、いつデモが暴徒化するかわからない。逃げるとしたら、オーストラリアあたりではないか。フランスも時間の問題だ。 |
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| 金正恩党委員長が、中国を経由し陸路１７０キロを走破して、ベトナムの首都ハノイ入りするのは、第１回米朝首脳会談に空路で向かう途中、カナダにミサイルを発射されたからだ |
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◆〔特別情報１〕
北朝鮮の金正恩党委員長が、２月２５日、中国を経由し陸路１７０キロを走破して、ベトナムの首都ハノイに入り、２７日、２８日の「第２回米朝首脳会談」に臨む。空路ではなく、陸路を選ぶのは、前回シンガポールに向かうのに空路を選び、カナダのトルドー首相が、トランプ大統領と金正恩党委員長をミサイルで打ち落とす「陰謀」を計画し、事実、実行に移した。だが、プーチン大統領がこの陰謀に気づいて、マッハのスピードで飛ぶミサイルを飛ばしてと、トランプ大統領と金正恩党委員長を救った。このため今回は陸路でハノイ入りする。ベトナム政府は、金正恩党委員長を国賓待遇で受け入れ、最高指導者グエン・フー・チョン共産党書記長との会談やハノイ周辺視察などに招待、この後に米朝首脳会談が行われるように準備している。この日程に備えさせるため、金正恩党委員長の秘書役を務めるキム・チャンソン国務委員会部長らが16日、ハノイ入りしている。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、第２回米朝首脳会談によって何が決まるかについて、以下のように予測している。 |
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| 世界の嫌われ者・韓国側との「応酬話法」は止めよ、世界支配層は「韓国を間もなく消滅させて、北朝鮮を中心とする新コリアを建設するので、言い争っても無意味だ」と言っている |
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◆〔特別情報１〕
韓国の文喜相国会議長が、ブルームバーグのインタビューに対して、天皇陛下のことを「戦争犯罪の主犯の息子ではないか」と決め付けて不敬を働き、「天皇が一度おばあさんの手を握って『本当に申し訳なかった』と一言いえば（問題が）すっきり解消される」とトンデモない発言をしたことに対して、安倍晋三首相、河野太郎外相はじめ、自民党国会議員が過剰反応して、世界中で嫌われ者の韓国側と「応酬話法」を繰り返して、不毛な口喧嘩を続けているけれど、もういい加減にした方がよい。それは、天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」（金正恩党委員長一族はファミリーのメンバー。韓国は非メンバー）は、「韓国を間もなく消滅させて、北朝鮮を中心とする新コリアを建設する方針を決めているので、言い争ってももう無意味だからである」というのが、理由だ。 |
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| 大東亜戦争を戦った大日本帝国陸海軍は、「志願兵」で精強部隊を組織、「大正１０年代生まれの志願兵出身の下士官は世界最強と言われるほど強かった」というのが、いまでも語り草 |
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◆〔特別情報１〕
安倍晋三首相が２月１０日の自民党大会で、憲法改正に絡めて「新規（自衛）隊員募集に対し、都道府県の６割以上が協力を拒否しているという悲しい実態がある」と発言して、論議を呼んでいるけれど、「それでも全体の約５３％の自治体は、自衛官募集のため住民基本台帳の閲覧や書き写しを認めており、紙や電子媒体で名簿を提出している自治体と合わせると、９割近くが募集に協力していることになる」（朝日新聞ＤＩＧＩＴＬ２月１４日午後１０時４５分配信）という報道もあり、またもや虚偽発言。「自衛隊員の募集」は、「徴兵制度」ではないので、防衛省・３自衛隊が、かねてより渋谷駅のハチ公像周辺などで行ってきた「ポン本引き」などによる自助努力が原則だ。１人１人に当たって説得すべきである。安倍晋三首相の家族・身内が何人自衛官になっているか知らないけれど、他人の子弟の氏名を根こそぎ集めてまるで「徴兵制度」のように「兵役」に就かせるやり方では、精強な自衛官を養成することはできない。やはり大東亜戦争を戦った大日本帝国陸海軍は、「志願兵」によって精強部隊を組織していた。とくに「大正１０年代生まれの志願兵出身の下士官は世界最強と言われるほど強かった」というのが、いまでも語り草になっているのを忘れるべきではない。 |
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