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くる天
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板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
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世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
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2020年4月5日 9時23分
「アベノマスク」もしもまた安倍首相の息のかかった会社への利益誘導であるならば、桜の季節に再び「桜を見る会」と同じようなことをやっていることになる
 
「アベノマスク」もしもまた安倍首相の息のかかった会社への利益誘導であるならば、桜の季節に再び「桜を見る会」と同じようなことをやっていることになる

◆〔特別情報1〕
 小中高校休校を突然発表したかと思うと、現金給付も何も決めずに、いきなりマスク2枚配布を発表、しかも何回も洗って使えるからとガーゼマスクを2枚配布するという。しかし、マスク製造を依頼したのが、山口県の安倍晋三首相と親しいアパレルメーカーではないかという話がインターネットを駆け巡った。ただしメーカー側は、そうしたことへの問い合わせに対して、取材を含めて否定しているというけれど、疑惑はすっきりとは晴れない。
 厚労省のコロナ対策本部によると、布マスクの製造元については、1億枚はこれから企業に委託して生産してもらうとのことで、シャープや興和などのメーカー名が挙がっているという。しかしこれから企業を選定し製造を委託するということだが、配布は来週からと発表されている。実際は、既に製造は完了しているのではないか。それが証拠にマスク配布発表する4月1日から、安倍首相は自ら一人ガーゼマスクを国会で着用して宣伝し、国民に印象付けていたわけで、しかも、菅官房長官からは1枚200円とコストも出ていて、5000万世帯なので、5000万×400円で、200億円の、また利益誘導なのか?と、どうしても勘ぐられている。「安倍首相のことだから、やりかねない」という思いは拭いきれない。
 4月1日からは、国会議員もようやくマスクを着用し始めたが、大半の議員がサージカルマスクを着用しているなか、安倍晋三首相だけひとりガーゼマスクを着けて、これから給付する「アベノマスク」を国民に宣伝し、安倍首相自ら、「洗って何回も使える」と強調していた。さらにご丁寧なことに、経済産業省は布マスク配布に先立つ3月19日には、マスクの洗い方の動画をつくってをアップしホームページで宣伝している。つまり、動画がアップされた3月19日時点で布マスク配布は決まっていたことが窺える。「繊維が壊れて長く使えないので、洗濯機では洗わないで下さい。こすりいはしないで下さい。陰干しして下さい。汚れたら漂白剤を入れてください。」などと実演解説しているようだが、動画はプロが製作したもののため、製作費もかなりかかっていることだろう。
「布マスク2枚配布」は、自民党内からも多数批判がでているが、製作を委託する会社がどこかは正式に公表されていない。マスク不足にかこつけて、もしもまた安倍首相の息のかかった会社への利益誘導であるならば、桜の季節に再び「桜を見る会」と同じことをやっていることになる。
 以下、上皇陛下の側近である吉備太秦からの解析も交え、「アベノマスク」を考察する。
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2020年4月4日 9時4分
MSA資金の運用益配分(シェア)で正式なサイナーは御世代わりにより上皇陛下から今上天皇陛下に変わり、小沢一郎衆議院議員は、その今上天皇陛下の代理としてのサイナーである
 
MSA資金の運用益配分(シェア)で正式なサイナーは御世代わりにより上皇陛下から今上天皇陛下に変わり、小沢一郎衆議院議員は、その今上天皇陛下の代理としてのサイナーである

◆〔特別情報1〕
 小沢一郎衆議院議員のサイナーという立場は変わらない。正確にいうと、正式なサイナーは御世代わりにより、上皇陛下から今上天皇陛下がサイナーと変わり、小沢一郎衆議院議員はその今上天皇陛下の代理としてのサイナーである。そのお役目も、仕組みの変更から、ホストカントリーとしての配分には関与せず、他の国のサイナーと同じく、日本がシェアを受けるときに、サイナーとして承認をするお役割に限定されている。
 ホストカントリーとしての配分に関しては、今上天皇陛下がまだこの資金のことについて、よくおわりでないところもあるので、これまでどおり上皇陛下がメインでやっていく方針ではあったけれども、体調を崩されたということもあって、配分についても完全に我々に任されている。
 そのために、去年の6月、F氏とA氏と吉備太秦が、UBS、BIS、世界銀行、IMFに、パスポートのコピーにサインをして、各国からの委任条を添えて登録した。そして形式上、A氏を300人委員会のトップに据えて、最高責任者という形になっている。
 これは、吉備太秦からのトップ情報である。
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2020年4月3日 8時11分
上皇陛下、天皇陛下をはじめ上皇陛下の側近である吉備太秦、小沢一郎衆議院議員は、コロナウイルスとの戦いを深刻に受け止め、MSA資金の運用益から約1000兆円をG7各国に分配した
 
上皇陛下、天皇陛下をはじめ上皇陛下の側近である吉備太秦、小沢一郎衆議院議員は、コロナウイルスとの戦いを深刻に受け止め、MSA資金の運用益から約1000兆円をG7各国に分配した

◆〔特別情報1〕
 これは上皇陛下の側近である吉備太秦からのトップ情報である。
 トランプ大統領も、だんだん青ざめてきていて、CDCの予測だと、このまま対策をとっても240万人の死者となると発表した。その前に、米国ではインフルエンザで200万人が死亡している。第二次大戦のときの米国の戦死者は40万人だった。だから、まさにウイルスとの第三次世界大戦のさなかにいるということだ。英国もフランスもイタリア含めて、第二次大戦のときの死者数を確実に一桁以上超える。第二次世界大戦のときの死者数は、日本が一番多くて、300万人の死者数だった。山本五十六が亡くなるまでは、死者数50万人だったが、山本五十六が亡くなった後、無謀な戦争が続いたので、民間人も含めて300万人だった。米国は軍人しか亡くなっていないので、40万人だった。ヨーロッパ各国もおなじような数字だったのが、米国は新型インフルエンザだけで既に200万人、さらに新型コロナで240万人死亡が推測され、しかもいま講じている対策がうまくいかなかったときには、もっと死者数は増えるだろうということだ。40万人が240万人だ。一桁違う。
 新型コロナウイルスとの戦いを深刻に受け止めておられる上皇陛下をはじめ、吉備太秦や小沢一郎衆議院議員は、3月21日から24日にかけて、MSA資金の運用から少額だが約1000兆円もG7各国に分配した。
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2020年4月2日 9時25分
新文明時代への「夜明け前」、コロナショックの裏で反新機軸派への粛清が行われており、日本国民を救えない反新機軸派の悪人「安倍晋三首相、麻生太郎副総理」もここが年貢の納め時だ
 
新文明時代への「夜明け前」、コロナショックの裏で反新機軸派への粛清が行われており、日本国民を救えない反新機軸派の悪人「安倍晋三首相、麻生太郎副総理」もここが年貢の納め時だ

◆〔特別情報1〕
「日銀短観 景況感7年ぶりマイナス」―との見出しをつけて朝日新聞4月1日付夕刊が報じている。「日本銀行が1日発表した3月の全国企業短期経済観測調査(短観)で、代表的な指数である大企業・製造業の業況判断指数(DI)が前回の昨年12月調査から8ポイント悪化し、マイナス8となった。」
 この前日の3月31日、米国在住の日本人投資家から以下のような特別情報が寄せられた。
「目の前で起きていることは、何年も前からわかっていたとはいえ、ストレスが大きい。首都圏封鎖の話は、日曜日に聞いたので、昨日は銀行封鎖に備えて、現金を引き出してきた。貸金庫の中身も。水・食料・必需品は、数か月封鎖になっても大体大丈夫だ」
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2020年4月1日 8時51分
安倍晋三首相の傍から麻生太郎副総理の姿が消えたうえに、国立病院、公立病院の統廃合政策が禍している
 
安倍晋三首相の傍から麻生太郎副総理の姿が消えたうえに、国立病院、公立病院の統廃合政策が禍している

◆〔特別情報1〕
 麻生太郎副総理兼財相に重大異変が起きたのか、3月31日から、閣内での感染を懸念した措置により、麻生太郎副総理が首相と同じ会議に出席するのを避け、全閣僚が出席する政府の対策本部会合には今後、麻生副総理は欠席するという。いつもは安倍晋三首相の傍らにいて、安倍政権に睨みをきかせていたのに、その姿が突然消えた。安倍晋三首相の無能ぶりに国民が振り回されている。新型コロナウイルス感染対策として全国の小中高校で児童・生徒を登校停止にした際は「瀬戸際」と宣伝して大騒ぎしたかと思えば、「正念場」と言って戦いの姿勢を強め、挙句の果てに「長期戦」という言葉を使って国民を煽り立ててきた。さらには「非常事態」「医療崩壊」などと言っては大騒ぎしている。この間に麻生太郎副総理兼財務相の姿が見えなくなった。一体、何が起きたのか?上皇陛下の側近である吉備太秦が真相を伝えてきた。
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東京五輪・パラリンピックの大会組織委員会は、女性蔑視発言で辞任の森喜朗前会長を、経費丸抱えの名誉最高顧問検討で反発続出。「呪われたオリンピック」は世界の共通認識となってしまった。(Tors Hammer)
米国は中国と戦っても勝つことはできない。中国人の戦争の仕方は、雲霞のごとき人海戦術であり、米国は朝鮮戦争で悪夢をみている。過去の辛酸を忘れて、日本は戦いに巻き込まれていくつもりか。(CosmoCleanar)
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酒類取引停止要請への批判沈静化に向けて、西村経済再生担当相の辞任の流れが出てきているが、そこには3A対二階+小池の死闘が存在している。(Tors Hammer)
酒類取引停止要請への批判沈静化に向けて、西村経済再生担当相の辞任の流れが出てきているが、そこには3A対二階+小池の死闘が存在している。(CosmoCleanar)
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