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くる天
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板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
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2020年7月10日 7時18分
トランプ大統領は、ペンタゴンの好戦派やビル・ゲイツ、ザッカーバーグらの「製薬マフィア」=「ディープステート」と戦っており、WHOも脱退しようとしている。
 
トランプ大統領は、ペンタゴンの好戦派やビル・ゲイツ、ザッカーバーグらの「製薬マフィア」=「ディープステート」と戦っており、WHOも脱退しようとしている。

◆〔特別情報1〕
 以下は、上皇陛下の側近・吉備太秦の偽らざる所見である。
 トランプ大統領は、いわゆる「ディープステート」と戦っている。だからWHOも脱退しようとしている。ディープステートとは、ペンタゴンの好戦派で、ビル・ゲイツだとかザッカーバーグだとかの「製薬マフィア」と組んで、ディビッド・ロックフェラーの悪事を継承しているようなヤツらのことである。実際にディビット・ロックフェラーは、ウイルスを撒き散らしていた。ディープステートのヤツらが何を考えているかというと、効きもしないワクチンをたくさん売って、金儲けをして、なおかつそのワクチンのなかに、マイクロチップも潜り込ませている。
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2020年7月9日 8時5分
トランプ大統領は国連事務総長に、WHO脱退手続きの開始を正式に通知。グテレス氏の報道官も、米国から通知があったことを確認。脱退は1年後の2021年7月6日付となる予定。「新機軸」時代の国連改革を見据え
 
トランプ大統領は国連事務総長に、WHO脱退手続きの開始を正式に通知。グテレス氏の報道官も、米国から通知があったことを確認。脱退は1年後の2021年7月6日付となる予定。「新機軸」時代の国連改革を見据えて動き始めた。

◆〔特別情報1〕
 AFP=時事は7月8日午前4時:52分、「トランプ氏、WHO脱退を正式通知 コロナ対応を批判」という見出しをつけて、以下のように配信した。
【AFP=時事】ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領は、国連(UN)に対し、世界保健機関(WHO)からの脱退を正式に通知した。米当局者が7日、明らかにした。トランプ氏はWHOの新型コロナウイルスへの対応を厳しく批判し、脱退の意向を示していた。米国務省報道官によると、トランプ氏は国連のアントニオ・グテレス(Antonio Guterres)事務総長に対し、WHO脱退手続きの開始を正式に通知。グテレス氏の報道官も、米国から通知があったことを確認した。脱退は1年後の2021年7月6日付となる予定で、11月の米大統領選で民主党のジョー・バイデン(Joe Biden)前副大統領がトランプ氏に勝利すれば脱退を撤回することは必至とみられる。【翻訳編集】 AFPBB News
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2020年7月8日 6時59分
米FBIは、少女を数千人も米国内でクルート、東欧からモデルとして多数「輸入」しては、エプスタイン被告にあっせんしていたお尋ね者「モサド」のスパイ、ギレーンを逮捕
 
米FBIは、少女を数千人も米国内でクルート、東欧からモデルとして多数「輸入」しては、エプスタイン被告にあっせんしていたお尋ね者「モサド」のスパイ、ギレーンを逮捕

◆〔特別情報1
 これは、4か月後に大統領選挙を控えて、米国ニューヨーク在住30年の投資家Satoko女史が送ってきたレポートである。トランプ政権下、共和党、民主党を揺るがしかねない大スキャンダルの深相部分を深く抉っていて、大変興味深い。以下の通りである。
 7月2日、米捜査機関FBIがある容疑者を逮捕したが、その結果、米国内外のあらゆる分野の非常に多くの権力者が有罪となる可能性が大きい。この1年間、行方不明だったギレーン・マックスウェルが、アメリカのニューハンプシャー州でFBIに逮捕された。ギレーンは、イギリス育ちのユダヤ人女性で、社交界を動き回っている、モサドのスパイ。父親のロバート・マックスウェルは、東欧出身のユダヤ人で、イギリスの出版王が表の顔だったが、イスラエルやロシアのスパイとして衆知の人物で、会社経営が傾いたが、モサドから支援されず、結局は不審死で終わっている。ギレーンの姉二人は、イスラエルのIT業界の重鎮で、イスラエルの諜報活動に欠かせないソフトウェアを世界中に輸出している。ギレーンは、アメリカのユダヤ人のジェフリー・エプスティーンとともに、過去30年近く、中学・高校の少女を数千人も米国内でリクルートし、東欧からモデルとして多数「輸入」しては、米国内外の政界・財界・法曹界・芸能界・IT業界・王室等々の著名人にあてがって、その違法な未成年との性行為のビデオをもとに著名人を脅迫し、イスラエルのモサドの意のままにしてきた。エプスティーンは、1年前にニューヨークで逮捕され、1か月後、ニューヨーク市内で拘留中に不審な状況で「自殺」して、様々な憶測を招いた。
 ギレーン逮捕のニュースは、裁判を闘ってきた被害者の元・少女たち(今は成長して30才前後だが、さすがに美人揃いだ)は勿論、この1年間、この事件の進展を観察してきた多くの一般市民にとっても、大祝砲だった。この逮捕で、ギレーンも上級国民ではないことが証明された。今は、ニューハンプシャーで拘留中、そのうち、容疑者としての顔写真も新聞・テレビに登場するだろう。本件の管轄のニューヨーク市に移送されても、これだけ有名な事件なので、保釈も認められず、独房で寂しい毎日となるだろう。ギレーンも、すでに、モサドにとっては邪魔者になので、エプスティーン同様、「自殺」させられるかもしれない。しかし、何かおかしい。
【参考】
急死した米富豪の元恋人、米で逮捕・訴追 未成年女子の人身取引に協力疑い
AFPBB News  2020年7月3日 5:15 ニューヨーク

エプスタイン被告の元恋人を逮捕・起訴 少女虐待ほう助

2020年7月3日 BBC
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2020年7月7日 10時16分
新型コロナウイルス感染、バッタの襲来、大雨、永久凍土溶解、三峡ダム「三峡ダム」決壊、加えて、香港金融市場の衰退など世紀の大国難続きで、習近平政権は崩壊の危機
 
新型コロナウイルス感染、バッタの襲来、大雨、永久凍土溶解、三峡ダム「三峡ダム」決壊、加えて、香港金融市場の衰退など世紀の大国難続きで、習近平政権は崩壊の危機

◆特別情報1〕
 中国はいま、世紀の大国難続きだ。下手を打てば習近平政権は、たちまち瓦解してしまう。武漢市からは、世界中を苦しめている「新型コロナウイルス」が発生し、「細菌戦争」の発生源と言われている。敵は、いわずと知れた米国である。しかし、いまさら本当のことは言えず、「米国帝国主義の仕業」といわんばかりにトランプ大統領に責任転嫁しようとしている。加えて、バッタが襲って来て広大な農地は見るも無残に荒らされ、また偏西風の変更による大雨、さらにロシアの永久凍土が解けた水も流れてきていて、揚子江にある黒部ダムの200倍の容量あるといわれる世界最大のダムと呼ばれている「三峡ダム」は、ダム決壊の危機に直面している。万が一決壊した場合は上海市や武漢市などの下流域の大都市に大きな被害をもたらし、中国経済に大ダメージを与えるとともに、中国国内の電力供給がストップすることで大規模な停電を引き起こす可能性があると言われている。「治山治水」は、政治の要諦。中国人民は、「この水没は雨だけのせいではない、山峡ダムが崩壊しないように放水しているから、こんなことになっている」と、みんな頭にきていいて、ものすごい文句を言っている。もし山峡ダムが崩壊したら、上海まで水没する。満州はバッタの被害が甚大だ。満州を食べ尽くしたら、また他の土地へ移動して荒らしていくだろう。習近平はコロナウイルス感染禍と水害の両方を抑えろと、至上命令を出しているのだけれども、人民解放軍は全然動かない。むかしの命知らずの兵士の集まりならイザ知らず、「一人っ子政策」のなかで生まれ育った将兵は、いまや「国家よりも個人の方が大事だ」と思っている。国家が豊かになれば当然の哲理とも言える。これは、上皇陛下の側近である吉備太秦の所見である。
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2020年7月6日 7時58分
「公務でのマスコミ露出」を告示前から有利に利用した小池百合子氏が、立憲民主党、共産党、社民党の支援を受けた日弁連会元会長、宇都宮健児氏や、れいわ新選組の代表、山本太郎氏らを抑えて、2回目の当選を確果た
 
「公務でのマスコミ露出」を告示前から有利に利用した小池百合子氏が、立憲民主党、共産党、社民党の支援を受けた日弁連会元会長、宇都宮健児氏や、れいわ新選組の代表、山本太郎氏らを抑えて、2回目の当選を確果たした。

◆〔特別情報1〕
「新型コロナウイルス感染で大勢の人が死んで、あと3年は続いて13番目の変異までいくので、いま世界の人口75億人は、30億人か40億人くらいの人口になる」―これは、上皇陛下の側近・吉備太秦の見立てである。第1次世界大戦末期の1918年1月〜1920年12月に発生した「スペイン風邪では、当時の世界推定人口18億人〜20億人のうち、推定死者数は1700万人〜告示1億人と言われており、米国でも50万人が死亡したとされる。日本では、患者2380万4673人のうち死者は38万8,727人(1.63%)だったという。新型コロナウイルス感染「第2波」が徐々に顕著になりつつある7月5日、過去最多の22人が立候補した東京都知事選挙が行われ、「公務でのマスコミ露出」を告示前から有利に利用した現職の小池百合子氏(67)が、立憲民主党、共産党、社民党の支援を受けた日弁連・日本弁護士連合会の元会長、宇都宮健児氏(73)や、れいわ新選組の代表、山本太郎太氏(45)らを抑えて、2回目の当選を確果たした。しかし、あと3年は続いて13番目の変異までいくので、『コロナ漬け』の在職が続くうえに、コロナ対策費に使える財政調整は、ほぼ底をついているので、間もなくピンチに陥る。さらに10月にはIOC委員会から東京オリンピック中止を正式通告される。
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