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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
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2020年12月20日 11時16分
◆「猶太思想及運動」〈上〉四王天延孝陸軍中将著 第二篇 猶太民族に関する予備知識  第二章 猶太民族の特異性 第三節 食物
 
 第二篇 猶太民族に関する豫備知識
 第二章 猶太民族の特異性


 第三節 食物

 豚、鰻噂を食はず……猶太式屠殺法。
 食物に就ては他民族と大に異る点があり之を守つて行く所に偉い点を見出すのである。
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2020年12月19日 10時23分
ペンタゴンは、実質的にいまマイケル・フリン元大統領補佐官が動かしており、米国第七艦隊はじめ連合軍で中国を包囲したので、中国といえども攻撃は仕掛けられない。このために軍事的な中国包囲網を固めた
 
ペンタゴンは、実質的にいまマイケル・フリン元大統領補佐官が動かしており、米国第七艦隊はじめ連合軍で中国を包囲したので、中国といえども攻撃は仕掛けられない。このために軍事的な中国包囲網を固めた

◆〔特別情報1〕
 以下は、上皇陛下の側近である吉備太秦からのトップ情報である。
 ペンタゴンは、実質的にいまマイケル・フリン元大統領補佐官が動かしている。日本の上皇陛下を頂点とする「ゴールドマンファミリーズグループ」の長老がマイケル・フリン元大統領補佐官から直接話を聞いた。いま英国の空母機動艦隊が台湾海峡に展開している。仏国の空母機動艦隊はいま東シナ海に展開している。独国の機動艦隊も一昨日、独国の軍港を出たので、明日か明後日には南シナ海に展開する。それに合わせてオーストラリアとニュージーランドは、空母を持っていないので、巡洋艦と潜水艦の海軍を極東に派遣している。カナダも派遣している。インドももうすぐ来る。米国は第七艦隊がいるし、日本の自衛隊は、いずも、いせ、かが、実質的に空母であり、その後、イージス艦4隻が尖閣付近にいる。それはなぜかというと、12月17日のsatoko女史のレポートにあるとおり、2018年9月12日の大統領令で成立した反逆罪法だが、今のところ12月24日に発動される可能性が高い。発動されたときの中国の暴発を防ぐために、守りを固めたということだ。これだけの連合軍で中国を包囲したので、中国といえども攻撃は仕掛けられない。そのために軍事的な中国包囲網を固めたということだ。
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2020年12月18日 11時35分
米国の大統領選挙が1月20日まで、両陣営が工作合戦で、最終的にどうなるかわからない状態で政治空白が続くとなると、あらゆることを想定しなければならない
 
米国の大統領選挙が1月20日まで、両陣営が工作合戦で、最終的にどうなるかわからない状態で政治空白が続くとなると、あらゆることを想定しなければならない

◆〔特別情報1〕
 以下は、上皇陛下の側近である吉備太秦からのトップ情報である。
 米国の政治空白の間隙をついて、中国は尖閣を含め台湾の離島などに絶対に攻めてくる。そうなったときに米国は指揮官がいないため、命令も出せないし、当然、日本のことは守ってもらえない。吉田茂が日本の若者を戦争で血を流させない、米国に守らせるんだということで、戦後75年やってきた。憲法もそうなっている。しかし、朝鮮戦争が起きて、警察予備隊をつくり、いまの中途半端な自衛隊ということになっている。確かに、日本の領土だけ守るということだけでいえば、自衛隊の能力は高い。世界最強だ。ただし、いまの憲法では撃てない。今回の新型コロナ感染にしても、そうだが、緊急事態が起きたときに対応する法律が整備されていないし、湾岸戦争やイラク戦争が起きたときに、「日本人はカネだけ出して人を出さない」というわけにはいかないということで特措法をつくって補給部隊のPKO活動の一郎として法律をつくって一人の死者も出さずにきっちり対応が出来たのは、小沢一郎先生だけだった。ウルグアイラウンドでの農作物の国際的な貿易協定のときも、国際協調をして貿易を結んだのも小沢一郎先生さんだった。もちろん時の総理は細川護熙さんであったりしたけれども、実際に政治を動かしたのは小沢一郎先生さんだった。小泉純一郎がイラク戦争のときにつくった特措法というのは、湾岸戦争のときに小沢一郎先生やった特措法をそのままパクッただけだった。だから、こういう緊急事態だとか非常事態のときには、小沢一郎先生という政治家は絶対に必要だ。幸いなことに、この国家の存亡の緊急事態に、小沢一郎先生はいまもバッジをつけた現職でいてくれて、安倍・菅と続いてきている自公政権の腐敗した政治を痛烈に批判してくれている。中国公安辺防海警部隊は「CHINA COAST GUARD(中国海警)」と書かれているけれども、紛れもなくあれは巡洋艦であり軍艦だ。このようななかで、米国の大統領選挙が1月20日まで、両陣営が工作合戦で、最終的にどうなるかわからない状態で政治空白が続くとなると、あらゆることを想定しなければならない。
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2020年12月17日 10時6分
米国では、12月24日が戒厳令発令の日だ、いや、議会が選挙人投票を認定する1月6日の前日が戒厳令だ、という噂もあるので、これらのうちのどちらかの日に、戒厳令となるだろう
 
米国では、12月24日が戒厳令発令の日だ、いや、議会が選挙人投票を認定する1月6日の前日が戒厳令だ、という噂もあるので、これらのうちのどちらかの日に、戒厳令となるだろう

◆〔特別情報1〕
 これは、在米30年の個人投資家satoko女史からのトップ情報である。
 バイデン候補が12月14日に選挙人の過半数を得て、大統領確定というニュースがマスコミで流れているが、これはフェイクニュースなので、信じないように。1月20日の就任式まで、まだまだ時間はあるので、お楽しみください。ミシガン州では14日、「ヒットラー知事」のもと、共和党の選挙人が建物に入るのを阻止された事件も起きた。また、7州で、トランプ大統領支持の選挙人が別に選ばれて選挙人の投票結果が2通りできてしまったので、選挙人投票を認定する議会は1月6日に両方の結果を考慮する必要がある。最高裁に提出されている訴訟も、シドニー・パウウェルだけでも4件あり、全国各地でも訴訟は沢山あり、全く「バイデン確定」なんて状態ではない。その上、12月18日には、国家情報長官のジョン・ラトクリフが今回の選挙に対する外国の介入に関する報告書をトランプ大統領に提出することになっている。これには中国、ベネズエラ等々が選挙に介入したという事実とその根拠が記載されるはずなので、その場合、トランプ大統領が2018年9月12日の大統領令に基づき反逆罪を適用、戒厳令発令等々の手段に出る可能性が大きい。実際、12月17日に、10日間の戒厳令発令だという噂が絶えない。ただし、12月24日のクリスマスイブが、大統領令で休日となった(通常なら、24日は営業日で、休日は25日だけだ)。ただし国家安全保障に関連する政府の部署は休日ではない。そこで、12月24日が戒厳令発令の日だ、いや、議会が選挙人投票を認定する1月6日の前日が戒厳令だ、という噂もあるので、これらのうちのどちらかの日に、戒厳令となるだろう。先日、国防長官代行のクリス・ミラーが、今までCIAに派遣していた軍事支援を、1月6日から取りやめると発表した。軍関係者の動員は12月ではなく1月だと言っていたので、私は1月6日が本命かなと考えている。
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2020年12月16日 11時57分
米大統領選挙は、バイデン候補勝利と確定されたが、ネバタ州、ニューメキシコ州、ウィスコンシン州、アリゾナ州、ペンシルベニア州では、共和党の選挙人がトランプに投票。その結果を議会に提出すると発表した
 
米大統領選挙は、バイデン候補勝利と確定されたが、ネバタ州、ニューメキシコ州、ウィスコンシン州、アリゾナ州、ペンシルベニア州では、共和党の選挙人がトランプに投票。その結果を議会に提出すると発表した

◆〔特別情報1〕
 米大統領選挙は、11月3日の50州有権者の一般投票によって各州で選ばれた「選挙人」(538人、過半数270人)が12月14日投票の結果、バイデン候補306人、トランプ大統領232人の選挙人を獲得し、バイデン候補勝利と確定された。しかし一方で、トランプ陣営はまだまだ敗北を認めず不正選挙を訴え戦いを続けるとしている。
 トランプ大統領の政策担当上級顧問であるスティーブン・ミラー(Stephen Miller)氏は12月14日、トランプ大統領の盟友たちが議会に対して代替選挙人名簿を提出する準備をしており、同日、ネバタ州、ニューメキシコ州、ウィスコンシン州、アリゾナ州、ペンシルベニア州では共和党の選挙人が、トランプ大統領とペンス副大統領に「代替」票を投じており、その結果を議会に提出すると発表。「私たちはこの不正な選挙結果の間違いを正すのに十分な時間がある」と語った。
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「自民党は来るな」と選挙区で罵倒されまくり、このままでは麻生での解散のように自民党は敗北すると自民党内は大騒動で、10月21日任期満了まで解散を遅らせるべきとの声が殺到している。(普通の日本人)
「自民党は来るな」と選挙区で罵倒されまくり、このままでは麻生での解散のように自民党は敗北すると自民党内は大騒動で、10月21日任期満了まで解散を遅らせるべきとの声が殺到している。(フェアな選挙を望む市民)
東京五輪・パラリンピックの大会組織委員会は、女性蔑視発言で辞任の森喜朗前会長を、経費丸抱えの名誉最高顧問検討で反発続出。「呪われたオリンピック」は世界の共通認識となってしまった。(愛媛の民)
東京五輪・パラリンピックの大会組織委員会は、女性蔑視発言で辞任の森喜朗前会長を、経費丸抱えの名誉最高顧問検討で反発続出。「呪われたオリンピック」は世界の共通認識となってしまった。(Tors Hammer)
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