くる天 |
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プロフィール |
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板垣英憲 さん |
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局 |
地域:埼玉県 |
性別:男性 |
ジャンル:ニュース 政治・経済 |
ブログの説明: 世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com |
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中国の真の狙いは、尖閣よりも台湾にある。台湾の財宝が目当てだという。中国は経済封鎖により、いまほとんど資金がない。台湾は、蒋介石が中国から運び込んだ財宝が、地下施設に保管されている |
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中国の真の狙いは、尖閣よりも台湾にある。台湾の財宝が目当てだという。中国は経済封鎖により、いまほとんど資金がない。台湾は、蒋介石が中国から運び込んだ財宝が、地下施設に保管されている
◆〔特別情報1〕 これは、米CĪAはじめ英仏独、NATOの情報機関、日本の情報機関に通じている軍事情報に詳しい専門家からのトップ情報である。 ペンタゴンに通じるある情報筋によると、NATO軍の中国包囲網は、米ロが接触したことを受けて、先々週から動き始めていた。しかも、米国大統領選の結果がバイデンになろうがトランプになろうが、NATO軍は中国を叩くことを決めているという。またさらに別の情報筋によると、トランプ大統領が1月6日に戒厳令を敷くと同時に、NATO軍をはじめとする中国を包囲している各国が中国を攻撃するという。中国包囲網には、ロシアもインドも、まさに中国を取り囲む形で各国包囲している。ウイグル自治区には、イスラムの義勇軍がウイグルを救済するために入ってくる。もうあちこちから、中国包囲網に参戦してきている。香港には中国の反革命を起こす手助けをしようと台湾から工作員がどんどん入ってきている。 中国の真の狙いは、尖閣よりも台湾にある。台湾の財宝が目当てだという。中国は経済封鎖により、いまほとんど資金がない。台湾は、蒋介石が中国から運び込んだ財宝が、地下施設に保管されている。 |
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ペンタゴンは、実質的にいまマイケル・フリン元大統領補佐官が動かしており、米国第七艦隊はじめ連合軍で中国を包囲したので、中国といえども攻撃は仕掛けられない。このために軍事的な中国包囲網を固めた |
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ペンタゴンは、実質的にいまマイケル・フリン元大統領補佐官が動かしており、米国第七艦隊はじめ連合軍で中国を包囲したので、中国といえども攻撃は仕掛けられない。このために軍事的な中国包囲網を固めた
◆〔特別情報1〕 以下は、上皇陛下の側近である吉備太秦からのトップ情報である。 ペンタゴンは、実質的にいまマイケル・フリン元大統領補佐官が動かしている。日本の上皇陛下を頂点とする「ゴールドマンファミリーズグループ」の長老がマイケル・フリン元大統領補佐官から直接話を聞いた。いま英国の空母機動艦隊が台湾海峡に展開している。仏国の空母機動艦隊はいま東シナ海に展開している。独国の機動艦隊も一昨日、独国の軍港を出たので、明日か明後日には南シナ海に展開する。それに合わせてオーストラリアとニュージーランドは、空母を持っていないので、巡洋艦と潜水艦の海軍を極東に派遣している。カナダも派遣している。インドももうすぐ来る。米国は第七艦隊がいるし、日本の自衛隊は、いずも、いせ、かが、実質的に空母であり、その後、イージス艦4隻が尖閣付近にいる。それはなぜかというと、12月17日のsatoko女史のレポートにあるとおり、2018年9月12日の大統領令で成立した反逆罪法だが、今のところ12月24日に発動される可能性が高い。発動されたときの中国の暴発を防ぐために、守りを固めたということだ。これだけの連合軍で中国を包囲したので、中国といえども攻撃は仕掛けられない。そのために軍事的な中国包囲網を固めたということだ。 |
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米国の大統領選挙が1月20日まで、両陣営が工作合戦で、最終的にどうなるかわからない状態で政治空白が続くとなると、あらゆることを想定しなければならない |
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米国の大統領選挙が1月20日まで、両陣営が工作合戦で、最終的にどうなるかわからない状態で政治空白が続くとなると、あらゆることを想定しなければならない
◆〔特別情報1〕 以下は、上皇陛下の側近である吉備太秦からのトップ情報である。 米国の政治空白の間隙をついて、中国は尖閣を含め台湾の離島などに絶対に攻めてくる。そうなったときに米国は指揮官がいないため、命令も出せないし、当然、日本のことは守ってもらえない。吉田茂が日本の若者を戦争で血を流させない、米国に守らせるんだということで、戦後75年やってきた。憲法もそうなっている。しかし、朝鮮戦争が起きて、警察予備隊をつくり、いまの中途半端な自衛隊ということになっている。確かに、日本の領土だけ守るということだけでいえば、自衛隊の能力は高い。世界最強だ。ただし、いまの憲法では撃てない。今回の新型コロナ感染にしても、そうだが、緊急事態が起きたときに対応する法律が整備されていないし、湾岸戦争やイラク戦争が起きたときに、「日本人はカネだけ出して人を出さない」というわけにはいかないということで特措法をつくって補給部隊のPKO活動の一郎として法律をつくって一人の死者も出さずにきっちり対応が出来たのは、小沢一郎先生だけだった。ウルグアイラウンドでの農作物の国際的な貿易協定のときも、国際協調をして貿易を結んだのも小沢一郎先生さんだった。もちろん時の総理は細川護熙さんであったりしたけれども、実際に政治を動かしたのは小沢一郎先生さんだった。小泉純一郎がイラク戦争のときにつくった特措法というのは、湾岸戦争のときに小沢一郎先生やった特措法をそのままパクッただけだった。だから、こういう緊急事態だとか非常事態のときには、小沢一郎先生という政治家は絶対に必要だ。幸いなことに、この国家の存亡の緊急事態に、小沢一郎先生はいまもバッジをつけた現職でいてくれて、安倍・菅と続いてきている自公政権の腐敗した政治を痛烈に批判してくれている。中国公安辺防海警部隊は「CHINA COAST GUARD(中国海警)」と書かれているけれども、紛れもなくあれは巡洋艦であり軍艦だ。このようななかで、米国の大統領選挙が1月20日まで、両陣営が工作合戦で、最終的にどうなるかわからない状態で政治空白が続くとなると、あらゆることを想定しなければならない。 |
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