| くる天 |
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| プロフィール |
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| 板垣英憲 さん |
| 板垣英憲(いたがきえいけん)情報局 |
| 地域：埼玉県 |
| 性別：男性 |
| ジャンル：ニュース 政治・経済 |
ブログの説明：
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com |
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| いま世界は、核戦争や通常兵器を使った戦争ではなくて、「ウイルス戦争」「サイバー戦争」「宇宙戦争」に移行している。 |
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いま世界は、核戦争や通常兵器を使った戦争ではなくて、「ウイルス戦争」「サイバー戦争」「宇宙戦争」に移行している。
◆〔特別情報１〕
これは、上皇陛下の側近である吉備太秦からのトップ情報である。
日本の公安にとって、いまやるべきことの何がメインかというと、サイバー戦争を取り締まるハッカー対策がメインだ。当然、ネットのことやサーバーのことがわかっていないと取り締まれない。いま世界は、核戦争や通常兵器を使った戦争ではなくて、「ウイルス戦争」「サイバー戦争」「宇宙戦争」に移行している。アポロ計画というのは、アポロ17号で終わっているわけでなくい。1967年にアポロ17号の試験飛行が終わって、それでアポロ計画は終わったことになっていたのだが、実は68年と69年にアポロ18号と19号をフロリダから空母に乗せてソ連に持っていき、ソ連から打ち上げて、月の裏側に「東洋のモナリザ」という名前の基地をつくって米ソでいろんな研究をはじめていた。
そして中国は、いまちょうど月の裏側に基地を建設している最中だ。その中国が狙っていることは、大気圏の外に太陽光パネルを集めて、宇宙空間は真空なので劣化しないため、太陽光パネルで集めたエネルギーをレーザービームで地球に送ろうとしているわけだが、ただしそれ自体が、レーザービーム兵器になる。それは米国とロシアもやろうとしていることだし、中国もやろうとしている。 |
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| アリババの創業者のジヤック・マーが習近平政権に殺された。報道では行方不明ということになっている。なぜ、殺されたのか。 |
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アリババの創業者のジヤック・マーが習近平政権に殺された。報道では行方不明ということになっている。なぜ、殺されたのか。
◆〔特別情報１〕
これは、上皇陛下の側近である吉備太秦に伝わってきたトップ情報である。
昨年のコロナ禍第一波のなか、深刻なマスク不足に陥っていた日本に対して3月と5月の2回にわたって、計130万枚の高機能マスクと15万枚の防護服の寄付をしてくれたアリババの創業者のジヤック・マーが習近平政権に殺された。報道では行方不明ということになっている。なぜ、殺されたのか。
アリババ集団傘下のアント・グループが、金融決済業務を含めたファンドなど、国際金融の仕事をやっている会社で、本当であれば11月に上海と香港の両取引所での同時上場を計画していた。ところが中国当局から、「アントの業務は金融決済だけに限定し、その他の業務は、別の持ち株会社をつくりなさい」という命令が出ていた。ところが、ジャック・マーはそれに公然と逆らった。それで、殺された。報道では行方不明になっているが、既に殺されている。 |
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| 緊急事態宣言は、補償が出せないから、できないだろう。とにかくバタバタ倒産している。コロナ禍で、失業して住居を追われている人もたくさん出てきている。自殺も増えている |
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緊急事態宣言は、補償が出せないから、できないだろう。とにかくバタバタ倒産している。コロナ禍で、失業して住居を追われている人もたくさん出てきている。自殺も増えている
◆〔特別情報1〕゛
これは自民党中枢に深く食い込んでいる政治専門家のトップ情報である。
社会情勢はおかしい、みんな狂っている。誰が狂っているかわからないくらい、みんなおかしくなっている。緊急事態宣言は、補償が出せないから、できないだろう。とにかくバタバタ倒産している。コロナ禍で、失業している人がたくさんいる。住居を追われている人もたくさん出てきている。自殺も増えている。そしてこれからは、強盗が増えるだろう。どこの企業も、工場から三分の一を縮小するといっている。200万人くらいの失業者が出ると言われている。いまのコロナ禍の状況のなかで、その200万人の失業者を受け入れるところはほとんどない。そうなると、良からぬことを考えるようになる。自殺するか、強盗する人が増える。国会では、特措法改正が取り沙汰されているけれども、早急に失業対策を講じなければ大変なことになる。 |
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| 米国大統領選１月６日の選挙人団の投票結果の開票と認定は、不正選挙を根拠に共和党議員数名が異議申し立てを行うと表明。法廷闘争は裁判官がトランプ勝利阻止で機能不全。内乱罪適用で軍事法廷となる。 |
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米国大統領選１月６日の選挙人団の投票結果の開票と認定は、不正選挙を根拠に共和党議員数名が異議申し立てを行うと表明。法廷闘争は裁判官がトランプ勝利阻止で機能不全。内乱罪適用で軍事法廷となる。
◆〔特別情報１〕
これは、米国在住30年の個人投資家satoko女史からの昨日掲載のトップ情報のつづきだ。
1月6日の選挙人団の投票結果の開票と認定は、不正選挙を根拠として、共和党議員数名がすでに異議申し立てを行うと表明している。これが踏み絵になる。何らかの理由で、買収・脅迫されている共和党議員は、当然、バイデン勝利にならないと困るので、異議申し立てには加わらない。下院議員の場合、トランプ勝利に協力する共和党議員は半分以下ではないだろうか。議員の多くはトランプ再選を願う多くの選挙民からの委託でなく、自分の利益のために行動している。現在の二大政党制度の政治は詰んでいる。新しい政党を沢山作ろうという動きがある。
裁判制度も、ディープステートの裁判官がノロノロやってトランプ勝利を阻止しており、機能していない。そうなったら、内乱罪の適用で、軍事法廷だ。米軍は将官が腐りきっている。特に、アフガニスタンで甘い汁を吸った人たちが腐っているが、一般の兵士たちは、圧倒的にトランプ支持だ。先日の陸軍・海軍のフットボール戦でも、昨年同様、士官学校の生徒さんたちが、トランプを大歓声で迎えていた。ただ今年は、メラニア夫人は同行しなかった。また、アメリカの憲法では民兵の活用も書かれている。民兵は、退役軍人が圧倒的に多いが、全国のシェリフも民兵組織に属している。民兵が州知事や市長を逮捕することもあり得る。 |
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| [カテゴリ：米国在住の個人投資家satoko女史] [コメント (0)] |
| クリスマス前に、トランプの弁護士ルディ・ジュリアーニが、クリスマスの後には爆弾炸裂レベルの事件があると言っていたが、一体どれのことを指しているのかわからない位、大事件が連続している |
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クリスマス前に、トランプの弁護士ルディ・ジュリアーニが、クリスマスの後には爆弾炸裂レベルの事件があると言っていたが、一体どれのことを指しているのかわからない位、大事件が連続している
◆〔特別情報1〕
これは、在米30年の個人投資家satoko女史からの2021年新春初のトップ情報である。
明けましておめでとうございます。2020年は最悪のろくでもない年だったが、2021年はトランプ再選とともに新しい世の中が始まる出発の年となる。大いに期待している。さて、アメリカはクリスマス前少し静かだったが、その後はまた毎日「爆弾」の炸裂の連続で、頭がおかしくなりそうだ。クリスマス前に、トランプの弁護士ルディ・ジュリアーニが、クリスマスの後には爆弾炸裂レベルの事件があると言っていたが、一体どれのことを指しているのかわからない位、大事件が連続している。クリスマス直前から軍用機はマイアミ、ギリシャ、グリーンランドなどに駐機してクリスマス休暇中はさすがに活動は止まって静かなものだったが、クリスマスが終われば、グアンタナモ基地、ワシントン周辺、ネバダ等で、軍用機がビュンビュン飛んでいる。また、クリスマス前には台湾のマラリア薬の工場（世界第二の生産量）が火事で、コロナの強力な治療薬であるマラリア薬の製造がストップしている。ワクチン会社の妨害の説が有力だ。 |
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