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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com
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『NEW司令系統で読み解くこの国のゆくえ ロスチャイルドの世界覇権奪還で日本の政治・経済権力機構はこうなる』(2013年10月31日刊 (13)
『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊) (47)
『政権交代−小沢一郎最後の戦い』(2007年7月12日刊) (54)
米国在住の個人投資家satoko女史 (101)
『小沢一郎総理大臣待望論』(1994年11月1日刊) (51)
『小沢一郎の時代』(1996年2月6日刊) (49)
『ロックフェラーに翻弄される日本』(2007年11月20日刊) (49)
『本当は怖い漢字』から学ぶ「権力と民との怖ろしい関係」 (61)
姓名判断 (1)
『自・社連合が小沢一郎への逆襲をはじめた』1994年7月30日刊 (51)
『猶太(ユダヤ)思想乃運動』」四王天延孝著 (151)
『平成動乱 小沢一郎の野望『』1993年9月25日刊 (114)
『小沢一郎という男の野望』1992年8月15日刊 (51)
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2021年12月11日 7時0分
◆「猶太思想及運動」〈下〉四王天延孝陸軍中将著  五、猶=英帝国主義の秘密政治機関と見られるフリーメーソン(實証)―(1)
 
◆「猶太思想及運動」〈下〉四王天延孝陸軍中将著  

五、猶=英帝国主義の秘密政治機関と見られるフリーメーソン(實証)―(1)


 英國貴族とユダヤとがフリーメーソンによって緊密に結ばれてゐることは實際政治の上に影響を持つのである。千八百十三年に於ける二大組合の統合以来フリーメーソンは猶=英帝国主義の最も恐るべき最も有数な秘密武器となった。これを確める幾多の証拠がある。
 英國はフリーメーソンの援助によって反國家革命を欧洲大陸の諸國に起させ戦争迄勃發させて諸民族の力を弱めた。奈翁(ナポレオン)戦争の直後英國は西班牙(スペイン)革命によって之を弱らせ西領殖民地を奪ひ取り、西班牙(スペイン)國内殊にジブラルタルに自國の勢力を強化した。英國フリーメーソンは秘密諜報部員となってコムネロスと云ふ西班牙(スペイン)秘密結社と連携をとってゐた。千八百二十二年にはコムネロスは結社員七萬人を数えスペイン全部に細かな網を張ることが出来た。ルイ十八世のフランスもフリーメーソン及スペインのフリーメーソン式秘密結社の革命煽動で脅かされるに至った。
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[カテゴリ:『猶太(ユダヤ)思想乃運動』」四王天延孝著] [コメント (0)]



2021年12月10日 7時0分
米国バイデン政権は外交も金融も失敗し、どんどん萎んでいっている。2〜3年後には中国に抜かれることは明らか。これからの日本は米国一辺倒ではなく、独自外交をやらなければならない時を迎えている。
 
米国バイデン政権は外交も金融も失敗し、どんどん萎んでいっている。2〜3年後には中国に抜かれることは明らか。これからの日本は米国一辺倒ではなく、独自外交をやらなければならない時を迎えている。

◆〔特別情報1〕
 これは、上皇陛下の側近でMSA資金の最終承認者である吉備太秦からのトップ情報である。
 中国は、北京オリンピックが終わるまでは、特に動きはない。かといって、北京オリンピックが終わったからといって、いきなり台湾に侵攻するといったこともない。習近平が3期目に向けて足場固めをしているということになる。
 米国は外交でも金融でも失敗し、どんどん萎んでいっている。2〜3年後には中国に抜かれるのは明らかだ。つまりこれからの日本は、米国一辺倒ではだめということ、これだけははっきりしている。今後日本は、貿易も含め安全保障上、対中国戦略をどうするかということを、独自外交をきっちりやらないといけない時を迎えている。とにかくいまのまま、これまでどおりでいけると思っていてはダメだ。それが証拠に、既に日本は、中国・北朝鮮問題など世界情勢のなかで、完全に蚊帳の外に置かれている。
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2021年12月9日 7時0分
前埼玉県知事の上田清司参議員が構想していた「上田新党」は、小池都知事との連携がとれず、いったんは断念し、来年夏の参院選に向け、河村たかし市長の参院選出馬で、再度新党立ち上げに動いている。
 
前埼玉県知事の上田清司参議員が構想していた「上田新党」は、小池都知事との連携がとれず、いったんは断念し、来年夏の参院選に向け、河村たかし市長の参院選出馬で、再度新党立ち上げに動いている。

◆〔特別情報1〕
 これは、自民党二階派「志帥会」重鎮からの情報である。
 元埼玉県知事の上田清司参議院議員が、今回の選挙前に、新党を立ち上げると宣言し、話題になっていた。ところが、選挙目前になって断念したと発表された。小池百合子と連携するはずだったが、小池百合子が途中で連携できなくなり、いったん断念した。小池百合子は遠藤清彦と同じで、「テクノシステム」融資詐欺の問題がひっかかって動けなかった。しかし、上田新党は実際には37人もの候補者を揃え、いいところまでいっていたという。しかも党の立ち上げに際して、インターネットで儲けたある若者が「新しい党をつくってやれ」と3億円を提供したという。
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2021年12月8日 7時0分
なぜ創価・公明は今回の選挙で、岩手3区の超大物政治家・小沢一郎を標的に、大々的な「送り込み」選挙作戦を展開したのか。そこには創価・公明の日本の国益を無視した「ドス黒い野望」が存在していた。
 
なぜ創価・公明は今回の選挙で、岩手3区の超大物政治家・小沢一郎を標的に、大々的な「送り込み」選挙作戦を展開したのか。そこには創価・公明の日本の国益を無視した「ドス黒い野望」が存在していた。

◆〔特別情報1〕
 これは、創価・公明の内部情報に詳しい事情通からの特別情報である。
 今回の、小沢一郎先生の岩手3区の選挙では、対する自民党側の街宣は、どこに行っても創価・公明の幟旗が居並び、まるで公明党の候補者かと思うほど、創価・公明の応援が凄まじかったという。他の都道府県から応援に入る学会員は、みんな手弁当で行く。学会員は全員、完全にボランティアで動く。たとえ運動員として登録されていて報酬が受けとれるような人員も、敢えて報酬をもらわない。それによって浮いた報酬分は党への寄付ということになる。創価・公明は、昔からそのやり方でやってきている。運動員に登録をして報酬が出ても、実際は報酬を運動員には支給されず、公明党にプールされている。
 小沢先生の岩手3区が選挙期間中、ビジネスホテルがどこも満室だったというのは、間違いなく創価・公明の選挙の「送り込み」で満室になっていたことだろう。それほどまでして応援に入ったか、そこには創価・公明のとんでもない野望がある。
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2021年12月7日 7時0分
「オミクロン株」を受け、ワクチン3回目接種が始まっているが、ワクチン接種後の死亡報告に脳血管疾患・肺塞栓・心筋梗塞など心血管系の異常が多く見られる。高血圧など基礎疾患のある人のリスクは大きい。
 
「オミクロン株」を受け、ワクチン3回目接種が始まっているが、ワクチン接種後の死亡報告に脳血管疾患・肺塞栓・心筋梗塞など心血管系の異常が多く見られる。高血圧など基礎疾患のある人のリスクは大きい。

◆〔特別情報1〕
 共同通信の12月3日配信の記事「心筋炎を『重大な副反応』に 厚労省、警戒度引き上げ」によると、「厚生労働省は3日、米ファイザーと米モデルナ製の新型コロナウイルスワクチン接種後、若い男性で通常より高い頻度で報告されている心筋炎や心膜炎の症状について、通常の注意喚起から『重大な副反応』に警戒度を引き上げ、医師らに報告を義務付けることを決めた。」と報道した。
 社会医学環境衛生研究所所長で、米国・スタンフォード大学医学校フェローの谷康平先生が、新日本保険新聞(生保版)に月一回連載で執筆されているコムラ【新養生訓】の最新版のなかでも、ワクチン接種後の死亡報告に「脳血管疾患・肺塞栓・心筋梗塞」など心血管系の異常が多く見られることを取り上げ、専門的な解説を加えて、「高血圧などの基礎疾患のある方はリスクが大きい」と警鐘を鳴らしている。
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最近のコメント
米国は完全に分離され、ボタンひとつで内戦となる。日本も同じ状態にされようとしている。世界金融クラッシュとともに、世界同時ハルマゲドンへと向かい、イスラエルとイランの戦争が始まったら全てが始まる。(もつ鍋)
麻生副総裁と茂木幹事長は、岸田首相に対して、完全に決裂をすることを決めた。政治資金規正法案の修正を巡り、維新に譲歩したことで大喧嘩となり決裂。これにより岸田は、総裁選に出られない可能性が高くなった(kotiyan)
麻生副総裁と茂木幹事長は、岸田首相に対して、完全に決裂をすることを決めた。政治資金規正法案の修正を巡り、維新に譲歩したことで大喧嘩となり決裂。これにより岸田は、総裁選に出られない可能性が高くなった(kotiyan)
麻生副総裁と茂木幹事長は、岸田首相に対して、完全に決裂をすることを決めた。政治資金規正法案の修正を巡り、維新に譲歩したことで大喧嘩となり決裂。これにより岸田は、総裁選に出られない可能性が高くなった(板垣英憲)
麻生副総裁と茂木幹事長は、岸田首相に対して、完全に決裂をすることを決めた。政治資金規正法案の修正を巡り、維新に譲歩したことで大喧嘩となり決裂。これにより岸田は、総裁選に出られない可能性が高くなった(kotiyan)
麻生副総裁と茂木幹事長は、岸田首相に対して、完全に決裂をすることを決めた。政治資金規正法案の修正を巡り、維新に譲歩したことで大喧嘩となり決裂。これにより岸田は、総裁選に出られない可能性が高くなった(kotiyan)
実質的に経済が破綻している中国では、失業対策として大々的に日本への移住を推奨している。ニュース番組で連日のように「日本に行きなさい。日本に行けば生活に困らない」と国を挙げて宣伝しているという(kotiyan)
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米国の裏庭カリブ海、クリントン一家が支配するハイチが国家大崩壊中。4000人の脱獄勃発からすでに2週間がたち、隣のドミニカ共和国にも飛び火して、現地暴力団が勢いづく。米海兵隊送り込まれる(板垣英憲)
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