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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
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『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊) (16)
『政権交代−小沢一郎最後の戦い』(2007年7月12日刊) (54)
米国在住の個人投資家satoko女史 (93)
『小沢一郎総理大臣待望論』(1994年11月1日刊) (51)
『小沢一郎の時代』(1996年2月6日刊) (49)
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『自・社連合が小沢一郎への逆襲をはじめた』1994年7月30日刊 (51)
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『平成動乱 小沢一郎の野望『』1993年9月25日刊 (114)
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2022年1月29日 15時0分
◆「猶太思想及運動」〈下〉四王天延孝陸軍中将著  附録第三 シオンの議定書 第十議定書(1)
 
◆「猶太思想及運動」〈下〉四王天延孝陸軍中将著
 附録第三 シオンの議定書

 第十議定書(1)


 現行憲法の破壊……並通選拳……家族制度破壊……自由主義の害毒……大統領はユダヤの代辨……ユダヤの世界王

 今日は始めに今迄述べた所を繰返す。前述べた通り、政府や國民は物の表面丈しか見ないことを心に留められたい。彼等の代表者達は遊ぶことを第一に考へてゐるのだが、そんなことで如何にして物事の核心に触れた研究など出来るか。吾々の政事研究には此前述べた諸件を見逃さないことが肝要で、吾々が権力の分立、言論の自由、出版の自由、信教の自由、集會結社の自由、法律的平等、財産及住居の不可侵、税制問題、過去に遡る法律の敷力の如き諸問題を討究するとき、それが役に立つのである、凡ての之に類する諸問題は人民の面前で公然論議するのは差控へべき性質のものである。併し之を民衆に語るべき必要が生じた場合には、之を一々数へ上げずに、詳論に入らずに、吾々が認める近代法律の原則に就て説明するのである。
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2022年1月28日 20時26分
「政界にはノータッチ」と答えた小泉元首相だが、河野太郎と息子・進次郎の2人を将来の総理にと考えており、進次郎たち若手をまとめて、「河野派」を立ち上げさせるよう働きかける可能性がある。
 
「政界にはノータッチ」と答えた小泉元首相だが、河野太郎と息子・進次郎の2人を将来の総理にと考えており、進次郎たち若手をまとめて、「河野派」を立ち上げさせるよう働きかける可能性がある。

◆〔特別情報1〕
 昨日に続いて、自民党二階派「志帥会」重鎮からの政界特別情報である。
 小泉純一郎元首相が久しぶりに公の場面に出てきた。ヒトラー発言で連日話題になっている菅直人元首相と並んで27日、記者会見を開いた。EUが脱炭素を理由に原発容認を検討していることに対する抗議だった。出席者からは、2人で新党を結成する予定はないかと質問を受けたが、2人とも否定した。
 その小泉元首相は、河野太郎と息子の進次郎をともに政治指導し、先の総裁選では河野太郎を応援していた。新党を立ち上げないのかとの記者の質問には、「政界にはノータッチ」と答えたようだが、小泉氏の活動をサポートする元国会議員の話によると、将来的には、河野太郎、その次に進次郎と、総理になっていくことを考えているようだ。
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2022年1月27日 21時26分
政界ではみんな、岸田首相は決断力がないと思い始めている。やがて国民も言い出すだろう。岸田首相の顔色が悪くなっており、覇気がなくなった。このままでは岸田政権は参議院選まで持たないかもしれない。
 
政界ではみんな、岸田首相は決断力がないと思い始めている。やがて国民も言い出すだろう。岸田首相の顔色が悪くなっており、覇気がなくなった。このままでは岸田政権は参議院選まで持たないかもしれない。

◆〔特別情報1〕
 これは、自民党二階派「志帥会」の重鎮からの特別情報である。
 岸田首相は、野党からも指摘されたように、「検討する」「検討する」ばかりで、何ひとつ決断できない。結局、どれもが「検討」といいながら「棚上げ」状態だ。はっきりせず、どうしようもない。みんなイライラしている。生命に関わる問題だから、棚上げには出来ないことだ。今日の新型コロナ感染者は16538人だった。来週には24000人になるだろう。岸田首相の顔色が悪くなっており、覇気がなくなった。自民党内では、このままはっきりしない政治を続けていると、参議院選挙前に岸田首相は辞任に追い込まれるかもしれないとの声が出始めている。
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2022年1月26日 18時50分
ウクライナに米軍が8500人の軍事部隊を派遣待機と報道されたけれども、いわゆる軍事顧問団であって戦闘部隊ではない。米国はポーズとして準備しているが、バイデン政権はウクライナ有事どころではない。
 
ウクライナに米軍が8500人の軍事部隊を派遣待機と報道されたけれども、いわゆる軍事顧問団であって戦闘部隊ではない。米国はポーズとして準備しているが、バイデン政権はウクライナ有事どころではない。

◆〔特別情報1〕
 これは、上皇陛下の側近でMSA資金の最終承認者である吉備太秦からの特別情報である。
 ウクライナに米軍が8500人の軍事部隊を派遣待機と報道されたけれども、軍隊ではなくていわゆる軍事顧問団であって戦闘員ではない。当然、戦闘部隊ではないと認識している。イラクのときと同じで、軍事顧問団が直接戦うということは有り得ない。
恐らく、NATO軍にも米軍は加わらない。だから、軍事顧問団ということで、ポーズとして送り込む準備しているということだ。
ロシアは、ウクライナ国境に10万人の部隊を集結させている。しかし米国は、ヨーロッパに軍隊を送り込むカネも余裕もない。そのことに変わりはない。というより、米国はウクライナ有事どころではない。
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2022年1月25日 7時0分
2022年は2021年にもまして大変な年になりそうだ。マイケル・フリン将軍が実は、去年1月6日の議事堂事件の「あちら側の主導者」でトランプを裏切ったと言う話が出てきた。(satoko女史)
 
2022年は2021年にもまして大変な年になりそうだ。マイケル・フリン将軍が実は、去年1月6日の議事堂事件の「あちら側の主導者」でトランプを裏切ったと言う話が出てきた。(satoko女史)

◆〔特別情報1〕
 これは、在米30年越の個人投資家satoko女史からの特別情報である。
 1月も下旬になるが、何だ何だと大ニュースが続いている。2022年は2021年にもまして大変な年になりそうだ。マイケル・フリン将軍が実は、去年1月6日の議事堂事件の「あちら側の主導者」でトランプを裏切ったと言う話が出てきた。本当にキッシンジャーの子供ならユダヤ人なので、フリンがキリスト教の集会でキリスト者として演説するのを聞いていると、「役者よのお」と思っていた。もしかしたらMKウルトラ(※)の訓練を生まれた時からされていて、今回の裏切り発覚も、MKウルトラのスイッチが入ったからかもしれない、とも思う。それと同時に、インターネット界では知られた女性が亡くなった。シンガポール出身のファッション業界・ハリウッド業界に身を置いていたトランプ支持の中年女性で、諜報機関からの情報を伝えていた。(※CIAによるマインド・コントロール人体実験極秘プロジェクト)
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最近の記事
04/22 23:59 麻生太郎とトランプとの会談は、着々と準備が進められてきた。この会談実現を経て麻生は、自民党内での影響力を更に強固なものとし、麻生自身が不本意に封印してきた野望「総理復権」を狙う可能性も有りである
04/21 18:00 【拙著】『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊)  第2章 新しい「絆」を構築し、「結」を蘇生させる  英国労働党のブレア政権が採用した「第三の道」
04/20 18:54 【拙著】『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊)  第2章 新しい「絆」を構築し、「結」を蘇生させる 「絶対生活感」のカケラさえ感じられなかった安倍前首相
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04/14 18:00 【拙著】『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊)  第2章 新しい「絆」を構築し、「結」を蘇生させる  仁徳天皇の「民のかまど」のエピソード
04/13 20:53 【拙著】『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊)  第2章 新しい「絆」を構築し、「結」を蘇生させる 小泉元首相は「公共事業」を目の敵にした
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米国の裏庭カリブ海、クリントン一家が支配するハイチが国家大崩壊中。4000人の脱獄勃発からすでに2週間がたち、隣のドミニカ共和国にも飛び火して、現地暴力団が勢いづく。米海兵隊送り込まれる(板垣英憲)
米国の裏庭カリブ海、クリントン一家が支配するハイチが国家大崩壊中。4000人の脱獄勃発からすでに2週間がたち、隣のドミニカ共和国にも飛び火して、現地暴力団が勢いづく。米海兵隊送り込まれる(kotiyan)
良し悪しは別にして「秩序」という意味でいえば、米ソの対立、2大陣営の対立のときにはそれなりの秩序があった。それは完全になくなり、それに代わる役割の「新しい秩序」と「新しい理念」を構築しなければいけない(植物性乳酸菌と果物が大好き)
定期購読の方法(武田憲明)
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定期購読の方法(板垣英憲)
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岸田首相は、解散に向けて有利に働くものと想定した「旧統一教会への解散命令請求」だったが、結果は思惑を大きく外れて、支持率は最低。これも通過点に過ぎず、今後さらに、最低の数字は更新されていく。(板垣英憲)
岸田首相は、解散に向けて有利に働くものと想定した「旧統一教会への解散命令請求」だったが、結果は思惑を大きく外れて、支持率は最低。これも通過点に過ぎず、今後さらに、最低の数字は更新されていく。(kotiyan)
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