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くる天
プロフィール
日本と世界の政治経済の本質を読み解く-ブロくる
片桐勇治(政治評論家) さん
日本と世界の政治経済の本質を読み解く
地域:東京都
性別:男性
ジャンル:ニュース
ブログの説明:
世界は大きく変わり、新しい時代が胎動しています。しっかりと把握していますか? この時代を読み解くには歴史を見つめ、構造を把握し、パワーの心奥を見つめ哲学を持たなくてはなりません。一緒にこの新しい時代を見つめて行きましょう! 最低週1回の更新です。
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片桐 勇治(かたぎり ゆうじ)プロフィール
1967年生まれ。東京都出身。中央大学法学部政治学科卒。高校がミッションスクールの聖学院高校で高校・大学時代は聖書研究に没頭。
大学在学中から元航空自衛隊幹部の田村秀昭元参議院議員の秘書、爾来、元防衛庁出身の鈴木正孝元参議院議員、元防衛大臣の愛知和男元衆議院議員の秘書、一貫して政界の防衛畑を歩む。
2005年から国民新党選挙対策本部事務局次長、広報部長を歴任。2010年より保守系論壇で政治評論を行う。 yujikatagiri111@yahoo.co.jp
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やはりイギリスが言い始めた
[日本の政治]
2021年2月4日 23時46分の記事

少し前になりますが、東京五輪開催困難ということを、2012年のロンドン大会幹部キース・ミルズ氏が発言していることが、以下のように報じられています。この記事を観て、やはりイギリスが言い始めたか、と率直に思いました。

「五輪困難と元ロンドン大会幹部 IOC委員は『中止せず』」(2021年1月20日 日本経済新聞)

「Tokyo Olympics 'unlikely to go ahead in 2021' 」(2021年1月19日 BBC)

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私は本ブログの「東京オリンピックは2022年に開催すべき」(2020年12月31日)「問われているのは責任であり、しっかりとしたビジョン?」(2021年1月3日)で、オリンピック開催は2022年にすべきと申し上げました。理由は、新型コロナウイルスの終息が、日本も世界も今年7月ではかなり厳しいと考えられること、そして何よりもそれまでに、大会出場選手の選考や準備などに十分な時間があるとは到底考えられないことです。
実は、以前、クーベルタン男爵が作った五輪競技の中核の一つである近代五種のNF(国内競技連盟)の副事務局長をしていました。主に広報や海外との連携を担当していましたが、その経験からすると、現在の世界的な感染状況からして7月の本大会に十分な時間があるとはまったく考えられません。まったく無理でしょう。そのような不十分な過程の五輪本大会の結果は、当然、正当性を持ちえません。それは、東京大会の正当性の問題に間違いなく直結するでしょう。それでは、何のためにオリンピック大会を開催するのでしょうか? そして、私達、日本国民はそのような大会の開催を望むでしょうか?
だから、2022年にしっかりと時間を取り、その間までに東京五輪へ至るイベントを世界中ですべきと「東京オリンピックは2022年に開催すべき」(2020年12月31日)で書きました。途中、北京・冬期五輪もありますから、そのイベントも利用して平和と友好の祭典をしっかりと盛り上げ、どんどん押し出して、全てが東京へと繋がっていくという演出をすべきなのです。この経済効果や国益は100兆円、200兆円以上と考えます。
2022年に、東アジアでの平和の祭典を夏冬共に行えば良いのです。ただ、好戦的なバイデン政権は日中友好と東アジアの平和の醸成については、間違いなく本音は反対でしょう。
私は以前、東京五輪開催にとても批判的でした。それは数多の不祥事、アベ政権の不透明さなどのことがやはり問題と考えたからです。しかし、「問われているのは責任であり、しっかりとしたビジョン?」(2021年1月3日)で書いたように、1940年の東京オリンピック返上が軍部の圧力によってなされ、それが翌年の日米開戦になっていく時の流れを考えてから、やはりオリンピックは平和の祭典、しっかりと行うべきと考えています。むしろ、このような平和の祭典を汚す存在であるのが、アベ氏であり、モリ氏であるわけです。モリ氏は即刻、辞任すべきです。
やはり、オリンピックは平和の祭典であるので、それは当然、戦争の抑止に関わると考えます。それが、日本の80年前の歴史を観てもはっきりと言えるわけで、それと同じ過ちを繰り返してはならないと心から考えます。
そして、このように考えた時、冒頭に取り上げたように、やはりイギリスが東京五輪中止を言い始めたということなのです。イギリスは平和の祭典を日本にやってほしくはないのです。そして、それは当然、日本が関わる戦争と関係すると考えます。もちろん、その戦争は日本のためでは毛頭なく、イギリスの利益のための戦争で、日本にはまったく利益ならない、むしろ不利益しかならないことなのです。そして、それが、バイデンの好戦性に関わると考えます。イギリスは昔から日本のことなんぞ何も考えてはいないのです。当たり前ですが。
イギリスにそんな力はない? そう考えたのなら、それはイギリスの力を知らないだけなのです。先日、TPPにイギリスが『加入』とニュースになりましたが、もし、加入と考えたのなら、それは国際社会について何も知らないだけです。イギリスは加入ではなく、本体なのです。そして、ここでお話しした『戦争』とはここに関わることなのです。

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