| 日本への洗脳、攻撃、戦争はずーと続いていた！ | |
| 2012年2月18日 16時58分の記事 | |
昨日の「日本が内戦状態？」をそのまま、一般のマスコミの情報しか知らない人に伝えると、「それは無い」、「被害妄想？」、「ちょと頭がおかしいのか？」 といわれるかもしれません。 しかし、この内戦は現実であることは間違いがありません。 ただ、一般の日本人が政府に、マスコミに「洗脳」されているため、気がつかないだけなのです。
しかも、この戦争は今に始まったわけではありません。 第二次世界大戦終了直後からはじまっています。 原爆被害の隠蔽 不当な東京裁判 戦犯免除による売国奴化 日本のマスコミ支配 平和憲法の強制 歴史の捏造 日米同盟、日米安保条約 軍事占領の継続 原発の設置と推進による国防の弱体化 JAL１２３便事件 プラザ合意の強制 円高誘導 バブル経済の発生と破壊（1986〜1990） 内需拡大策の強要（６６０兆円、その後４３０兆円に縮小）（1989〜1990） 円高誘導 中国元安の誘導による日本経済の弱体化（１９９４〜） 金融ビッグバーンの強制、BIS規制 年次改革要望書の強制（１９９４〜） 先物市場の推進 アンフェアーな円高の推進 日本企業の買収 郵政民営化 １００兆円供出の強要 トヨタ自動車への不当攻撃 ３１１テロ攻撃 放射能被害隠蔽工作 円高攻撃 などなど これら、すべてが日本への攻撃、洗脳、工作であることは疑う余地がありません。 これらのほとんどのことは、当ブログの過去記事で投稿してきました。 たとえば、内需拡大策６６０兆円の強要は、翌年の交渉で最終的に４３０兆円になったのですが、当時の竹下内閣で決めたことです。 私は当時、このことを日経ビジネスで知ったのですが、何と愚かなことをするのか、と思いました。 当時、アメリカから内需拡大を強く要請されていたのは事実ですが、その内需拡大策は従来の土木建築が主体の策であり、日本の将来を担う新規産業、新分野への投資を怠るものでした。 この１０年間で４３０兆円もの愚かな従来型投資を、竹下首相は自慢げに話していました。 この件については、当初、竹下首相は反対していましたが、米軍に拉致され米軍のヘリコプターで東京湾の真ん中で逆さ摺りにされ、半殺しの目に会い 強要されたと「中村薫」さんの本（竹下首相とは書いていません、日本の首相となっていますが、時期的に竹下首相と思われます）に書かれています。 竹下首相が日経ビジネスに自慢げに話したのは、アメリカの脅しに不本意にも屈し、日本ならびに国民に愚かな負担を掛けてしまったことの悔しさ、情けなさを隠す心理が働いた裏返しの虚勢であったと読み取れます。 この６６０兆円に上る公共投資基本計画を決めたのが１９８９年、４３０兆円に縮小されたのが翌年１９９０年です。 そして、翌年、バブルが破裂します。 アメリカの脅しに屈した情け無い首相をカバーするため、官僚がアメリカと交渉し３割減で決着したことから、当時の官僚はまだ気骨があったものと思われますが。 日本官僚の腐敗はこの頃から少しづつ酷くなっていったものと思われます。 これらはすべて、アメリカの攻撃や脅しに屈した結果です。 このように、アメリカの攻撃や脅しに屈してきたのが戦後歴代の内閣です。 しかし、それに逆らったのが田中角栄と田中派（竹下は除く）なのです。 しかし、彼らの多くはロッキード事件などの疑獄に嵌められて失脚したり、急に不審な病気になり亡くなっています。 一方、売国奴であった吉田茂や戦犯を免除されCIAに協力した岸信介、佐藤栄作、およびその派閥の流れである小泉純一郎などはだれ１人として失脚したり、不審な死を迎えることなく天寿を全うしています。 「悪いやつほど良く眠る、長生きする」現象そのままです。 この日本攻撃、洗脳、工作の大半は経済、通貨戦争ですが、これらも戦争に違いは無く、多くの犠牲者を出しています。 経済的な困窮が原因と見られる自殺者の増加です。 ウイキペディア 「自殺」より http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%87%AA%E6%AE%BA#.E8.87.AA.E6.AE.BA.E8.80.85.E6.95.B0.E3.83.BB.E8.87.AA.E6.AE.BA.E7.8E.87 近年の自殺者数の急増の原因と傾向 [編集] 1998年以降現在まで続くピークは戦後最大のもので、それまで約2〜2.5万人程度であった年間の自殺者数が3万人以上で推移する状況である。特に1998年は前年の24391人から8000人以上も急増（前年比約35%増[34]）している[35]。うち25%は45歳以上の層のもので、中高年の自殺増が急増への寄与が大きい[34]。 急増した原因として経済状況（景気）の悪化を指摘するものも多く[7]、例えば遺書から調べた自殺原因では、1998年以降、ピーク前と比べて「経済・生活問題」が急増している[6]。 統計的にも、失業要因が「安定して有意に男性自殺率を増加させる方向に作用しかつ寄与度も大き」く[7]、したがって、「98年以降の30歳代後半から60歳代前半の男性自殺率の急増に最も影響力があった要因は、（中略）雇用・経済環境の悪化である可能性が高い」[7]事が年齢階層別データ分析、都道府県別年齢階層別データ分析の双方において確認できる[7]。 女性の自殺率はピーク前とあまり変わらず、男性の自殺率の影響が顕著である[6]。 男性は高年齢層で自殺しやすく、高齢化は男性の自殺率増加の原因を2割程度説明する[6]。 年齢別で見ると、40〜60代の増加が顕著で、特に60代ではピーク前の3割増になっている[6]。 以上のように、1998年以降のピークで顕著となっている「定年に至っていない中高年男性の自殺率増加」の背景には、過去のものとは動向が異なり、「経済・社会的な要因」が大きく影響している可能性が指摘されている[50]。2003年（平成15年）には、年間自殺者数が3万4千人に達し、統計のある1897年以降で最大（自殺率も27.0と過去最大）となった。 転載終了 このように、バブル崩壊から２０１１年までの２１年間の経済戦争による自殺の増加犠牲者は約２０万人超と推定されます。 そして、広島、長崎のアメリカの原爆攻撃による直接的な犠牲者は１０数万人とされていますが、間接的犠牲者を含めたその数の累計は数倍に及ぶものと思われます。 この度の放射能災害の犠牲者は政府の隠ぺい工作により、なかなか実態がわかりませんし、被害の影響も諸説あり、確定が困難です。 しかし、政府、マスコミ、アメリカなどの情報の隠蔽、統制、規制が厳しければ厳しいほどに、その被害が比例するということは容易にわかることです。 この「３１１テロ」による放射能被者は最悪１０００万人を越えるかもしれません。 世界第二次大戦の日本人の死者は兵士、民間人を含め約６００万人と言われています。 この度の「３１１テロ」の攻撃は、日本史上最大の犠牲者を出すまぎれもない「戦争」であるといえるのです。 このことを、日本人はしっかり知り認識することが必要です。 ２０１２年はベンジャミン・フルフォードさんが言われる世界支配層の犯罪が明らかになり、その勢力は駆逐される可能性もありますが、今はまだ、併行した力が働き、特に日本は３重とも言える権力の渦中にあります。 日本の国民はしっかりとした危機意識を持って、この苦難を乗り越える決心をすることが大事だと思います。 情報拡散よろしくお願いします。 | |
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1. さざんか 2012年2月19日 23時48分 [返信する] ベンジャミン・フルフォードはイルミナティの手先です。小石泉ブログ荒野の声の中で子狐ベンジャミンフルフォードとあります。コシミズブログ（信用なりませんが）コメントではベンジョミンと言ってます 2. 勝寛舟 2012年2月20日 23時26分 [返信する] コメントありがとうございます。 私もベンジャミンさんを１００％信用しているわけではありませんが、通常知りうる情報から飛躍しているにも関わらず、後日、それが事実となることもあるので、情報としては有用だと思っています。「３１１テロ」とハッキリ言っていますし、私も断言しています。
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