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くる天
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政治音痴や軍事音痴の韓国・文在寅大統領や日米両国の極左反日反米野党共には駆け引きすらNG!!
[政治]
2019年11月25日 0時0分の記事

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「行動はすべての成功の”基本的な鍵”である。」
これは世界で最も意表を突く多作な芸術家として知られた芸術家であると、ギネスブックにも記載されているパブロ・ピカソの格言です。

蛇足ながら、意外に知られていないのですが「ピカソ」の本名は非常に長いもので、ウィキペディアによれば、「ピカソの本名は、聖人や縁者の名前を並べた長いもので、出生証明書によると、「Pablo Diego José Francisco de Paula Juan Nepomuceno Cipriano de la Santísima Trinidad Ruiz Picass(パブロ・ディエゴ・ホセ・フランシスコ・デ・パウラ・ファン・ネポムセーノ・チプリアーノ・デ・ラ・サンティシマ・トリニダード・ルイス・ピカソ)」である」そうです。

このようなお名前だからこそ、行動的でかつ世の中の動きの真意を的確につかみ、「ゲルニカ」をはじめ非常に素晴らしい、そして衝撃的な作品を多数、世に送り出せたのでしょう。

さて、そのピカソが生きた生涯を遙かに超える激動の現在の現状に、政治は応えているでしょうか??
様々な問題を直視し解決へ向けての行動力が伴っているでしょうか??

残念ながら、少なくとも政治音痴や軍事音痴の韓国・文在寅大統領や日米両国の極左反日反米で従北媚中従中の野党共には「NO!!」を突きつけざるを得ません!!

11月23日20時15分に産経新聞 THE SANKEI NEWSが「【GSOMIA失効回避】安倍首相「妥協せず」 韓国のWTO提訴中断で動く」の題で「GSOMIA」の特集項目にて、次のように伝えました。

『日本政府が韓国側の“軟化”を察知したのは日韓軍事情報包括保護協定(GSOMIA)が失効する23日の数日前だ。日本の対韓輸出管理の厳格化をめぐり、韓国側が世界貿易機関(WTO)への提訴手続きの中断を打診してきた。

 これを受け、21日午後に今井尚哉首相補佐官、秋葉剛男外務事務次官、北村滋国家安全保障局長らが官邸入りし、安倍晋三首相と対応を協議。同日夕には国家安全保障会議(NSC)の4大臣会合も開いた。

 関係者によると、首相はその場で「一切妥協しない」と明言したという。GSOMIAとは別問題として、輸出管理の厳格化を継続する方針も改めて確認された。

 一方で、韓国がWTOへの提訴手続き中断まで踏み込んだことに、政府高官は「驚いた」と打ち明ける。韓国が「日本が対話に応じる姿勢をほしがっていた」(政府関係者)事情もあり、日本側も貿易当局間の協議を始めることを了承した。

 日本政府としては、輸出管理厳格化の撤回に応じることなく、日米韓の連携という「唯一の大義名分」(首相周辺)を掲げてGSOMIA維持を韓国に促した戦略が奏功した。(小川真由美)』

韓国・文在寅大統領のGSOMIA破棄回避への安倍首相をはじめ日本政府の対応は全て正しいものであり、GSOMIA破棄は米韓同盟破棄への道であるので、「文在寅大統領が震え上がって」破棄回避をした、というのが実情のようです。

正に、極左反日反米で従北媚中の従中に凝り固まった「自称・外交の天才」文在寅大統領がやらかした自爆劇だったのです!!

同日、zakzak by 夕刊フジが「「韓国に致命的な結果もたらす」文在寅を腰砕けにした米国からの警告」の題で次のように韓国政府や文在寅大統領を批判しました。

『韓国政府は22日、日本政府に対し、日韓軍事情報包括保護協定(GSOMIA)の失効を当面回避すると通告した。韓国政府は8月、同協定の破棄を決定。失効の期限(23日午前0時)直前に撤回した形だ。

 韓国の文在寅大統領は直前まで、輸出規制強化措置を取った日本の姿勢に変化がなければ、破棄の撤回はできないと強気の姿勢を示していた。それが急転直下の撤回となった理由が、米国からの強烈な圧力であったのは明白だ。

 ロイター通信によれば、米国防総省のホフマン報道官は21日の声明で、韓国が在韓米軍の駐留経費負担の大幅増額に応じない場合、1個旅団の撤収を検討しているとした韓国紙・朝鮮日報の同日付の報道を否定した。
 声明は「今週、韓国を訪問していたエスパー国防長官は、韓国国民への揺ぎないコミットメントを繰り返し表明していた。このような報道は、1人の匿名の関係筋情報を基にした報道の危険で無責任な欠陥を露呈している。朝鮮日報には記事の即時撤回を要求している」という、かなり強い調子のものだ。

 在韓米軍の大幅縮小に関する情報が北東アジアの安保に与える影響を考えれば、当然のことかもしれない。
 しかし、国防総省のこのような否定にもかかわらず、近い将来、在韓米軍が大幅に縮小されるかもしれないとの懸念は、米韓の安保関係者や識者の間に、消しがたく漂っている。

 そして、その懸念をいっそう強めているのが、韓国政府による日韓軍事情報包括保護協定(GSOMIA)破棄の決定だった。

 例えば、マイケル・グリーン米戦略国際問題研究所(CSIS)副所長は22日付の韓国紙・中央日報への寄稿文の中で「GSOMIA破棄は韓米同盟に打撃を与える決定であり、青瓦台はその深刻性を十分に認識できていない」と指摘。続けて、「GSOMIA破棄決定が招き得る最悪なこと」が何であるかについて触れ、「こうした状況は(トランプ米大統領による)在韓米軍撤収宣言の可能性につながる。韓米同盟の維持と強化のために努力してきた専門家らが想像もできない事態が生じるかもしれない」。と警告していた。

(中略)

 韓国政府の中にも、その意味するところを理解している人々は大勢いた。しかし、かねてから対米コミュニケーションに難のあった文在寅大統領が破棄の断行に執着。遂にはこの状況にまできたわけだ。
(以下略)』

文在寅大統領が対米や対日等の「外交コミュニケーション」に難があるのは既に広く知られているのですが、いまだに「自称・外交の天才」の称号すら外していない当の本人は、現実どころか自分自身の能力すら直視していません!!

更に、文在寅大統領と同じレベルの政党や政治集団が日本や米国にも存在します。
そうです、日本の立憲民主党や共産党などの無能野党や米国の民主党のような「自称・リベラル」の極左反日反米で従北媚中の従中勢力です!!

同日、同メディアが「【ニュースの核心】野党議員はガセ情報流し…大騒ぎした揚げ句、事実関係すら間違える 「桜を見る会」批判の軽薄さ」の題で次のように反日野党を批判しました。

『(前略)

報道によれば、それなりに活躍している政治記者やジャーナリストたちには、招待状が届いていたようだ。「オレにも来たぞ」とうれしそうな顔をする記者もいた。
 だから、自分は出席しておきながら、いまになって批判している記者がいるとすれば、まったく不見識というかデタラメだ。かと思えば、出席の事実を伏せたまま、コメントしている有識者もいる。私は、そういう態度を信じられない。不誠実だ。

 後援会関係者を含めて親しい人たちに声をかけるのは「長年の慣行」だった。それが問題と思うなら、もっと早くから指摘すればいい。少なくとも自分が出席していれば、分かったはずだ。

 私は桜を見ながらゴルフをするのは好きだが、お花見はどうでもいいので、桜を見る会に関心はなく、特段の問題意識もなかった。

 さて、来年は中止と決まったが、野党は「これで一件落着にはさせない」と息巻いている。だが、野党が拳を振り上げれば上げるほど、批判はブーメランになって、野党に戻っていくのではないか。

(中略)

野党は中止と決まると、安倍首相の後援会がホテルで催した「前夜祭」の参加費が「5000円とは安すぎる」と批判の矛先を変えた。ついでに、「銀座の有名寿司店が出店していた」と言い出し、店側が完全否定したので、すぐ間違いと分かった。店はいい迷惑だろう。

 ガセ情報を流した野党議員はきちんと謝罪したのだろうか。こんな他愛もない話で大騒ぎした揚げ句、事実関係すら間違えて批判する。実に「軽い人たち」である。

 ■長谷川幸洋(はせがわ・ゆきひろ) ジャーナリスト。1953年、千葉県生まれ。慶大経済卒、ジョンズホプキンス大学大学院(SAIS)修了。政治や経済、外交・安全保障の問題について、独自情報に基づく解説に定評がある。政府の規制改革会議委員などの公職も務める。著書『日本国の正体 政治家・官僚・メディア−本当の権力者は誰か』(講談社)で山本七平賞受賞。最新刊に『明日の日本を予測する技術』(講談社+α新書)がある。』

このように桜を見る会の反日野党の追及姿勢は、正に米国民主党のトランプ大統領に対する弾劾追求の姿勢とウリ二つです!!


政治音痴や軍事音痴の韓国・文在寅大統領や日米両国の極左反日反米野党共には外交どころか駆け引きすらNG!!

正に不要だ!!



11月21日の軍事・ミリタリー速報で掲載された、先の板門店での米朝首脳会談の画像


北朝鮮の金正恩党委員長(前列左)と対話する米国のトランプ大統領(前列右)との間に立つ、文在寅大統領(中央)のエラそうなドヤ顔で、不貞不貞しくもイヤラシイ極左のキツネ目をしておきながら、卑屈なニタニタ笑いやケラケラ笑いをする姿。

これが、正に中身が何も無い、極左反日反米で従北媚中の従中の文在寅大統領の正体なのです!!


追伸:

たとえ嘘や捏造はバレて風化して歴史の闇に忘れ去られても、真実は絶対に風化せず死にません!!

本ブログは真実を言い続け、あなたの生活ですら利益と効果を挙げる”武器”になる記事を掲載し続けます!!


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