| くる天 |
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| スポーツの祭典の東京五輪すら不正や政治の駆け引きに悪用する国家には厳しい制裁あるのみ！！ |
| [政治] |
| 2019年11月29日 0時0分の記事
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「オリンピックに参加することに意義がある」「スポーツには国境はない」「スポーツと政治は関係無い」など、オリンピックを頂点した世界のスポーツ界には非常に嬉しい言い方があります。
筆者もオリンピック、特に２０２０年に東京で開催される第３２回オリンピック大会並びに第１６回パラリンピック大会の成功を心から祈る一人です。
しかし残念ながら、オリンピックを単に「悪辣な宣伝手段」「不正ドーピング問題の放置」を平気のヘイサで行い、「政治や経済の駆け引き」に使い続ける国家があります！！
そうです、旧ソ連時代から不正ドーピングが絶えないロシア、いわゆる特亜３国と言われる、西朝鮮たる中国、上朝鮮たる北朝鮮、そして北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮たる南朝鮮の韓国がその悪しき事例を頻発させている国家なのです！！
１１月２７日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「東京五輪・パラリンピック成否に暗雲…ロシアの参加絶望的 ＷＡＤＡが主要大会４年間除外案、個人資格での出場のみ容認」の題で次のように伝えました。
『ロシアが国として来年の東京五輪・パラリンピックに参加することは極めて厳しくなった。
世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）は２５日、ロシアの国ぐるみの不正に絡む検査データ改ざん問題で、同国選手を東京五輪・パラリンピックや各競技の世界選手権など主要大会から４年間除外する内容の処分案を１２月９日の常任理事会に諮ると発表した。２０１８年平昌冬季五輪と同様、潔白の証明など厳しい基準を満たした選手の個人資格での出場は認める。
東京大会組織委員会の関係者は２６日「頭が痛い問題だ」と述べ、薬物問題の影を引きずったまま大会を迎えることが濃厚になり困惑を隠せなかった。
処分案は、国旗の使用、主要大会の開催や招致のほか、ロシア・オリンピック委員会（ＲＯＣ）とロシア・パラリンピック委員会（ＲＰＣ）の幹部、同国政府関係者の主要大会への関与も４年間禁じる。既に開催が決まっている大会は剥奪し、３２年夏季五輪招致も認めない。
ロシア反ドーピング機関（ＲＵＳＡＤＡ）の改革状況を検証するＷＡＤＡのコンプライアンス（法令順守）審査委員会は、１７年に内部通報者から情報提供があった問題箇所が、今年にＲＵＳＡＤＡから得たデータからは削除されていたなどと指摘。改ざん内容は「極めて深刻」と断定し、常任理事会にＲＵＳＡＤＡの「不適格組織」認定を求める勧告をしている。
問題長期化の背景には、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が厳格な姿勢を貫けなかったことにある。１６年リオデジャネイロ夏季五輪では、国ぐるみの不正が認定されていたにもかかわらず出場可否を各競技の国際連盟に委ね、平昌冬季五輪ではＲＯＣを資格停止としたが、大会後にすぐ解除した。
ＷＡＤＡは権限を強化して規定を順守しない国の主要大会参加を排除できる基準を設けており、昨年９月に資格停止処分を解除されたＲＵＳＡＤＡから提供されたデータの分析を進めていた。
ロシアのラブロフ外相は「ロシアを非難される状況に陥れようとする人々がいる」と反発しているが、スピードスケートなどロシアの一部競技団体には「最終決定ではないが、ショックだ」などと不安が広がっている。
平昌冬季五輪では、フィギュアスケート女子シングル金メダルのアリーナ・ザギトワや銀メダルのエフゲニア・メドベージェワらが、「ロシアからの五輪選手（ＯＡＲ）」として出場した。
ロシアのドーピング問題は、東京五輪の成否にも関わる暗い影を落としている。』
ロシアは旧ソ連時代から旧東側諸国と「共謀」してドーピングを徹底的に行ってきた悪しき慣習、いや、因習を持ち続けており、旧ソ連崩壊後もその体質は変わっていないのです。
そして、その悪しきドーピングにより、女性がホルモン等のバランスを崩して「男性化」してしまう、短命で亡くなるなどの選手への被害も明らかになっています。
また、スポーツを国家の宣伝手段として悪辣極まりない「オリンピック等の悪用」も指摘されています。
そして、その悪しきやり方を中国や南北朝鮮も「応用している」実態があります。
同日、同メディアが「【新・悪韓論】韓国・文政権“逆ギレ”で東京五輪ボイコットも！？ 国民の“恨”を晴らす謀略として… 識者「日本は冷静に逆手を取れ」」の題で次のように韓国と最高指導者の文在寅大統領を批判しました。
『韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権が、自縄自縛に陥っている。米国の「強烈な圧力」に屈服して、日韓の軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）を維持したことが暴露され、保守陣営だけでなく、支持基盤の左派陣営からも批判が集中しているのだ。韓国国会の文喜相（ムン・ヒサン）議長は、いわゆる徴用工問題の解決策として、日韓の企業と個人の寄付金を賠償金代わりにする案をまとめたが、日本は国際法違反の愚策には、決して乗れない。こうしたなか、政権維持と、国民の「恨」を晴らす謀略として「２０２０年東京五輪・パラリンピックのボイコット」が考えられるという。韓国事情に精通するジャーナリストの室谷克実氏が考察した。
自作自演して「被害者」のふりをする。被害者としての対抗措置を打ち出して自画自賛する。ところが、自縄自縛に陥り自爆。すると今度は「精神的勝利感」を確保するために、ファンタジーの言い訳を乱造する…。
ＧＳＯＭＩＡをめぐる韓国・文政権の動きは、戦後の日韓関係史の中で見れば「いつものパターン」に過ぎない。
しかし、注意すべきは、彼らが「精神的勝利感」（別名＝道徳的優位）に浸って満足しているわけではないことだ。心の中では「実質的敗北感」に打ちひしがれて、「恨」（ハン）をため込んでいる。「恨」に基づく攻撃が向かう先は、米国と日本だ。
（中略）
いまのところ、韓国の政権は、与党の「東京五輪ボイコット論」とは一線を画する立場を維持している。しかし、文大統領は表舞台では「東京五輪に協力」と言いつつ、裏では福島原発の処理水を問題化せよと指示したとされる。
それも対日牽制（けんせい）の一つとみられているが、日韓ＧＳＯＭＩＡ破棄を米国揺り動かしのテコにしようとした非常識な政権だ。韓国がどんな奇策を仕掛けてきても、冷静に逆手を取る用意をしておかなければならない。
■室谷克実（むろたに・かつみ） １９４９年、東京都生まれ。慶応大学法学部卒。時事通信入社、政治部記者、ソウル特派員、「時事解説」編集長、外交知識普及会常務理事などを経て、評論活動に。著書・共著に『悪韓論』（新潮新書）、『崩韓論』（飛鳥新社）、『韓国リスク』（産経新聞出版）など多数。』
正に室谷克実氏の言われる通りです！！
韓国に対する厳しい態度は、他の特亜３国である中国や北朝鮮への強い牽制にもなりますから（断言）！！
同日、同メディアが「狼狽＆逆ギレの韓国・文政権「ホワイト国」復帰絶望か 「対話」と「協議」すり替え…日本が突き付けた「３条件」とは」の題で「ＧＳＯＭＩＡ失効回避」の特集項目にて、次のように日本政府の韓国に対する厳しい態度を報じました。
『韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権が、狼狽（ろうばい）し、逆ギレしている。米国の圧力を受け、日韓の軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）を維持したが、日本側は安全保障上の輸出管理厳格化と完全に切り離しているからだ。自国のずさんな輸出管理態勢を棚に上げ、日本の経産省の発表内容に抗議し、「日本側は謝罪した」などとウソまで吹聴している。これでは、貿易上の優遇国「グループＡ（ホワイト国から改称）」への復帰など絶望的だ。
「韓国側が『３つの条件』をクリアしない限り、『グループＡ』から韓国を除外したことを見直すことはしない」
自民党が２５日に開いた外交部会や国防部会などの合同会議で、経産省の保坂伸貿易経済協力局長は、こう言い切った。
「３条件」とは、（１）日韓の２国間での「政策対話」で信頼関係を築く（２）通常兵器に関する輸出管理態勢を整える（３）輸出検査にあたる人員拡充などの態勢強化−の３つ。日本が当初から指摘してきた最低条件である。
（中略）
ところが、文政権はＧＳＯＭＩＡを維持したのは、日本側と「グループＡ」復帰に向けた「協議」に入るからだと、日韓での「政策対話」を「協議」と国内向けにすり替えて説明した。「日本側は抗議を受け、謝罪した」というウソまでついた。
「協議」とは国同士が国益をかけて交渉することだが、「対話」は単に意見を交換し、輸出管理の理解を深め合うという意味に過ぎない。
（中略）
韓国や日本でベストセラーになっている『反日種族主義』（文藝春秋）の編著者、ソウル大学名誉教授の李栄薫（イ・ヨンフン）氏は、韓国を「ウソの国」と断じたが、納得した。』
そうです、特亜３国はウソの国であり、その最下位の韓国は嘘つきの中のウソつきの国なのです！！
スポーツの祭典の東京五輪すら不正や政治の駆け引きに悪用する国家には厳しい制裁あるのみ！！
２０２０年東京五輪のメダルの画像
出典：東京五輪大会公式ＨＰ
１１月２６日の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ報道部 ツイッター
追伸：
たとえ嘘や捏造はバレて風化して歴史の闇に忘れ去られても、真実は絶対に風化せず死にません！！
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