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くる天
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米国トランプ大統領の支持率が48%に上昇、対中国外交強硬化や亡国売国奴勢力への反撃開始!!
[政治]
2021年1月13日 5時0分の記事

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「光陰矢の如し」のように、世界情勢がどんどん、そして滝から流れ落ちる水のように、急速に変化しています。

それだけ、米国大統領選挙の不正問題は、即、中国や香港等の人権問題などと併せて、連動した影響が大きく、かつ深刻な問題なのです!!

保守系の論客で知られる西村幸祐氏は1月12日、自身のツイッターで次のように伝えました。

『キャンダス・オーウェンスのバイデンへのtweet
《あなたが合法的に8000万票を獲得し、史上最も人気のあるアメリカ大統領だとしたら、なぜあなたはあなたの政敵とあなたの国の半分の声を検閲する必要があるのでしょうか?



世界はこのナンセンスに騙されていません。
何よりもアメリカ人は》

原文:If you legitimately won 80 million votes and were really the most popular American President of all time—why would you need to censor the voices of your political opponents & half your country?

LOL.

The world is not being fooled by this nonsense.

Least of all, Americans.』

正に、その通りですね!!

西村幸祐氏は更に、同日未明に次のように暴露しています。

『今米議会で民主党がトランプ大統領への弾劾決議案を提出。だが不思議にも下院議長のナンシー・ペロシがいない。言い出しっぺのナンシー・ペロペロが欠席。PCにまずいものがあったのか?欠席原因も不明だが、昨年トランプの素晴らしい一般教書演説を議長席で破る蛮行を行なったペロシがいないのは確かだ』

この事実は、実に、実に非常に重いのです!!
鋭い論調で知られる文化人放送局MCの加藤清隆氏は、1月12日、これについて自身のツイッターで次のように述べています。

『えっ、ナンシー・ペロシがいない!トランプ大統領の弾劾決議案なのに、下院議長がいないのか?これでまたペロシ逮捕説に拍車がかかる。ネットではペロシが国境付近で逮捕され、軍事裁判にかけられるとの噂がこの2日間賑わっていた。』

また、加藤清隆氏は、米国トランプ大統領への支持率が上昇した報道について、次のように述べています。

『(1月11日に、大紀元エポック・ジャパンが「米世論調査、トランプ氏の支持率が48%に上昇 議会乱入事件後」の題で、米国トランプ大統領の支持率が上昇している主旨を伝えた事に関して)

そりゃそうだろう。トランプは別に議会棟を襲撃しろと煽った訳ではないし、事件後は大人しく帰宅するよう皆に呼び掛けた。筋は通すが違法なことはしていない大統領がなぜ非難されなければならないのか?支持率が上がって当然。』

『米世論調査でトランプ氏の支持率が48%に上昇したというが、本当はもっと高いのではないか?いずれにせよ、議会棟乱入事件後に上昇していることは、米国民があの事件はトランプの責任とは考えていなことを示している。だとしたら弾劾決議など全く意味がない。単なるペロシの私怨に過ぎない。』

更に、加藤清隆氏は米国の対中国強硬化についても同日、次のように評しています。

『米国が事実上「1つの中国」政策をやめたことで中国共産党に激震が走っている。中共の外交紙「環球時報」は論説で「まさかポンペオのサプライズ訪台はあるか?」と、米国を強く牽制した。ポンペオ氏がクラフト国連大使を台湾に派遣することは米国が今後、台湾の国連加盟を支持することを意味する。』

そして、最後になりますが、米国にて大統領令が出されました。
前出の西村幸祐氏が1月12日に次のように自身のツイッターで解説しています。

『【速報】1月11日、米国政府はトランプ大統領の大統領令を発出した。
米国は2020年大統領選挙に影響を与えようとした事で行政命令(E.O.)13848に基づき2020年9月10日に指名されたアンドリー・デルカク氏に関連するロシア関連の対外影響力ネットワークの一部である7人の個人と4つの事業体に対し制裁措置を課している。
2021年1月11日
【解説】2018年の大統領令に関する最初の発出だと思われる。今後、さらに大きな投票操作に関する大統領令の発出も十分考えられる。』

『外国による米国選挙への干渉は非常事態宣言になる。それは2018年9月12日にトランプ大統領が発出した大統領令による。2016年の大統領選挙から外国による選挙干渉に気づいたトランプは2018年にこの大統領令を出していた。

(以下、ホワイトハウス HP
Executive Order on Imposing Certain Sanctions in the Event of Foreign Interference in a United States Election
FOREIGN POLICY

Issued on: September 12, 2018)
(以下略)』


これらの動きに対して、前出の加藤清隆氏は同日、次のように指摘しています。
『戒厳令や反乱法ではなく、大統領令。しかも今のところかなり限定的。これが今後どのように発展していくのか?またリン・ウッド弁護士が言っていた大規模な摘発につながるのかどうか?もし広がるとしたら、20日の大統領就任式にも大きく影響する可能性が出て来る。』

正に、正にその通りです!!
正義の動きが表面化してきました!!

そう言えば、ダメ押しにはなりますが、11月11日、鈴木まりこ氏がnoteにて、「リン・ウッド氏が公開したペロシ氏の後悔」の題で次のように米国下院議長のナンシー・ペロシ氏の亡国売国奴さを暴露しています。
『2020年8月27日に、民主党籍下院議長のナンシー・ペロシ氏が、ポートランド市長のテッド・ウィーラー氏に送った文書を、Parlerにてリン・ウッド氏が公開しました。
(中略)
日付から推測すると、長期化したポートランドでの暴動に関しての内容だと思います。

(以下翻訳文)

テッド・ウィーラー様、

貴方の街(ポートランド)での暴動に対する対応を見ましたが、効果が証明されているDemocratic Playbook(民主的戦略帳※)の法則から外れないことを強く要求します。 今ここで貴方と確認したいと思います。
1)問題があることを否定すること。(マスコミがサポートします)
2)すべてが平和的で穏やかだと伝えること。(これについてもマスコミがサポートします)
3)もし騒動が収まらなかったら、テレビに映り、法を犯た者に対するサポートを表明すること。(マスコミは貴方を称賛し、これにより貴方は新しいヒーローになるわ。私を信じて。トラストミー。)
4)それでもどうしようもなく秩序が保てなくなったら、「トランプのせいにすること!」(これに関しては強調してもし尽くせない。このやり方は毎回効果があり、何度も言うけどマスコミもサポートすると言っているから、これまでの私達の主張もファクトチェック(確認)してみて!!これは政治の黄金法則よ!!)
5)テレビに映って、トランプを非難し、すべてのサポートを拒否すること!私たちは、絶対に選挙の前にトランプに勝利を与えてはなりません!!!!!

下院議長
ナンシー・ペロシ

(以下略)』

はっきり申し上げましょう。
これらのように、米国民主党、いや、世界の反トランプ勢力は、米国下院議長のナンシー・ペロシ氏の極左反日反米の亡国売国奴さと全く同じ思想を持っています!!
世界にとって彼らの存在そのものが害悪であり、不要です!!


米国トランプ大統領の支持率が48%に上昇、対中国外交強硬化や亡国売国奴勢力への反撃開始!!



米国連邦議会下院で演説する米国トランプ大統領(前列左)に対して、その演説文書をすぐ後方の横で破り捨てる米国下院議長のナンシー・ペロシ氏(後方右)
後方左ではペンス副大統領が拍手している。
出典:西村幸祐氏 ツイッター

このシーンは、当時、反トランプ報道に使われましたねえ〜。
どのような伝え方を報道機関やSNS検索サイト等がしたかを、良く、よーく覚えておけば、今の反トランプ報道の根幹に多くの重大な嘘隠蔽捏造がある事が分かるはず!!


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