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くる天
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常識の嘘の典型的な例が、日米同盟関係!!日米両国の関係が変化して役割が変わった事を自覚しよう!!
[防衛]
2021年5月8日 0時0分の記事

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人間は考える葦である、との言葉はフランス革命前、17世紀フランスの思想家パスカルの著書に出てくる名文です。

webの「コトバンク」によれば、次のような解説があります。

『17世紀フランスの思想家パスカルのことば。彼は代表作『パンセ』の有名な断章の冒頭で、「人間は自然のなかでもっとも弱い一茎(ひとくき)の葦にすぎない。だが、それは考える葦である」と述べている。広大無辺な宇宙に比べれば、人間は無に等しく、「一茎の葦」のごとく弱く悲惨な存在にすぎないが、それは「考える葦」であり、思考によって「宇宙を包む」ことができる。ここに人間の尊厳があり、偉大さがあるという。このような偉大と悲惨、無限と無という相矛盾しあう二律背反のなかで、揺れ動く人間の存在を、パスカルは「考える葦」ということばで象徴させているのである。なお、この句は聖書の「傷ついた葦」(「イザヤ書」「マタイ伝福音(ふくいん)書」)に由来する。

[香川知晶]

『『パンセ』(前田陽一・由木康訳・中公文庫/田辺保訳・角川文庫/松浪信三郎訳・講談社文庫)』』

実に、実に哲学的な、かつ大いなる宗教的な考えなのですね!!

確かに人間とは、一人一人はか弱い存在ですが、人間の人間たる所以の強みは「考える」思考や想いの大切さと偉大さである、と筆者もパスカル同様に、日々感じます。

ですから、時代の変化には敏感でなければなりません!!
その典型的な例こそが、「常識の嘘」とも言えるダイナミックな変化が起きている、日米同盟関係なのです!!

例えば、次のような日米同盟関係の「考察」があります。

5月6日06時00分にJBpressがmsnにて、「自衛隊とは大違い、米海兵隊が取り組む新たな水陸両用戦の中身」の題で次のように述べています。

『(北村 淳:軍事社会学者)

 トランプ政権時代にアメリカの国防戦略が大転換され、中国とロシアを筆頭とする軍事強国がアメリカ軍にとっての主たる仮想敵として位置づけられた。

 それを受けてアメリカ海兵隊も、基本戦略の徹底的な見直しを基に昨年(2020年)3月末に公表された「フォースデザイン2030」というガイドラインに準拠して、組織全体にわたる抜本的大改革を開始した。

順調に進展し始めた大改革
 このほどこの組織改革努力が1年経過したため、その進捗具合と修正検討事項などが公表された(『フォースデザイン2030 年次更新』)。

 それによると、戦車部隊(M1戦車を400両ほど保有していた)の全廃、重砲(M777 155mm牽引式榴弾砲)部隊の大削減、憲兵隊の全廃、といった大削減計画は順調に進展しており、すでに米海兵隊から戦車は姿を消してしまった。


 自ら身を切る大削減の一方で、全く新しい部隊の編成と育成も急ピッチで進んでいる。

 それは「海兵沿岸連隊」と呼ばれる戦闘部隊で、地上から沖合の艦艇を攻撃する長射程ロケット砲システムや地対艦ミサイルシステムを保有し、自らを敵のミサイル攻撃や航空機攻撃から守るための防空ミサイルシステムも備えた、海兵隊にとっては全く新機軸の部隊である。今なおハワイで実験的育成中であるが、順調に建設が進んでおり、間もなく本格的に部隊を追加していき、沖縄を中心に実戦配備が開始されることになる。


 米海兵隊でこのような大改革が進められているのは、海兵隊の主たる仮想敵がこれまで四半世紀にわたって戦闘を続けてきたテロリスト集団から「中国人民解放軍の海洋戦力」という先進兵器で武装した正規軍へと転換され、想定される戦域が南シナ海や東シナ海の島嶼や第一列島線上の沿岸地帯ということになったためである。つまりこれまでの海兵隊では戦闘にならなくなってしまったということだ。

海兵隊の伝統的イメージと現実
 これまで長きにわたってアメリカ海兵隊といえば、最も危険な軍事作戦の1つである強襲上陸作戦に代表される水陸両用戦を“表看板”に掲げる軍隊と一般的にはみなされてきた。また自らもそのように宣伝してきた。強襲上陸作戦とは、敵が待ち構えている海岸線に殺到して沿岸域の敵を撃破し、橋頭堡を確保する作戦である。

 しかしながら米海兵隊が戦闘を交えながらの強襲上陸作戦を最後に実施したのは朝鮮戦争における仁川上陸(クロマイト作戦、ただし米海兵隊だけではなく米陸軍、韓国陸軍、韓国海兵隊も参加)である。もしくはかろうじて強襲上陸作戦とみなしうる戦闘を経験したのは、グレナダ侵攻(1983年10月)が最後である。1995年にソマリアで上陸作戦が実施されたが、これは戦闘が生起しない地点への単なる上陸であった。

 そして、湾岸戦争(1991年1月)以後これまで30年にわたって海兵隊が戦闘を繰り広げてきたのは、イラクやアフガニスタンでのサダムフセイン軍閥やテロリスト集団相手の戦闘であった。

 要するに、アメリカ海兵隊は一般に流布している“表看板”とは違って、実際に実戦経験を積み重ねてきたのは、米陸軍と同じく砂漠地帯や山岳荒地での地上戦や市街地での近接戦が中心となっている。強襲作戦や襲撃作戦といった水陸両用戦闘の実戦経験は持ち合わせていないのだ。

対中戦に適合できない伝統的水陸両用戦
 これまで80年以上にわたって海兵隊が“表看板”に掲げてきた水陸両用戦は、強襲上陸作戦を主軸に据えた軍事作戦である。その基本的コンセプトは、1920年代から1930年代にかけて「来たるべき日本との太平洋の島嶼をめぐっての攻防戦に備えるために」海兵隊の鬼才と言われたアール・ハンコック・エリス中佐が策定した作戦計画(『マイクロネシアにおける前進基地作戦』)に起源を持つ“時代物”の作戦概念ということができる。

 もちろん、ヘリコプター、強襲揚陸艦、VTOL攻撃機、ホバークラフトやオスプレイなど新兵器の誕生によって作戦概念に修正が加えられてはいるものの、水陸両用戦の基本的アイデアそのものは極めて伝統的なコンセプトに立脚しているのである。

 ところが、中国海洋戦力を相手に実際に水陸両用戦を準備することになるや、伝統的な水陸両用戦のアイデア自体を抜本的に見直さなければならなくなってしまった。というのは、中国軍の接近阻止戦力が予想をはるかに上回るスピードで充実してしまったため、そもそも海兵隊上陸侵攻部隊を積載した艦隊が、作戦目的地沖合に接近することすら不可能に近い状況になってしまったからである。

接近阻止戦闘が新たな水陸両用戦
 そこで海兵隊首脳陣が打ち出した新機軸の水陸両用戦は、

・中国軍の手に落ちていない島嶼や第1列島線上の沿岸地域に海兵沿岸連隊を展開させて、中国艦隊や航空戦力が接近するのを迎撃する態勢を固める、

・そして中国側の隙を突いて、さらに前方の島嶼などに海兵沿岸連隊を急展開させて対中国軍接近阻止エリアを拡大する、

・こうして中国軍が南シナ海や東シナ海を自由自在に動き回れる範囲を狭めることにより、中国による海洋侵出政策を封じ込める一助となる、

というものである。

 一言で言うと、太平洋側から中国大陸に向けて侵攻してくるアメリカ軍を、強力な接近阻止戦力によって南シナ海や東シナ海で釘付けにしてしまう中国軍の対米接近阻止戦略と真逆の態勢をとることにより、中国軍が南シナ海や東シナ海の中国より海域から第一列島線に向けて接近することを阻止する戦略を実施しようというわけである。

 そのため大改革を進めている米海兵隊は、少なくとも南シナ海の島嶼環礁や第1列島線周辺における中国海洋戦力相手の戦闘においては、中国軍が防御を固めている島嶼や海岸線に上陸作戦を敢行するなどという伝統的水陸両用戦のようなアイデアは捨て去ってしまったのである(そのアイデアの典型例が陸上自衛隊が固執している島嶼奪還作戦である)。』

この「考察」はかなり穿った見方ではあるのですが、米国の問題、特に米国の軍事力の低下や中国の軍備増強等への米国の対応という点の問題提起としてはかなり読めるかと存じます。

一点、気を付けねばならないのは、近年、陸上自衛隊の水陸機動団の創設や海上自衛隊再編等で、日本の島嶼奪還作戦の能力向上は、正に国家や領土の防衛や奪還能力強化のためであると同時に、米国軍の能力の低下、特に米国海兵隊の上陸作戦能力の低下が悲惨とも言える状況になり、米国の「上陸作戦」などがアテにならない実情に対応するための方策、施策、という点です。

米国海兵隊の戦車や大砲等の廃止・縮小の背景には、水陸両用作戦の能力低下や能力不足に加えて無人機への予算増加と維持費を含めた予算不足が指摘されている点も忘れてはなりません。
海兵沿岸連隊などのアイデアは、それらを補充する苦肉の策なのです。

米国軍の方策同様に、米国の政治、特に日米同盟関係の変化も見逃してはなりません。
その根本にあるのが、日本の憲法をはじめとする、日本の立ち位置です。

自民党参議院議員の山田宏氏は、自身のツイッターで次のように述べています。

5月2日:
『2014年2/20の衆議院予算委での私の、河野談話作成に関わった石原信雄元官房副長官への質問から、安倍内閣での「河野談話作成過程の検証」に繋がり、その結果朝日新聞が慰安婦の記事を取り消すことになった。』

5月3日:
『「我々米国が日本の憲法を書いた」
〜2016年バイデン副大統領
https://wsj.com/amp/articles/biden-gets-japans-attention-with-nuclear-remark-1471424823

日本国憲法が「米国製」であることは、現大統領にも常識。「そんなことも知らないのか」と、当時のトランプ大統領候補を皮肉った。』

『憲法に緊急事態条項があれば、迅速な対応がいくつもできた。コロナ専用病院の建設も医師も確保できた。現状はお願いベース。野党はスキャンダル追求で政府の足を引っ張るだけだった』

正に、山田宏氏の言われる通りです!!
憲法改正のための国民投票法の改正が急がれたのも、これらの前提条件が崩れ、新たなる日米同盟関係の構築が急がれているからです!!



常識の嘘の典型的な例が、日米同盟関係!!
日米両国の関係が変化して役割が変わった事を自覚しよう!!



陸上自衛隊の新体制について紹介するパンフレット
出典:陸上自衛隊HP


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