| くる天 |
 |
|
| プロフィール |
 |
| 田中＿jack さん |
| 新生日本情報局 |
| 地域：山形県 |
| 性別：男性 |
| ジャンル：ニュース 世界情勢 |
ブログの説明：
日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。 Ｐ・ドラッカーの言われた「知りながら害をなさない」誠実さ、信頼をモットーにしております。 ☆定期購読月額1000円 |
|
| アクセス数 |
| 総アクセス数： |
1730513 |
| 今日のアクセス： |
738 |
| 昨日のアクセス： |
552 |
|
| RSS |
 |
|
| 携帯用アドレスQRコード |
|
QRコード対応の携帯で、このコードを読み取ってください。 |
|
|
| イスラエルのロケット弾への防御には日米が共同開発したミサイル防衛システムが不可欠だ |
| |
イスラエルとガザ地区を実行支配するハマスとの間での戦闘が激化している。
その際にイスラエル軍が切り札としているのが「アイアンドーム」と呼ばれる、現在では改良が重ねられ迎撃率90%と言われる短距離迎撃ミサイルシステムである。
これにより、ディモナの核施設が直接被害を受けずに済んだとも言われている。
しかし、ハマス側も必死にBM-21などの「ロケット弾」を1000発単位で打ち続けており、
いつまでも「アイアンドーム」だけで大丈夫、という訳にもいかない。
日本や米国は、イスラエルのような状況下でロケット弾の攻撃を防げるのだろうか？
|
 |
[続きを読む]  |
|
| [カテゴリ：防衛] [コメント (0)] [トラックバック (0)] |
| 日本政府が佐賀空港にオスプレイやヘリの配備を正式に要請 軍事戦略上では重要な戦略配置だ |
| |
7月22日、菅官房長官の記者会見で明らかにしたところでは、同日、武田防衛副大臣が佐賀県を訪問し、佐賀県知事に対して、陸上自衛隊のティルト・ローター機、いわゆるオスプレイの部隊等を佐賀空港に配備と、併せて、市街化が進む陸上自衛隊目達原駐屯地に配備されているヘリコプターについても、佐賀空港に配備したい旨の要請を正式に行ったことを明らかにした。
更に、沖縄の負担軽減のために、普天間基地にある米海兵隊の部隊に佐賀空港を利用させることも政府として視野に入れていることを説明し、御理解と御協力をお願いしたことを明らかにした。
佐賀空港は滑走路が2000m、武装ヘリAH-1Sや戦闘ヘリAH-64Dが配備されている目達原駐屯地は660mであり、基地周辺は鳥栖市や久留米市もあり、都市化が進んでいるために、防衛省・自衛隊では武装ヘリAH-1Sを配備した時期より騒音対策を進めていた。
佐賀空港にヘリ部隊やオスプレイが配備・移転されるならば、より安全で余裕のある訓練や整備が可能となり、安全保障上にも良い施策と言える。
この他の佐賀空港の軍事戦略的価値とは？
|
|
| [続きを読む] |
|
| [カテゴリ：防衛] [コメント (0)] [トラックバック (0)] |
| プーチン大統領は親ロシア派武装組織から手を引いて日本の仲介を依頼し、撃墜事件の捜査に協力を！！ |
| |
7月22日にロイターが伝えたところでは、国連安保理は21日、ウクライナ東部のマレーシア機撃墜を非難する決議を全会一致で採択、親ロシア派武装勢力に対し墜落現場への「安全かつ無制限」の立ち入りを認めるよう求めた。
決議はオーストラリアが草案を作成したもので、撃墜に関与した人物は「責任を問わるべきであり、責任の所在の特定に向け、各国が完全に協力すべきだ」としている。
この決議に注目されるべき点は、ロシアも賛成票を投じたことである。
また、同日、NHKが伝えたところでは、日米同盟の強化を目指す議員連盟として、アメリカを訪れている自民党の河井克行元法務副大臣が、21日、ホワイトハウスでメデイロス・アジア上級部長と会談した際、ウクライナ東部でマレーシア航空の旅客機が撃墜された事件を受けて、「日本政府も、国際社会が透明性を確保した調査を行う必要があると声をあげてほしい」と要請を受けたことを明らかにした。
これらの外交姿勢は何を意味するのか？
|
|
| [続きを読む] |
|
| [カテゴリ：国際情勢] [コメント (0)] [トラックバック (0)] |
| 中国が西沙諸島沖の石油掘削施設を撤収 その背景には中国の不安定化あり |
| |
7月18日にロイターが伝えたところでは、ウクライナ東部で発生したマレーシア航空機墜落について、同日の中国国営の新華社は、西側諸国の当局者らがウクライナ東部の親ロシア派の犯行とし、ロシアに紛争激化の責任があると結論付けたのは、明らかに性急だったとけん制した。
その一方、7月16日の産経デジタルが伝えたところでは、中国外務省の洪磊報道官は同日、中国の大手国有企業、中国海洋石油のグループ会社が、ベトナムと領有権を争う南シナ海のパラセル（中国名・西沙）諸島付近で行っていた掘削活動を15日に完了したと発表、ベトナム政府も16日にこれを確認した。
石油掘削は5月2日に開始され、8月中旬までの予定であったのが、何故予定を早めて撤収したのか？
|
|
| [続きを読む] |
|
| [カテゴリ：国際情勢] [コメント (0)] [トラックバック (0)] |
次の5件
|
| フリースペース |
マスコミの偏向報道や秘匿された意図や真実の情報、国家戦略など真実が見えずに苦しんでいる、あなたの助けになるお知らせです！！
「新生日本情報局」ブログでは、有料記事が１ヶ月１０００円で、読み放題、見放題です。
不透明で激動の日本や世界の情勢の中で、マスコミなどが決して報道しない、非公表のマル秘レベルの内容や分析を記事に掲載しております。
あなたが読まれることで、あらゆる業界での戦略眼を持ち、頭角を現せる、一歩も二歩も先を見通せるようになります。
また、ツイッターやコメント欄などで、記事のご要望やお問い合わせを頂ければブログ記事などで対応させて頂きます。
常に問題意識を持っている方、複雑な専門用語や技術用語などで世の中が分からないとお嘆きの方、今後の見通しや展開が知りたい方、極秘事項などの真実を知り共に世の中に広めたい方、などの方々が共感できる記事が多くございます。
何卒、ご支援、ご協力の程、宜しくお願い申し上げます。
|
|
|
