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くる天
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新生日本情報局-ブロくる
田中_jack さん
新生日本情報局
地域:山形県
性別:男性
ジャンル:ニュース 世界情勢
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日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。                 P・ドラッカーの言われた「知りながら害をなさない」誠実さ、信頼をモットーにしております。  ☆定期購読月額1000円
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2017年1月5日 0時0分
オスプレイの戦略的有効性は明らかで日米両国が保有運用するのは当然である!!
昨年2016年も災害などが多発し、例えば4月に発生した熊本地震でも米軍のオスプレイが救援物資を被災地に輸送して支援して頂きました。
昨年12月の沖縄での不時着事故で議論はありますが、オスプレイの戦略的有効性は明らかで日米両国が保有運用するのは当然であります。

1月4日12時28分に産経ニュースが「中国が嫌がるオスプレイ飛行再開「尖閣諸島防衛の切り札」 井上和彦氏「反対派は非科学的」」の題で次のように伝えました。
『米海兵隊の垂直離着陸輸送機MV22オスプレイが昨年12月19日に飛行再開したことを受け、沖縄県の翁長雄志知事らは「到底容認できない」などと猛反発している。ただ、米軍は「(事故は乱気流などが原因で)機体自体の安全性は確認できた」という。高い機動力と空輸力を持つ同機は「尖閣諸島防衛の切り札」といわれ、中国が配備を嫌がっているという。(夕刊フジ)
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2017年1月4日 0時0分
トランプ次期米国大統領が早速北朝鮮や中国を批判、トランプ氏は行動力の男である!!
新年早々、1月20日に米国大統領に就任するトランプ氏が言ってくれました!!
1月3日10時44分に産経ニュースが「【北朝鮮情勢】トランプ氏ツイッター投稿 北のミサイル「米本土到達、起きない」」の題で次のように伝えました。
『トランプ次期米大統領は2日、北朝鮮が核弾頭を搭載したミサイルで米本土を攻撃する能力を保有する可能性について「そのようなことは起きない」とツイッターに投稿した。
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2017年1月3日 6時48分
トルコのイスタンブールで発生した無差別銃乱射テロ事件を許すな!!欧米の甘い政策に原因!!
2017年の年明け早々、物騒な事件や報道が各地で出ています。
2017年は昨年以上に激動の年になることは確定したようです。
1月2日22時59分に産経ニュースが「【イスタンブール銃乱射テロ】
当局が8人拘束、襲撃犯は逃走 39人死亡、ISが犯行声明」の題で次のように伝えました。
『【カイロ=大内清】トルコの最大都市イスタンブール中心街で1日未明、何者かがナイトクラブを襲撃して店内で銃を乱射する事件があり、多数の外国人を含む少なくとも39人が死亡、69人が負傷した。イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」(IS)系のサイトが2日、犯行声明を出した。
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2017年1月2日 0時0分
日本が電子戦能力を本格的に強化、宇宙戦争やサイバー戦争が現実化する中で待った無し!!
かつてはSFの話とされてきた宇宙戦争やサイバー戦争もロケット等の宇宙開発が進み国際宇宙ステーションが稼働、IT関連技術やコンピューターネットワークの発達により現実化してきています。

そのような中で日本政府が電子戦能力を本格的に強化する方針を固めました。
1月1日05時00分に産経ニュースが「防衛省、電子戦強化へ本格着手 平成34年度にも新評価装置運用」の題で次のように伝えました。
『防衛省が敵のレーダーや通信を妨害する電子戦の強化に向け、態勢整備に本格着手することが31日、分かった。平成34年度にも航空自衛隊岐阜基地(岐阜県各務原市)で新たな電子戦評価システムの運用を開始し、陸海空自衛隊の電子戦装備に反映する。中国、ロシアが電子戦能力の構築を急速に進めており、米軍は優位性確保に危機感を持つ。自衛隊はこの分野で出遅れていることから、最新施設の導入で巻き返しを図りたい考えだ。
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2017年1月1日 0時0分
日本版GPSを24時間運用へむけて急ぐ、精度の高い測位衛星情報は国防に寄与する!!
一年の計は元旦にあり、とは昔から良く言われることわざですが、国家百年の計で今年も政治や経済、安全保障体制強化などをどんどん進めて頂きたいと存じます。

そこで、大きな展望が拓ける日本の準天頂衛星システム、いわゆる日本版GPSを24時間運用へむけて急ぐことが明らかになりました。

12月31日07時55分に産経ニュースが「日本版GPSの24時間運用へ衛星4基体制 中国に対抗、安保での利用にも道」の題で次のように伝えました。
『政府が日本版GPS(衛星利用測位システム)と呼ばれる準天頂衛星システムの24時間運用を目指し、平成29年秋までに測位衛星3基を相次いで打ち上げることが30日、分かった。既に運用中の準天頂衛星初号機「みちびき」と合わせて4基体制となり、30年4月から米国のGPSとの併用で一般サービスを始める。中国版GPS「北斗」に対する競争力を高めるほか、安全保障面での利用も期待される。
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