| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
| 新生日本情報局 |
| 地域：山形県 |
| 性別：男性 |
| ジャンル：ニュース 世界情勢 |
ブログの説明：
日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。 Ｐ・ドラッカーの言われた「知りながら害をなさない」誠実さ、信頼をモットーにしております。 ☆定期購読月額1000円 |
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| 日本の１０式戦車と韓国のＫ２黒豹戦車との違いは独自の高度な国産技術の有無にある！！ |
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韓国は「自称先進国」として、自動車、造船、スマホや国産兵器の開発や輸出に力を入れてきました。
しかし、世界第７位の韓進海運は破産、現代クループの自動車産業や造船業なども製品性能の悪さから販売不振、そしてサムスン電子のギャラクシースマホは相次ぐ発火や爆発、電池の過熱などで世界的なリコールと販売停止と、韓国の製品はあらゆる分野で「悪しき韓国の象徴」と化しています。
韓国が悪いのは職務停止に追い込まれた朴槿恵大統領をはじめとする政治や、「捏造の従軍慰安婦」をはじめとした「歪みきった歴史観や社会観」だけではないのです！！
何故、ここまで韓国は北朝鮮や中国と同様に堕落し、腐敗してしまったのでしょうか？？
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| 米国トランプ大統領の就任で日米同盟は世界的な同盟協力関係に深化する時代が始まった |
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一部のマスコミを除き、日米同盟関係の深化を報じることはあまりないのですが、米国のトランプ大統領の就任以来、日に日に日米同盟協力関係は深化し続けているのです！！
２月４日００時２８分に産経ニュースが「【「狂犬」閣僚来日】日米安保条約の尖閣適用を確認 マティス国防長官、中国念頭に「日本の施政を損なおうとする行動に反対」」の題で次のように伝えました。
『安倍晋三首相は３日、官邸でマティス米国防長官と会談した。マティス氏は、米国の日本防衛義務を定めた日米安全保障条約第５条の適用範囲に尖閣諸島（沖縄県石垣市）が含まれると明言。中国を念頭に「尖閣諸島は日本の施政下にある領域。日本の施政を損なおうとするいかなる一方的な行動にも反対する」と表明した。「核の傘」を含む拡大抑止力の提供にも言及した。安倍首相は「日本は防衛力を強化し、自らが果たし得る役割の拡大を図っていく方針だ」と述べた。
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| 働き方改革は国会から各業界まで緊急の課題、もう待った無し！！ |
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ここ数日の大雪などの寒波により、通勤や通学などでご苦労された方も多いと存じます。
筆者の住む地域でも大雪や寒波で通勤などに時間が通常の２倍以上掛かり、大きな負担となっています。
しかし、気象に関係無くハードワークな企業や業界も数多くあります。
その典型的例が、「国会」関係のスタッフです。
２月３日１４時３２分に産経ニュースが「【衆院予算委員会】働き方改革は国会改革から？ 安倍晋三首相、野党に早期の質問通告呼びかけ「スタッフが深夜勤務になる」」の題で次のように伝えました。
『安倍晋三首相は３日の衆院予算委員会で、政府が進める働き方改革に関し、長時間行われる委員会などに関わる首相のスタッフら公務員の働き方改革と国会改革の必要性を強調した。
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| 米国トランプ大統領が次々に選挙公約を大統領令で実現させるのは大統領選挙を睨んだ動きか |
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１月２０日の米国の第４５代大統領に就任したドナルド・トランプ氏。
その日から大統領令を連発し、メキシコとの国境に壁を作る、イランなどイスラム圏の指定７ヶ国に対する期限内入国禁止や制限を実施するなど、米国内だけではなく世界に物議を醸し出す政策を次々と実施しています。
２月１日１１時１７分に産経ニュースが「【トランプ大統領始動】トランプ氏、最高裁判事に保守派のゴーサッチ氏を指名 民主党は徹底抗戦へ」の題で次のように伝えました。
『ワシントン＝小雲規生】トランプ米大統領は３１日、２０１６年２月に急死した連邦最高裁判所のスカリア判事の後任として、デンバー連邦高裁のニール・ゴーサッチ判事（４９）を指名すると発表した。就任には上院（定数１００）での６０票以上の同意が必要。上院での承認で民主党が徹底抗戦することは必至だ。
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