破綻したはずのアイスランドが復活? | |
2011年12月14日 21時44分の記事 | |
;知られては困る「不都合な真実」 これはデーヴィッド・アイク公式日本語ブログのニュースレター第四期記事で書かれていることです。 デーヴィッド・アイク氏といえばレプティリアン(爬虫類人)説が有名でウィキペディアでは「彼の主張によると、「世界には、古代のいくつかの血流から派生した家系があり、一般の人類とはDNAが異なっている」。「英国王室やジョージ・H・W・ブッシュ第41代大統領などの世界の要人達の多くは爬虫類人である」という。「湾岸戦争や米国同時多発テロも爬虫類人の謀略であり、超長期的な人類家畜化計画(アジェンダ)は人類に中央集権的な支配を強要することである」と言う。」 ウイキペディア デイヴィッド・アイクhttp://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%82%A4%E3%83%93%E3%83%83%E3%83%89%E3%83%BB%E3%82%A2%E3%82%A4%E3%82%AF とこのように紹介されています。
私も「竜であり蛇であるわれらが神々上・下版」のそれぞれが500ページほどの本を何年か前に読みかけましたが、途中で余りにも奇想天外な話と思い読むのをやめてしまいました。 しかし、彼は非常にユニークな見方をしますし着眼点ではかなり本質を突いているなと感心する部分も多々あると思います。 この記事も本質を突いていると思います。ただし、GAO(アメリカ会計検査院)がFRBを査察して判明した16兆ドルの欧米金融機関への隠し融資(「世界乗っ取りの三種の魔器」;仕組まれた世界金融経済危機の手口 http://blog.kuruten.jp/katukan01/185183#comments) などは知らないようで、文面から判断すると経済には余り強くないように感じますが、人々を騙す支配層のヤリ口などは充分に熟知しておりその観点からの主張は多いに参考になると思います。 2008年9月のリーマンショック時にいち早く破綻したのがアイスランドの銀行で首相のゲイヤー・ヒルマー・ハルデは、当時、銀行が破綻すると国も破綻すると言っていました。そして、銀行は破綻して国有化したのですが、国は破綻せず経済は平静を取り戻し復活しつつあるようです。アイスランドについては一時、ロシアが救済し軍事基地を設けるのではとか、IMFとイギリスが救済するとか色々と噂されていましたが、最近はまったくニュースにならず、どんな状態なのか少し気になっていました。 ニュースにならなかったのは所謂「不都合な真実」がアイスランドで起きたからのようです。 以下、一部抜粋 それについては、静かで無言なのだ、何にも増して成功事例を報道してはならないからだ。唯一の方策以外に方法があったという事が知られてはならないからだ。 だからアイスランドだって…静かに何も言ってはならない。 アイスランドの金融崩壊はショッキングであった。2008年以前は、グリーンスパン政策がとられ、金融システムを援助し、民営化、奔放でどん欲な動きに対してチェックアンドバランス(牽制制度)が効かないようにしてしまったのである。 アイスランドに預金して、高利率で運用する事ができるため海外の投機筋の資金が集まり、それがかえって対外債務を大きくしてしまい、処理が出来ない程になってしまったのだ。 2003年には国民所得の200倍(200%?)になり、2007年には900%と危機が訪れるのは時間の問題だった、尚かつ長くは続かなかったのだ。最終的には、アイスランドの銀行に”さようなら”を言ったのである。 2008年にこうした金融ファンタジーはみごとに崩壊し3大銀行である、アイスランド銀行、グリットナー銀行、カプシング銀行が国有化され、それが倒産した時はユーロ通貨に対しクロナーが85%値下がりしたのはやむをえない事であったのだ。 それは、今日、歴史上稀に見るアイスランド史最大の金融崩壊からわずか3年しか経過していないが、経済が回復して来ている。これは、ひとえに彼らが銀行を援助せず、倒産に踏み切ったからである。このような危機を捻出した奴らがその結果の報いを受けたのだ。 この結果はアイスランドの人々が、銀行が作り出した危機の責任を引き受ける事を拒否した為である 首相のゲイヤー・ヒルマー・ハルデを2009年にその地位から追い出す、ものすごい民衆運動を展開して、彼はアイスランドでは大物政治家としては最初の業務上の責任が問われる審査される人物となった。 それではここで3つの重要点についてアイスランドとその他の銀行を援助した国々について違いをみてみよう(アイスランドとアイルランドを比較して) 1.アイルランドの金融機関が危なくなった時に、彼らのどん欲と汚職により、あのバカなブライアン・コーウェン内閣のアイルランド政府は、IMFとECBからの援助債務でその首までどっぷりと浸かる程に彼らの支配下に牛耳られる事になった。結果としてアイルランドの経済は、何世代にも渡って台無しにされる事となったのである。その点アイスランドは銀行を勝手に倒産させる事にしたのである。 2.コーウェンは辞職する事(アイルランド)に同意したものの、IMFとECBからの巨大な条件付きの債務を承認してからのことになり、いわゆるあらかじめ用意された押し付けの解決策を強いられたのだ。それによって民衆は政府による承認を受け付け、一層大きくなった債務を負わされる事になった。アイスランドの場合は、コーウェン首相のような政治家がそういった悪さをする前に彼らを総辞職に追い込んだ。 3.アイルランドをどうしようもない境遇に落とし入れた指導者達は、そのまま罰される事もなく、平穏な生活を送っている。アイルランドは大変な事態になっているにもかかわらず、アイスランドの方は、首相が業務上の責任に問われ、審判を受けている。 さらにもっとあるのは、アイルランドの人々は、コーウェン首相のおかげで、低い賃金と高い賃金、失業率の塀と家屋を失うなどの事態に陥っており、金融システムに於いて蓄積された債務が政府によって買われ、IMFとECBを通じて民衆に押し付けらている。 アイスランドの人々は、彼らに全然責任のない、不債で全銀が作ったものを引き受ける事を一切拒絶している。 2008年以前の金融業以外のアイスランド産業経済は、比較的順調でこれらの経済危機は銀行によって起こされ、ほとんどの大衆は無関係なのだった。 転載終了 アイスランドは海外からの投機・投資資金が特に膨大であったということでもありますが、金融危機への対処の基本的スタンスは、銀行を倒産させその債務を国民が負担することを拒否することである。とこのことを証明したことになります。 所謂金融の癌細胞を切除することに成功したのです。 日本が迎える危機とは条件が相当異なりますが、世界が抱えている金融危機の解決策には充分役立つ見本になるのではと思います。 やはり、世界支配層は「不都合な真実」は徹底して隠すようです。 | |
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1. ホーチミン 2011年12月15日 11時53分 [返信する] 今回も勉強になりました。 いつもありがとうございます。
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