| 悪魔一味に支配され見事に操られてきた世界と日本人 | |
| 2011年12月16日 23時12分の記事 | |
今、まさに、世界同時金融経済大恐慌が始まろうとしていますが、危機はそれだけでなく、戦争を起こそうとする連中が色々と画策しているようです。 中東がそうですし、東アジアについても、駐韓日本大使館前に従軍慰安婦像を設置したり、中国漁船員による韓国警察官の殺傷事件など、日本、中国、韓国、北朝鮮を分断する工作がCIAにより続けられています。
第二次世界大戦時のルーズベルト大統領によって、日本が太平洋戦争に誘導されたのは歴史上の事実です。最近、フーバー大統領がルーズベルトの悪質な策略を批判した本が長い発禁を解かれ出版されたそうです。当時、ルーズベルト大統領だけで戦争を起こすのは困難ですが、それを可能にしたのが、日本側の米内光政と山本五十六であったことは、最近ネットで常識になりつつあります。戦後は米内光政と山本五十六は太平洋戦争開戦について強く反対したことになっていますが、それらは、まったくのウソで、むしろ、中国戦線の拡大に反対していた陸軍の石原莞爾などの陸軍を裏切り、米内光政は海軍陸戦隊を上海に派遣し戦線を強引に拡大しました（近衛文磨も加担しました）。また、この二人は太平洋戦争開戦時に、東機関（とうきかん）という諜報機関を設立させましたが、そのトップは、当時中立国スペインの「ベラスコ」だったのです。「ベラスコ」はスペインのスパイであり、ヒットラーのお目付け役であり、ベルリン陥落前にヒットラー他多くのナチス将校をUボート（潜水艦）でアルゼンチンへ逃がしたそうです。 このように「ベラスコ」はスペイン、ドイツ、日本の３重スパイであり世界支配層直属の工作員であったと思われます。米内光政と山本五十六はその情報や指示を受けるため東機関の設置を強く要求したものと思われます。真珠湾奇襲攻撃の第一の責任者である米内光政は東京裁判の被告にすらなっていません。結局、太平洋戦争を引き起こした首謀者は、世界支配層の指示により、アメリカ大統領のルーズベルトと日本の米内光政、山本五十六であったと思われます。 そのことが７０年後の今、次第に明らかになろうとしています。 日本は７０年前にこのような策略に騙され痛い経験をしているのですから、二度と同じ間違いを犯してはなりません。 しかし、当時、戦争を煽ったマスコミは今も同じように国民を間違ったほうに誘導し煽っています。 特に２００１年以降、国民の生命や財産を守る大事なニュースは隠蔽し、むしろ、その逆の国民の生命や財産を奪うことを大々的に取り上げ（ＣＯ2地球温暖化を煽り、子宮頚癌ワクチンの摂取促進、放射能値の無検証、ＴＰＰ推進、増税の無批判）誤った方向に誘導する役目を忠実に実施しています。そのマスコミは組織として何の反省も無く戦前から今日まで生き延び、懲りることなく同じ過ちを繰り返しています。 現代の日本人はこの悪魔的マスコミやアメリカ政府、日本の売国奴に二度と騙されてはなりません。 以下、今日の騙しのニュースや騙したことが発覚したニュースの数々 新ベンチャー革命2011年12月15日 No.494 タイトル：活発化する極東分断工作プロパガンダに日本国民は絶対に乗せられるな！ http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/archive/2011/12/15 １．今、何故、南京事件の映画化なのか 2012年12月11日、北京にて映画“The Flowers of War”の記者会見が行われ、主演のクリスチャン・ベイルは“この映画は反日プロパガンダではない“と述べたそうです（注１）。あえて否定しているので、彼の本音では反日プロパガンダと思っていると解釈するのが筋です。 ○南京事件は蒋介石が外国に対し中国支援のために訴えた捏造事件です。 フィッチが米欧大手7銀行を格下げ、バンカメやゴールドマンなど 2011年 12月 16日 08:53 JST http://jp.reuters.com/article/mostViewedNews/idJPTYE7BE07H20111215 ［ニューヨーク １５日 ロイター］ 格付け会社フィッチ・レーティングスは１５日、米欧の大手７銀行の格付けを引き下げた。 今回の措置は大手金融機関の格付け見直しの一環。 発行体デフォルト格付け（ＩＤＲ）を引き下げたのは以下の銀行。 米バンク・オブ・アメリカ(BAC.N: 株価, 企業情報, レポート)：「Ａ＋」から「Ａ」に引き下げ 英バークレイズＰＬＣ(BARC.L: 株価, 企業情報, レポート)：「ＡＡ─」から「Ａ」に引き下げ 仏ＢＮＰパリバ(BNPP.PA: 株価, 企業情報, レポート)：「ＡＡ─」から「Ａ＋」に引き下げ クレディ・スイスＡＧ(CSGN.VX: 株価, 企業情報, レポート)：「ＡＡ─」から「Ａ」に引き下げ ドイツ銀行(DBKGn.DE: 株価, 企業情報, レポート)：「ＡＡ─」から「Ａ＋」に引き下げ ○この格下げは、シナリオの通り誘導です。余り報道されていませんが、EUの一部で銀行の静かな取り付けが始まっていることは既報のとおりです。 金からも資金流出、年末に向け国債とキャッシュ増額の動き 2011年 12月 15日 14:01 JST http://jp.reuters.com/article/mostViewedNews/idJPTYE7BE03P20111215 ［東京 １５日 ロイター］ マーケット全体でリスクオフの動きが強まっている。株式や商品の価格が下落する一方、米国やドイツ、日本の国債価格が上昇。これまで「安全資産」と受け止められていた金からも資金が流出している。 欧州債務問題が拡大する一方で政策期待感が相場を下支えていただけに、欧州要人からの否定的な発言で「キャッシュイズキング」とのムードも年末が近づくなか広がってきた。 ＜にべもないドイツの発言、商品から資金逃避加速＞ ○これも米ドル、米国債、日本国債への誘導と金を買おうとする人の振り落としです。 ＮＹ連銀製造業景況指数：12月は9.5に上昇、７カ月ぶり高水準(1) http://www.bloomberg.co.jp/news/123-LW8YXK1A1I4H01.html 12月15日（ブルームバーグ）：ニューヨーク連銀管轄地区の製造業活動は12月に予想以上に拡大し、７カ月ぶりの高水準だった。 ニューヨーク連銀が発表した12月の同地区の製造業景況指数は9.5となった。ブルームバーグ・ニュースがまとめたエコノミスト予想の中央値は３だった。前月は0.6。同指数ではゼロが景況の拡大と縮小の境目を示す。 12月の出荷は21と、前月の9.4から上昇。新規受注は5.1と前月のマイナス2.1からプラスに転じた。雇用者数は2.3（前月マイナス3.7）に改善した。一方、労働時間はマイナス2.3と、前月の2.4から低下した。 ○これは統計上のカラクリだと思います。信用できません。 ユーロ圏は信頼回復へ、ＥＣＢの国債買い入れは時限措置＝ドラギ総裁 2011年 12月 16日 07:29 JST http://jp.reuters.com/article/mostViewedNews/idJPTJE7BE01320111215 ［ベルリン １５日 ロイター］ 欧州中央銀行（ＥＣＢ）のドラギ総裁は１５日、ユーロ圏諸国は市場の信頼回復に向けて正しい方向に進んでいると述べる一方、ＥＣＢの国債買い入れは「恒久的でも無制限でもない」との見解を繰り返した。 総裁は当地での講演で、「（ユーロ圏諸国は）断固とした財政緊縮措置を実行しており、正しい方向に向かって進んでいる」と指摘。「短期的なマイナス成長は不可避だが、信頼回復によって（その影響は）緩和される可能性がある」との見方を示した。 市場で広がっているリスク回避を抑えるために、政策を一段と明確化することが必要との考えを示し、政治家は明言し、その後、発言したことを実行しなければならないと語った。 ○ECBのドラギ総裁の言っていること原理原則で正しいのですが、今の時期、格付け機関の攻撃が始まっているのにそのような対応で間に合うのでしょうか？ ＩＭＦ専務理事：欧州危機は「国際的尽力」が必要な段階まで悪化(1) http://www.bloomberg.co.jp/news/123-LW983O07SXKX01.html 12月15日（ブルームバーグ）：国際通貨基金（ＩＭＦ）のラガルド専務理事は15日、欧州の債務危機は一つの国家集団では解決できない段階にまで拡大しつつあるとの認識を示した。 ラガルド専務理事は各国が協調しなければ、世界は第２次大戦突入前の1930年代と同様の状況に直面すると指摘。 「低所得国であれ、新興国、中所得国、あるいは超先進国であれ、世界の中で今回の危機の影響を受けない国など存在しない。危機は進行しているだけでなく、誰もが何か貢献しなければならないような段階にまで深刻化しつつある」と述べた。 同専務理事はさらに、国際社会が協調しなければ「経済的観点からは後退、保護主義の高まり、孤立といったリスクが生じる」と発言。「これはまさに30年代に起きたことであり、その後に起きたことは待ち望まれるものではない」と続けた。 その上で、「現時点では危機の中核から始める必要があり、それは明らかに欧州諸国、特にこの通貨同盟に参加しているユーロ圏諸国だ」と話した。 ○IMFはこの危機に対応する術がありませんと正直に話しているようです。 陸山会事件公判：供述しない内容記載…石川議員の担当検事 http://mainichi.jp/select/jiken/news/20111216k0000m040084000c.html 資金管理団体「陸山会」の土地購入を巡り、政治資金規正法違反（虚偽記載）で強制起訴された民主党元代表、小沢一郎被告（６９）の東京地裁（大善文男裁判長）での第９回公判は、１５日午後も東京地検特捜部検事として元秘書の衆院議員、石川知裕被告（３８）＝１審有罪、控訴中＝を取り調べた田代政弘・新潟地検検事（４４）への証人尋問が続いた。石川議員の保釈後の再聴取状況をまとめた捜査報告書に、実際には存在しない供述が記載されていると弁護側に追及され、説明に窮する場面があった。 中略 田代検事は「一言一句記載したわけではない。思い出しつつ作成した。勾留中に話したことと記憶が混同していた」と釈明したが、裁判官も報告書作成の経緯を疑問視。「取り調べメモは一切とっていなかった」との田代検事の説明に、裁判官が「記憶喚起をする物もなく捜査報告書を作ったのか」とただすと、田代検事は「はい」と認めた。【和田武士】 毎日新聞 2011年12月15日 23時38分（最終更新 12月16日 1時16分） 政治資金規正法違反（虚偽記載）で検察審査会で強制起訴されたその検察審査会に説明した捜査報告書に田代検事が虚為記載をしていたという事実。検察が捜査報告書に頻繁に虚為記載をして事件をデッチ上げる度重なる事実。過去の冤罪者がどれほどになるか空恐ろしい事実がまたしても証明されました。このような虚為記載は権力を私物化する極めて悪質な行為であり、司法に対する国民の信頼性を著しく傷つける重大な社会悪です。このような権力を利用した犯罪については法律上の特例を設け、従来の罪を数倍にする重加算罪を司法決定従事者や社会的影響力が大きい、閣僚、官僚、政治家、マスコミ人などに適用する規定が必要だと思います。権力が強ければ強いほど、悪用するとその罪も倍化されてこそフェアーだといえるのではないでしょうか。 | |
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