| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
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日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。 Ｐ・ドラッカーの言われた「知りながら害をなさない」誠実さ、信頼をモットーにしております。 ☆定期購読月額1000円 |
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| 米軍が困ったメガシティという新たなる戦場 米軍は日本のやり方に学ばねばならない！！ |
| [防衛] |
| 2016年4月14日 0時0分の記事
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メガシティ、つまり巨大都市やその周辺での米軍の作戦能力の弱さに、米軍自身が大変困っている昨今、アフガニスタンやイラクですら、ご存じのように混迷を深めています。
メガシティについて、４月１１日０８時０８分にロイターが「コラム：米軍を待つ「メガシティ」という新たな戦場」の題で次のように伝えました。
『５年近くにわたるシリア内戦で明らかになったのは、混み合った都市環境においてテロリストや反政府勢力に対する諜報、監視、偵察活動を行う際に軍が直面するいくつかの難題だ。
克服不可能ではないにせよ、米国のような最も現代的な軍隊でさえ、こうした課題には悩まされるだろう。農漁村を離れて都市に流入する人の動きは依然として衰えていないからだ。
予測可能な将来において、米国の戦略全体で最優先されるのが、今後もやはり、ロシアや中国といった対等に近い相手に対する抑止や対抗であることはほぼ確実だ。
だが、こうしたよく知られた国家の脅威に対応するだけでなく、米軍には、さまざまな暴力的非国家主体と戦うことが期待されることになるだろう。「暴力的非国家主体」とは、「イスラム国（ＩＳ）」やアルカイダなどの確固たる過激派組織や、多国籍犯罪集団ＭＳ−１３から、それ以外の数限りない無名の民兵、反政府勢力、テロ組織までを含む、包括的な用語だ。
米軍がこうした組織に対抗するためには、人口密度の高い「メガシティ（巨大都市）」の内部や、その周縁部での作戦に従事せざるを得なくなることは、ほぼ確実だ。メガシティとは、複数の都市圏が融合して１０００万人を超える人口を抱えているものをいう。
それは難しい問題だ。比較的小規模な市街地であっても、そこでの軍事作戦は本質的に複雑な企てになる。敵対する組織やその作戦は、建物や多数の人々の陰に潜み、隠蔽される。そのため、軍が作戦を成功するために必要な諜報、監視、偵察プラットフォームの効力を低下させてしまうリスクがある。都市が大きく複雑になればなるほど、こうした困難はいっそう際立ってくる。
（中略）
ＩＳの主要拠点であり、現在の中心地であるラッカの例を見てみよう。ラッカの住民は約２５万人にすぎないので、メガシティとは呼べない。だが、ＩＳ戦闘員がラッカ住民の周囲で生活し、活動に従事しているため、シリアで作戦を行っている各国軍がＩＳのグループを偵察し、目標を定めて空爆することは困難である。
目標をうまく特定できたとしても、住民が巻き添えになる懸念があるため、米軍はある種の戦術的攻撃を放棄せざるをえず、ひいてはそれが軍事作戦全体の範囲と効果を限定することになる。地上部隊による侵入を防止・抑止するため、ＩＳが市内の至る所に即席爆弾による罠（わな）を仕掛けている可能性も高い。
では、ラッカに似ているが規模が４０倍も大きく、さらに人口密度が高く、そこで作戦を行っている暴力的非国家主体を住民が熱烈に支持しているような都市を想像してみよう。これだけの規模の都市に潜む敵に対抗する難しさは、どれほど強調しても十分ではないだろう。
非正規の武装勢力にとって、特に諜報、監視、偵察能力の点で優位に立つ敵を懸念するのは明らかであり、それが彼らが人口密度の高い都市環境での活動を選ぶ理由の１つにもなっている。
こうした能力は都市での作戦には不可欠な要素だ。この能力によって、現代の軍隊は、戦闘地域を把握し、敵の動きを追跡、最終的には、陸空連動の作戦で最大限の効果を発揮することで、友軍や市民が犠牲になる可能性を低下させる。
だが、人や車、建物の量自体が膨れあがると、計算が複雑になり、困難度合いが増すだけでなく、その種類が変わってくる。
廉価で暗号化機能を持つ携帯通信機器が広く使われるようになったことで生じる、サイバー空間における電子的な「濃霧」は、米軍の光学的・電子的な偵察プラットフォームを圧倒し、敵の活動を効果的に把握し、追跡する能力を弱めてしまう。
即席爆弾を密かに製造して仕掛けることは比較的容易であり、より小型化し金額的にも入手しやすいドローンのような無人航空システムの拡散も続いている。これでは、ただでさえ複雑な問題が、さらにいっそう複雑になってしまうだろう。
今後、メガシティで作戦を展開する暴力的非国家主体に対抗するため、米軍には、非常に厳しい状況下においても、情報の全体像を包括的かつ効果的にまとめ上げる能力が求められる。
そのためには最低でも、敵組織による携帯電話の通信、ソーシャルメディアへの投稿、金融取引、作戦上の動きに伴う膨大な電子データを、リアルタイムに近い形で監視し、収集、解釈する能力が必要になるだろう。
そのための課題として、グロズヌイ、サドルシティー、そして今はラッカで明らかになっているように、米軍は、展開する情報網の数を増やし、絶えることのないデータの流れを迅速に把握して、解釈する能力を開発する必要がある。
これに失敗すれば、メガシティでの作戦活動に伴う困難が増大し、そこでの紛争を長引かせ、敵グループに、米軍が監視できない物理的・仮想的な聖域を享受する環境を整えてしまうだろう。
＊筆者のChad C. Serenaは政治学者。もう一人のColin P. Clarkeは非営利・無党派のランド・コーポレーションに所属する政治学者。』
確かに引用記事にある通り、市街戦や大都市戦は単なる野戦と違い、多くの複雑な問題をはらみ、ＩＴ技術が発達した現在では個人で可能なサイバー攻撃やドローン偵察が容易に出来るようになったため、更に難しきを増しています。
しかし、ここで米軍が忘れているのは、日本の自衛隊が何故イラクなどの復興支援や人道支援に成功したかを学んでいない、という事です！！
それは各地域の住民などと友好協力関係を結んだからなのです。
東日本大震災での「トモダチ作戦」で、米国海兵隊員らは、初めて「このような災害支援が非常に有効で感謝される活動なのだ」と自覚したそうです。
軍事技術の発達で、米軍は無人機による攻撃や監視などで世界の最先端を走ることには成功しましたが、アフガニスタンやイラク戦争後の対テロ戦争では未だに勝利していません！！
むしろ敗北を重ねています！！
それは、各地域の住民などと友好協力関係を築けないからです！！
米軍は日本のやり方に学ばねばならない！！
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