| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
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| 詐欺国家で嘘つき国家の韓国は北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮に堕ちた証拠を日本側から次々と暴露！！ |
| [防衛] |
| 2019年8月1日 0時0分の記事
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とわざや格言とは、実に含蓄のある大切なものです。
様々な変形した言い方はありますが、例えば「嘘つきは泥棒の始まり」「嘘も休み休み言え」「針小棒大」とか、「自分は頭が良いと思っている馬鹿は無知の馬鹿よりもっと馬鹿だ」という、実に実社会や国際情勢でも適用出来るものがあります。
それらのことわざや格言が正にピッタリの典型的な「完全に国家としてサヨウナラ、自滅・破滅の方向で突っ走る」国家こそが、西朝鮮たる中国、北朝鮮、そして国際的地位が北朝鮮以下に堕ちた下朝鮮・ヘル朝鮮の韓国なのです！！
ことわざや格言とは、実に含蓄のある大切なものです。
様々な変形した言い方はありますが、例えば「嘘つきは泥棒の始まり」「嘘も休み休み言え」「針小棒大」とか、「自分は頭が良いと思っている馬鹿は無知の馬鹿よりもっと馬鹿だ」という、実に実社会や国際情勢でも適用出来るものがあります。
それらのことわざや格言が正にピッタリの典型的な「完全に国家としてサヨウナラ、自滅・破滅の方向で突っ走る」国家こそが、西朝鮮たる中国、北朝鮮、そして国際的地位が北朝鮮以下に堕ちた下朝鮮・ヘル朝鮮の韓国なのです！！
７月３０日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「韓国の説明はとにかくコロコロ変わり、主張は現実と乖離」の題で、次のように如何に韓国が詐欺国家で嘘つき国家である事を批判しました。
『フッ化水素等の輸出管理問題を受け、ソウル市内では連日のように日本製品不買運動デモが行なわれている。訪日韓国人も減少し、日韓の溝は深まるばかりだ。しかし、彼らがどれだけ正しい知識のもとに反日運動をしているのだろうか。韓国政府がアナウンスする「嘘」「誇張」「妄想」を排し、正しい知識を共有することこそ、相互理解の第一歩ではないか。
7月4日に日本が韓国への輸出規制を決定して以降、日韓両国は何度か話し合いの場を持った。そこで日本を悩ませたのが、韓国の虚偽説明と論旨のすり替えだ。
7月12日に日韓事務レベルの会合が行なわれた後、韓国側の担当者は「日本に規制強化の撤回を求めた」と記者団に説明したが、経産省の幹部は「撤回要請は受けていない」と猛反発。
「議事録にも撤回の2文字はなく、韓国側の記者説明には公表しないことで合意した部分が含まれていることと併せて、経産省は在日韓国大使館に抗議しました」（全国紙記者）
24日には、ジュネーブで開催された世界貿易機関（WTO）の一般理事会で、輸出規制問題の討議の場にもかかわらず、韓国側の出席者が徴用工問題を議題に挙げた。
「何百万人も徴用された問題で適切な協議ができない状態の中、日本は今回の輸出規制を導入した」
そう述べた上で、今回の日本の措置は徴用工問題に対する政治的圧力が狙いだという見方を示した。振り返れば、こうした韓国の虚偽、妄想、誇張の組み合わせに日本は何度も悩まされてきた。両国関係の改善を図るためにも日本は韓国側の発言の真偽を把握しておく必要がある。
◆説明が二転三転
韓国の説明が二転三転した最近の出来事といえば、「レーダー照射問題」だ。2018年12月20日、海上自衛隊のP-1哨戒機が能登半島沖の日本海を飛行中に、韓国海軍の駆逐艦から火器管制レーダーを照射された。レーダー照射は極めて危険な軍事行為で、国際法上は反撃も許容される。
「韓国は当初『通常の作戦活動としてレーダーを運用した』と説明しましたが、その後『レーダーは発していない』『日本の哨戒機が低空飛行で威嚇した』などと説明がコロコロ変わった。海上自衛隊の記録からレーダー照射は明らかでしたが、ウヤムヤのままです」（元朝日新聞ソウル特派員の前川惠司氏）
2018年5月には、東シナ海海上東方沖の洋上で韓国船籍らしきタンカーが、北朝鮮船籍のタンカーに接舷する姿を海上自衛隊の艦艇が確認した。洋上で石油などを移し替える「瀬取り」という違法行為に韓国船が関与した疑惑が浮上した。日本政府が韓国政府に事実関係の調査を求めたところ、「違法取引の事実は確認できない」との返答だった。
「休戦中とはいえ、洋上で北朝鮮と韓国の船が接舷するのは明らかに異常な行動です。違法行為でなかったと言うのであれば、一体何をしていたのか。その説明もない」（前川氏）
（以下略）』
この記事に関連して、同日１６時００分にＮＥＷＳポストセブンがｍｓｎにて「「日本を追い越した」ほか韓国の虚偽主張【経済・産業編】」の題で、次のように韓国政府や文在寅大統領が嘘や虚偽の宣伝をしているかを暴露しました。
『（前略）
■韓国の主張
「我が国の経済成長は拡大を続けて、成功に向かっている」と文在寅大統領が演説で主張（2019年5月）。
□日本人が唱えるべき正論
2019年1〜3月の韓国の経済成長率は前年比マイナス0.3％。
■韓国の主張
「韓国経済の財閥依存体質を打破する」（2017年5月の文大統領就任時の公約）
□日本人が唱えるべき正論
韓国企業の全売り上げの約4割を10大財閥企業が占める構造は変わらず。
■韓国の主張
「昨年は歴代最多の新設法人数を達成した」（2019年5月の文大統領演説）
□日本人が唱えるべき正論
2018年の企業の破産申請数は過去最多の807件に上る。
■韓国の主張
「昨年の輸出額は5737億ドルと世界6位の輸出大国になった」（2018年8月の文大統領演説）
□日本人が唱えるべき正論
対日貿易赤字は年々拡大、2018年に累計赤字が6046億ドルに達した。
■韓国の主張
「我が国はいまや世界6大自動車生産国に成長した」（2018年2月の大統領演説）
□日本人が唱えるべき正論
米中での販売不振が響き、2018年の国内自動車生産台数は金融危機のあった過去10年で最低水準に。
■韓国の主張
労働者1万人あたりのロボット活用台数が世界1位に（韓国の各メディアが紹介）。
□日本人が唱えるべき正論
韓国ロボット産業協会の調査によれば、韓国のロボット技術は日本、ドイツ、米国、中国を大きく下回る。
■韓国の主張
「韓国は科学競争でのし上がり、いまや世界有数の技術大国である」（2013年11月の朴槿恵大統領演説）
□日本人が唱えるべき正論
新日鉄住金（現・日本製鉄）が韓国の鉄鋼メーカー・ポスコを技術盗用で提訴、アップルもサムスンを特許侵害で訴えるなど、世界中で訴訟が頻発。
■韓国の主張
「家電、電子、半導体など多くの産業分野で日本の絶対優位を一つずつ追い越してきた」（2019年7月の文大統領演説）
□日本人が唱えるべき正論
原材料の多くを日本製品に依存しており、輸出規制問題で大打撃を受けている。
■韓国の主張
2019年4月、世界で初めて第五世代通信サービス（5G）の商用を開始（政府作成資料『文在寅政府2周年 経済部門の成果と課題』より）。
□日本人が唱えるべき正論
利用可能地域は一部の大都市のみ。しかも通信不安定で苦情が殺到。
■韓国の主張
「先進国として、開発途上国の国際援助に大きく貢献してきた」（『中央日報』ほか各メディアで報道）
□日本人が唱えるべき正論
韓国のODA総支出額（2017年）は22億ドルで日本（110億ドル）の5分の1。
※週刊ポスト2019年8月9日号』
これらの行為や言動に、日本政府すらも強硬策に出ています。
同日、ｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「徴用工問題、これが韓国デタラメの「証拠」だ！ 外務省が日韓の交渉記録公表 韓国側は個人補償「国内措置」認識」の題で「韓国で徴用工“異常”判決」の特集項目にて、次のように韓国の詐欺や嘘を暴露しました。
『いわゆる「元徴用工」問題をめぐり、韓国側の主張のデタラメを示す「証拠」が出てきた。日本外務省が、日韓請求権協定（１９６５年）の交渉記録を公表したのだ。韓国政府が突き付けてきた「対日請求要綱」には、元徴用工らへの個人補償の請求が明記されており、この要綱をすべて受け入れる形で、日本側は、当時の韓国の国家予算の約２年分に相当する計５億ドル（無償３億ドル、有償２億ドル）の資金供与をし、請求権問題の「完全かつ最終的な解決」をうたった請求権協定が締結されていた。
《被徴用韓人の未収金、補償金及びその他の請求権の弁済を請求する》
２９日に公表された、韓国政府の「対日請求要綱」には、韓国側の主張がこう記されていた。韓国の元徴用工個人に対する補償を求めたことが、はっきりと分かる。
交渉でも、個人請求権について、日韓政府はやり取りしていた。要綱とともに公表された交渉議事録によると、１９６１年５月の交渉では、こんな会話があった。
日本側代表「個人に対して支払ってほしいということか」
韓国側代表「国として請求して、国内での支払いは国内措置として必要な範囲でとる」
韓国政府が、元徴用工への支払いを「国内措置」と認識していたことがよく分かる。こうした韓国側の要求を受け入れ、請求権問題の「完全かつ最終的な解決」をうたった請求権協定は締結されたのだ。
韓国最高裁は昨年１０月、「強制動員被害者の請求権は、協定の適用対象に含まれない」との判断を示したが、歴史的事実を無視した「異常判決」であることが改めて浮き彫りになった。
朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏は「盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権時代に、韓国政府は元徴用工の個人請求権について『解決済み』とする見解をまとめている。文在寅（ムン・ジェイン）大統領は当時、司法分野を管轄する民情首席秘書官で、請求権協定の交渉過程も知っているはずだ。日本政府は、韓国が事実をねじ曲げたウソを国際社会に広める恐れがあるため、事実を突きつけたのだろう。韓国の数々の裏切り行為に日本の世論は変わった。日本政府が、韓国に対して妥協することはないのではないか」と話した。』
正に、正に、韓国政府や文在寅大統領の言う事は、マイナス成長にも関わらずデタラメの経済成長や軍事的・技術的成果などを「公表」し続ける「西朝鮮」の中国や北朝鮮が平気のヘイサで流す、嘘や詐欺と自己満足の宣伝行為と同じです！！
だから、「特亜３国」「特定アジア３国」「特Ａ」などと呼ばれて世界から敵視されるのは当然でしょう！！
詐欺国家で嘘つき国家の韓国は北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮に堕ちた証拠を日本側から次々と暴露！！
韓国と最高指導者の文在寅大統領（右）を批判糾弾する画像
出典：日本を守り隊 ツイッター
７月３０日の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ報道部 ツイッター
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