| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
| 新生日本情報局 |
| 地域：山形県 |
| 性別：男性 |
| ジャンル：ニュース 世界情勢 |
ブログの説明：
日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。 Ｐ・ドラッカーの言われた「知りながら害をなさない」誠実さ、信頼をモットーにしております。 ☆定期購読月額1000円 |
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| 中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスで儲けようとした中国とＷＨＯ等の極悪さ！！ |
| [防衛] |
| 2020年7月20日 0時0分の記事
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世には「噛まない犬ほど良く吠える」というものがあります。
はい、これはいわゆる「特定アジア３国」「特Ａ」「特ア」「特亜」とも呼ばれる、中国と南北朝鮮を指す「特亜３国」が正に、当てはまります！！
そして、その筆頭格の中国が、中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスですらも商売にしよう、儲けようとしたのです！！
正に中国とＷＨＯ等の極悪さをさらけ出したのです！！
許せない！！
７月１８日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「【ニュースの核心】「ヒトヒト感染」隠していた中国とＷＨＯ その間に世界中でマスクなど医療用品買い占め…やりたい放題の中国」の題で次のように厳しく批判しました。
『米国に亡命した中国出身のウイルス研究者、閻麗夢（エン・レイム）博士が１０日、米ＦＯＸニュースの取材に答え、新型コロナウイルスについて「中国はもちろん、世界保健機関（ＷＨＯ）も感染初期の段階から『ヒトヒト感染』が起きていることを知っていた」と証言した。
閻博士は香港大学公衆衛生学院のウイルス研究者だったが、４月に「新型コロナの真実を明らかにする」という理由で米国に亡命した。
報道によれば、彼女は昨年１２月３１日、ＷＨＯ顧問でもある上司から指示され、新型コロナの研究を始めた。同日、中国の疾病予防管理センターの友人から「家族全員の感染を確認した。ヒトヒト感染が起きている」と教えられ、上司に伝えたが「中国共産党のレッドラインを踏むな。われわれが消される可能性がある」と警告された、という。
ＷＨＯは１月１４日の声明で「ヒトヒト感染の証拠はない」と発表していたが、中国の国家衛生健康委員会が同２１日に事実を認めると、追従する形で翌２２日、ヒトヒト感染を認めていた。
今回の証言に先立って、ＡＰ通信など一部のメディアは４月の段階で、中国の内部文書をもとに、「当局はヒトヒト感染を知っていた」と報じていた。米下院外交委員会のマイケル・マッコール筆頭委員（共和党）が６月１５日に発表した報告書は「ＷＨＯも知っていたのに、隠していた」と指摘している。
マッコール報告は、さらに衝撃的だった。
ＷＨＯは４月１３日に開いた記者会見で、技術責任者（テックリード）であるマリア・ファン・カークホフ博士が「われわれは最初に報告を聞いた１２月３１日の時点で、もちろん、ヒトヒト感染があり得ると考えていた」と暴露したのだ。
それも当然と言わんばかりに、彼女は「自分は中東呼吸器症候群（ＭＡＲＳ）とコロナウイルス、インフルエンザの専門家よ」と自慢げに語っている。つまり、ＷＨＯは分かっていたのに、中国の言いなりになって、真実を否定し続けていたのである。
それが今回、閻博士の証言によって、完全に裏付けられた形だ。百歩譲って、香港の上司がビビっていたのは仕方がない、としよう。だが、公金で賄われているＷＨＯがここまで腐敗していたとなると、ドナルド・トランプ政権が脱退するのも当然だろう。
ＡＰ通信によれば、米国の国土安全保障省（ＤＨＳ）は、中国がヒトヒト感染を隠していた理由について「世界中でマスクなどの医療用品を買い占めるためだった」と分析している。真実を公表したら「買い占めが難しくなって、国内の感染が悪化する」とみていたのだ。
閻博士の亡命後、家族は公安当局から嫌がらせを受けた、という。これがまさに「中国という国」の実態なのだ。
日本はどうするのか。
残念ながら、政府も多くのメディアもいまだに中国とＷＨＯに及び腰と言わざるを得ない。彼らをやりたい放題にさせていいのか。いい加減、目を醒ますべきだ。
■長谷川幸洋（はせがわ・ゆきひろ） ジャーナリスト。１９５３年、千葉県生まれ。慶大経済卒、ジョンズホプキンス大学大学院（ＳＡＩＳ）修了。政治や経済、外交・安全保障の問題について、独自情報に基づく解説に定評がある。政府の規制改革会議委員などの公職も務めた。著書『日本国の正体 政治家・官僚・メディア−本当の権力者は誰か』（講談社）で山本七平賞受賞。ユーチューブで「長谷川幸洋と高橋洋一のＮＥＷＳチャンネル」配信中。』
正に、中国指導部とＷＨＯは、揃いも揃って人間のクズ以下、鬼畜生以下です！！
筆者も怒りを禁じ得ませんし、そのように感じる方だらけかと存じます！！
地獄に堕ちろ、と言いたいですね！！
更に許せないのは、何が何でも安倍首相や日本政府、日本人のせいにする、「アベガ〜」「あべ政治が〜」「日本人ヘイト」の極左反日反米の国家やその支持勢力がこれらの事を無視して隠蔽し、何も批判すらしないのに、ＧＯＴＯキャンペーン反対、などと、愚か極まりない言動をしている点です！！
正にこいつらは亡国国賊以下です！！
そのような、中国自身が自ら撒いた「猛毒のタネ」が、中国に跳ね返って来ています。
７月１７日、同メディアが「習政権がしょぼい景気対策しか打てないワケ 中国の通貨金融制度は実質的に「米ドル本位制」」の題で「田村秀男 お金は知っている」の特集項目にて、次のように中国の経済劣化を指摘しました。
『米紙ウォールストリート・ジャーナル１３日付（電子版）が、「中国が世界経済回復を牽引（けんいん）できない理由」と題する解説記事を載せていた。２００８年９月のリーマン・ショック時には、原材料などへの中国の需要急増が世界全体の成長を押し上げたのとは対照的に、中国は現在、景気刺激のための支出を抑制している。このため、リーマン危機のような役割を中国が果たすのは不可能とする中国市場依存度の高いドイツ工業団体代表の発言を引用している。中国市場にますますのめりこんでいる日本の経団連の楽観論とは大違いだ。
同記事は習近平政権がなぜしょぼい景気対策しか打てないのか、について触れていない。評論家の石平さんから「田村理論」だと評されている拙理論なら答えは簡単だ。
中国の通貨金融制度は実質的に「米ドル本位制」であり、ドルの流入具合が悪ければ財政・金融面での拡大策がとれないという欠陥がある。西側世界では米金融専門家を含め中国経済を市場経済と同列で論じるのが一般的だが、戦前からの中国共産党政策の歴史を綿密にたどってゆけば、いまなお財政・金融政策の基本は極めて特異なドル本位であることがわかる。
論より証拠、データがすべてを物語る。グラフは中国人民銀行の資金発行（マネタリーベース）および総資産に占める外貨資産（外貨準備）シェアと商業銀行融資の推移である。リーマン危機が起きたとき、外貨資産は資金発行残高の１・３倍に達していた。人民銀行はたっぷりあるドル資産を担保に人民元を大量発行し、商業銀行は産業界や地方政府、消費者への融資を一挙に拡大した。中央政府は金融面でのゆとりを背景に大型の財政出動に踏み切ることができた。
この結果、中国経済はリーマン後、２桁台の高度経済成長を達成し、１０年には国内総生産（ＧＤＰ）規模で日本を抜き去って世界第２位の経済超大国と化した。ドル獲得の主力源である中国の対米黒字に寛容だったオバマ前大統領までの米政権のおかげである。
ところが、虎の子の外貨準備は増えなくなり、１５年には総資産比で１００％を割り込み、１７年末には７割を切り、現在に至る。外準頭打ちの主因は資本逃避である。１５年夏は人民元レートの切り下げ、その後は不動産市況の悪化、そして１８年夏には米中貿易戦争が勃発した。
習政権は資本逃避を食い止めようとして党幹部による不正蓄財を取り締まった。党幹部やその身内が不正行為によって稼いだ富はドルに換えられ、海外に持ち出される。逃避の中継基地が国際金融センターの香港である。習政権が昨夏に逃亡犯条例を香港に押し付けようとしたが、香港市民の反対を受けて失敗した。
今度は香港国家安全維持法（国安法）を強制適用した。習政権としては香港を徹底的に監視、取り締まることによって、資本逃避ルートを封じ込める狙いがあるはずだ。香港の市場機能がまひすれば元も子もないのだが、せっぱ詰まった習政権はそれどころではない。（産経新聞特別記者・田村秀男）』
既に米国は中国通信大手５社に米国政府等との取引の禁止等の制裁を科する事を決定しました。
世界は、香港を絞め殺し、少数民族、民主化や改革を求める人達を弾圧する中国から、あらゆる分野での撤退を余儀なくされるでしょう。
中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスで儲けようとした中国とＷＨＯ等の極悪さ！！
正に人以下、鬼畜以下の所業には凄まじい報いが待っている！！
（上下とも）安倍首相の応援歌まで作詞した方の安倍首相応援画像
出典：「かなちゃん７３歳のつぶやき よろしくね〜。」 ツイッター
中国の暴挙等を批判する、７月１日の夕刊フジ記事の見出し
出典：こちら夕刊フジ編集局 ツイッター
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