| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
| 新生日本情報局 |
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ブログの説明：
日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。 Ｐ・ドラッカーの言われた「知りながら害をなさない」誠実さ、信頼をモットーにしております。 ☆定期購読月額1000円 |
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| 極左反日反米勢力は中朝韓、文在寅大統領の無為無策のヘル朝鮮極悪政治を指向している！！不要！！ |
| [政治] |
| 2021年11月15日 0時0分の記事
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現在はＷＥＢに乗らないものが大多数ですが、昭和の終わり頃から平成の中期頃まで出ていた評論や小説等の中には、明らかに極左反日反米の亡国売国奴としか言いようのない論理や論調で、やれ日本が悪い、米国が悪い、日本や米国等は嫌われて自滅する、などの屈折極まりない思考や大馬鹿の論理のものがかなりありました。
しかし、今、世界をご覧下さい。
それらのような状況になっている国や地域はどこでしょうか？？
日本や米国ではない事は、時間が証明しました。
その筆頭に挙げられるのは、間違い無く、あの「特亜」「特Ａ」「特亜３国」等と呼ばれる、西朝鮮たる中国や、上朝鮮たる北朝鮮、そして、中国や北朝鮮の言いなりの「下朝鮮」「ヘル朝鮮」たる韓国です！！
中国は冬季北京五輪開幕を控えて、電力不足だ、食糧難だ、物資不足だ、と大騒ぎの上、経済不振で、その上に新型コロナウイルス変異株蔓延があり、特に庶民は非常に厳しい状況に立たされています。
北朝鮮は、電力不足どころか食糧不足、エネルギー不足が何年も続き、最早、経済社会は１００年前そのものまで堕ちました。
これら中国や北朝鮮を「宗主国」と仰ぐ、愚か極まりない「自称・外交の天才」文在寅大統領率いる韓国は、文字通り、北朝鮮以下の「下朝鮮」「ヘル朝鮮」に堕ちてしまいました。
彼らの悪い所は、全てを「ケンチャナヨ精神」で何とかなるさ、明日には良くなるさ、というデタラメ極まりない希望的観測から全てを行うので、国際的な信用すらも全く得られていない点です！！
それらが、今、今までの悪事やデタラメを、全ての清算に向けて驀進している事も知らずに、ねえ。
１１月９日２０時４１分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「韓国、物流・公共交通全面停止の危機 中国が物資供給を制限」の題で動画入りにて、次のように伝えました。
『【ソウル＝時吉達也】韓国で貨物用ディーゼル車の走行に必要な尿素水の供給が急減し、年内にも物流や公共交通機関が全面停止する危機を迎えている。原料の主要調達先だった中国が先月以降、輸出を事実上制限したためだ。米国とともに対中強硬姿勢を示すオーストラリアに中国が反発、豪州産石炭の輸入を止めたことが背景にあり、韓国に米中貿易戦争の�猯�れ弾�瓩�直撃した形となった。
「あと１０日ほどで尿素水の生産が全面中断する。月末までには供給が滞り、１２月中旬以降は物流がマヒする」。国民大のクォン・ヨンジュ教授は８日、韓国メディアを通じ、韓国国内の産業全体が年内に停止するとの見通しを示した。
尿素水は、ディーゼル貨物車の排ガスの浄化に使われる。韓国国内の車両約２００万台は、一定の走行距離ごとに尿素水を充塡（じゅうてん）しなければ、走行を停止する装置が取り付けられている。主要公共交通である路線バスも、５万台のうち約２万台が対象になるという。
原料の尿素を国内生産する日本と異なり、韓国は９７％以上を中国に依存してきた。しかし、中国は１０月中旬、輸出手続きを変更し、事実上の輸出規制を実施。尿素水の供給減少を受け、韓国国内の給油所は貨物車が長蛇の列を作り、オンラインでは従来の１０倍超の価格で取引されている。
中国の輸出規制は、豪州との関係悪化が背景にある。新型コロナウイルスの起源調査や香港問題で米国と足並みを合わせ強硬姿勢を示した豪州に対し、中国は昨秋以降、石炭輸入を停止。尿素の原料となる石炭の供給が中国国内でも不足し、今回の事態に至った。
文在寅（ムン・ジェイン）大統領は８日、「海外の物量を確保するための外交努力に総力を挙げてほしい」と指示したが、同日発表されたベトナムからの緊急輸入分は国内消費量の１日分にも満たないなど、必要量確保の見通しは立っていない。韓国政府は、不純物が多い他用途の尿素水を車両用に転換利用する実験にも着手した。
政府の初期対応の遅れに批判が強まっており、金富謙（キム・ブギョム）首相は８日の国会質疑で「深く反省している」と陳謝した。中央日報は社説で、２０１９年の日本の対韓国輸出管理厳格化措置に言及。「半導体産業がぐらつくほどの大きな危機を体験しながら、特定国への輸入依存度が過度に高い品目に対し対策を講じていなかった」と政府を非難した。』
意外に思われる方も多いかと存じますが、尿素は、肥料や化粧品のみならず、公害抑制等でも幅広く使用されています。
１１月１４日０７時３０分にRecord Chinaが「尿素不足で韓国ピンチ…どんな物質？ 「おしっこ」に関係あるの？ 何から作って何に使うの？」の題で、次のように詳細に解説しています。
『このところ、中国からの輸出が差し止められたために韓国が尿素不足に悩んでいるという話題が、しばしば報じられている。ところで尿素とはどんな物質なのだろうか。何から作って何に使うのだろうか。「おしっこ」と関係あるのだろうか。さらには、どうして中国が輸出を差し止めたのか。そのあたりを探ってみた。
まず「尿素」という名称だが、人などの尿に含まれることに由来する。人など動物の体内では、たんぱく質が絶えず交換されており、使い終わったたんぱく質はアンモニアになる。このアンモニアは人体にとって相当に有害だ。そこで人体はただちに、アンモニアを毒性の少ない尿素に合成しなおして、尿の成分として排出する。
この尿素には保湿作用があるので、保湿クリームなどの成分として使われている。尿素はそれだけでなく、農業用肥料やある種の樹脂の原料としても使われている。そして近年になり、尿素の重要性はさらに増した。ディーゼルエンジンの排気中に存在する窒素酸化物を浄化するシステム（尿素SCRシステム）に使うため、尿素が重宝されるようになったのだ。
なお、人の尿も回収されて産業的に利用される場合がある。ただし目的は尿素を得ることではなく、脳梗塞などの治療に用いられるウロキナーゼや、その他の微量な成分を抽出することだ。また、現在は尿に頼らず遺伝子組み換えを行ったハムスターの細胞を使ってウロキナーゼを得る方法が導入されている。
尿素は常温常圧では白色の結晶なので、ディーゼル排気の浄化に使う場合には水溶液、すなわち尿素水として使う。環境基準がある以上、尿素水がなければディーゼルエンジンを使えなくなってしまうわけだ。肥料としての用途も考えれば、尿素が不足したり価格が高騰すれば、農業や物流、人の移動など、経済や社会における重要な分野が大きな影響を受けることになる。
尿素を工業的に作るのに欠かせない物質がアンモニアだ。アンモニアは石炭や天然ガスから抽出される。中国はオーストラリアとの外交問題がきっかけで同国からの石炭輸入を事実上禁止し、自国内における炭鉱事故の発生で安全検査を強化したことなどから自国産の石炭も不足。そのため2021年には電力不足が発生したという。中国による尿素輸出の事実上の禁止も、石炭不足が波及したとみられている。
韓国で尿素不足がとりわけ深刻化したのは、自国内での尿素生産が2011年には打ち切られ、ほとんどが安価な中国からの輸入品に頼るようになったからとされる。日本では尿素の原料であるアンモニアが生産されているので、自国内で必要な量の尿素を生産できているという。
中国政府・国家発展改革委員会の発表によれば、中国国内でも尿素卸売指数（CNPI）は高騰し続けている。5月25日時点で1751．04だったCNPIは、10月25日時点には前年同期比1256．63ポイント高の3106．80に達した。需給バランスで価格が形成されることを考えれば、中国国内でも尿素の品薄が発生している可能性がある。（翻訳・編集/如月隼人）
』
つまり、韓国は極左反日反米の従北媚中従中の愚かな政策のツケとして、日本の輸出管理強化で厳しくなった半導体関連製品の輸入や、新型コロナウイルス感染対策の設備機器等でも、政策の無為無策で痛い目に遭いながら、またもや、尿素水如きで痛い目、それもこの冬を乗り越えられないかもしれないような厳しい事態に直面しているのです！！
正に、文在寅大統領の愚かな極悪政策のせいです！！
その文在寅大統領が、またまた、ＣＯＰ２６等で凄まじい「嘘捏造詐欺」を平気のヘイサで行いました！！
１１月１１日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「韓国エネルギー計画のハチャメチャ ＣＯＰ２６「脱石炭」に躊躇なく署名も“言い訳”大前提か 文大統領「クリーン水素先導国家」の壮大な未来構図」の題で「室谷克実 新・悪韓論」の特集・連載項目にて、次のように韓国と文在寅大統領を批判しました。
『隣国との国交に関する基本合意（条約や関連協定）にすら、へ理屈を付けて「ご破算」にしようと策動を続ける国だ。その国が署名した国際合意を守らなかったとしても驚くに値しない。しかし、初めから守る気もないのに署名したとなると…。親しくお付き合いできる相手でないことは明らかだ。
１１月初め、英国グラスゴーで開催された国連気候変動枠組条約第２６回締約国会議（ＣＯＰ２６）での韓国の行動だ。
韓国は「クリーンエネルギーへの移行に関する声明書」に署名した。石炭火力発電を２０３０年代には全廃するとの内容だ。
日本は石炭火力への依存度が３割強で、世界的に高い国に属する。さまざまな措置を進めても、３０年代（３９年まで）の全廃はとても無理との判断から署名しなかった。
一方、韓国の石炭依存度は、日本よりはるかに高く４割弱だ。それなのに、躊躇（ちゅうちょ）なく署名した。
実は、この声明書には、日本をはじめ、米国や中国、ロシアなども署名していない。２００近いＣＯＰ２６参加国の中で署名したのは４０カ国に過ぎないのだ。
（中略）
「クリーン電源への移行の加速化を支持するものであり、脱石炭の期限に同意したものではない。（石炭削減に）努力するという意味」
つまり「努力したが駄目だった」と、いずれ言い訳することを大前提に署名したというのだ。
このところ反政権のスタンスを鮮明にしている中央日報（１１月６日）には、当局者や識者の引用ではなく、記者の地の文書として「今回の合意は声明であり、強制的な拘束力はない」とあった。守る気など、最初からないのだ。
韓国の「５０年の全廃」目標の前段には、炭素排出量を３０年には１８年実績より４０％減らすとの計画がある。が、それすらも韓国内では実現性が疑われている。
それに対して、文大統領はこのところ「水素」に言及する。「クリーン水素先導国家になる」と言うのだ。
大統領には、水素エネルギーを活用すれば、脱原発を進めつつ石炭火力を全廃してもエネルギー不足に陥らないという壮大な未来構図がある。
おそらく彼には、韓国の水素関連技術の現状を伝える記事など目に入らないのだろう。
中央日報（１１月１日）は、「水素１トンを生産するのに二酸化炭素１０トンを排出」と韓国の技術レベルを伝えている。（室谷克実）
■室谷克実（むろたに・かつみ） １９４９年、東京都生まれ。慶応大学法学部卒。時事通信入社、政治部記者、ソウル特派員、「時事解説」編集長、外交知識普及会常務理事などを経て、評論活動に。主な著書に『悪韓論』（新潮新書）、『反日種族の常識』（飛鳥新社）、『呆韓論』（産経新聞出版）、『韓国のデマ戦法』（同）など多数。』
あのねえ、文在寅大統領は知らないのでしょうが、石炭火力発電にせよ、水素関連技術にせよ、日本が世界の最先端を走っていますよ〜。
その日本を「ノージャパン」と言って排除して、国際協定すらも守れない韓国が、一体どこの国家や地域が信用すると言うのでしょうか？？
もう、韓国政府や文在寅大統領と真面にお付き合いする事は、不可能です！！
そして、最後にご報告しますが、北朝鮮に長年、原油を供給してきたイランですらも韓国に対して敵対的な行動に出ています。
１１月９日に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「イランが韓国に激怒 「マスクよりカネ返せ」」の題で韓国を批判しました。
『イランで韓国に対する非難が広がっている。米国の制裁に沿って国内のイラン資産を凍結したままの韓国政府が、新型コロナウイルス対策としてマスク２千枚をイランに寄付したとアピールしたことが理由。市民からは「マスクは既に十分ある。それより金を返せ」と怒りの声が上がる。
韓国で凍結されているのは約７０億ドル（約７９００億円）相当のイラン資産。イラン政府は４月、テヘランを訪問した韓国の丁世均首相（当時）に早期の凍結解除を求めたが、問題は未解決。
そうした中で在イラン韓国大使館は１０月下旬「新型コロナと闘うイラン国民を助けるためにマスクを病院に寄付した」とツイッターに投稿した。これに市民が一斉に反発。「マスクを与える一方で、資産を凍結するのがうれしいのか」などと書き込みが相次いだ。（共同）』
韓国や文在寅大統領は北朝鮮と同じく、友好国を怒らせるのが好きですねえ〜（皮肉と批判の棒読み）。
極左反日反米勢力は中朝韓、文在寅大統領の無為無策のヘル朝鮮極悪政治を指向している！！
不要！！
韓国の文在寅大統領を批判糾弾する画像
出典：保守系ツイッター流布画像
『G20とCOP26に連続で出席した韓国文在寅だが、バイデンとの会談の機会があったにも関わらず袖にされていたことが分かった。』
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