| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
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ブログの説明：
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| 文在寅大統領率いるヘル朝鮮・韓国のようにならない為にも安倍晋三元首相の政策や言動の実行が必要だ！！ |
| [政治] |
| 2021年12月12日 0時0分の記事
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２０２１年もあと半月とちょっと。
クリスマスまであと２週間を切った今、世界は大きく揺らいでいます。
新型コロナウイルスの変異株、オミクロン株。
原油高、物価高、そして世界的な緊張激化。
これらは政治が解決せねばならない問題でもあります。
そうなれば、世間があまり言わない言葉、「政治力」の優劣が今後の大きな国力や政治経済社会のバロメーターになってきますね。
当たり前、当然の事でしょう！！
今まで誰もが言わなかった、いや、隠されてきた事がどんどん世の中にさらけ出されているのですから！！
その典型的な事例が、文在寅大統領率いる新型コロナウイルスの韓国の大失態や大失敗、そして更に切れ味や影響力を増している安倍晋三元首相の力や言動です！！
１２月１０日１５時３０分にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「韓国、文大統領に批判の嵐！ 「Ｋ防疫」自画自賛も…コロナ死者、重症者急増にオミクロン市中感染 中央日報「国民に対する当局の詐欺」」の題で哀れなヘル朝鮮・韓国の姿を次のように伝えました。
『韓国で新型コロナウイルスの感染が深刻さを増している。新規感染者が７０００人を超え、重症者と死者数も急増、オミクロン株の市中感染も続く。ワクチンや病床確保などの問題が明らかになるにつれ、「Ｋ防疫」を自画自賛していた文在寅（ムン・ジェイン）大統領が姿を見せなくなったと韓国メディアが批判を強めている。
８日時点の重症者数は８５７人と過去最多を更新、死者数も１日で５７人増えた。金富謙（キム・ブギョム）首相は感染者の８割を占める首都圏では「病床を増やしているが、感染拡大に追い付いていない」として、自宅療養を支援する態勢をとるという。
感染状況が悪化している背景について、中央日報（日本語電子版）は、国民の２６・７％に接種されたアストラゼネカ製ワクチンの効果低下が一因とする専門家の分析を紹介した。ただ、英ＢＢＣは８月下旬の時点で同社製の効果低下に関する研究を伝えている。
関西福祉大の勝田吉彰教授（渡航医学）は「アストラゼネカ製ワクチンの効果が低減したという説も否定はできないが、日本に比べて気温と湿度が低く、教会など密閉に近い構造の施設でクラスター（感染者集団）が発生しやすくなっているのではないか」とみる。
新変異株「オミクロン株」の感染も９日時点で６０人にまで増えた。勝田氏は「韓国は中東やアフリカとのビジネス面での結びつきが深い。かつて中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）が流行したように、コロナ禍でも新たなウイルスを持ち込むリスクが大きいといえる」と分析する。
不満の矛先は文政権に向かっている。朝鮮日報（同）は、「Ｋ防疫は国際標準になった」などと発言していた文大統領が、最近は青瓦台（大統領府）の報道官を通じてメッセージを送っていると皮肉った。
中央日報（同）は、文大統領ら政権中枢が、病床整備の司令塔を担う国立中央医療院の院長をたびたび激励していたが、実際には病床確保ができていなかったことから、「国民に対する防疫当局の詐欺」と指弾した。
ジャーナリストの室谷克実氏は「文政権が人気取りのため、『ウィズコロナ』政策を続けたことも感染拡大の原因だと考えられる。大統領が表に出てこないのも政権の功績と自認する『Ｋ防疫』を否定できないからだろう。このまま増加が続けば政権批判につながり、大統領選の与党候補にも響くことになる」と指摘した。』
要するに、出来もしない文在寅大統領やその側近らが韓国政府や国民を動かして、まやかしの有効性無しの政策や施策をした結果が、韓国の新型コロナウイルスの感染拡大を拡大させている原因です！！
流石は、「自称・外交の天才」で極悪悪政をしながら、極左反日反米の従北媚中従中政策を強引に行い、外交どころか全ての政策を破綻させている文在寅大統領ですなあ〜。
これでは、韓国の世論調査９８％が文在寅大統領の頭がおかしい、と回答する訳だねえ〜（皮肉と批判の棒読み）。
一方、同日同時刻、同メディアが「安倍元首相「政治的メッセージ出すとき」 北京五輪外交的ボイコット、岸田政権に決断促す ウイグルの人権状況懸念で米・英が対中強硬姿勢強める」の題で次のように指摘しています。
『安倍晋三元首相が動いた。米国や英国などが、中国当局による新疆ウイグル自治区などでの人権弾圧に抗議し、来年２月の北京冬季五輪に政府代表を派遣しない「外交的ボイコット」を宣言するなか、岸田文雄政権に早期決断を促した。こうしたなか、米下院や英国の非政府組織は、対中強硬姿勢を強めている。
「五輪はアスリートにとって夢の舞台。しっかり支援する立場には変わりない」
安倍氏は９日、自身が率いる安倍派の会合でこう前置きして、同派所属の松野博一官房長官の前で、次のように続けた。
「ウイグルでの人権状況について政治的な姿勢とメッセージを出すことがわが国には求められている」「日本の意思を示すときは近づいているのではないか」
ジョー・バイデン米政権が宣言した「外交的ボイコット」に、オーストラリアや英国、カナダは賛同した。同盟国・日本の対応が注目されるなか、政界屈指の「親中派」である林芳正外相を起用した岸田首相は９日の衆院代表質問への答弁でも、「諸般の事情を総合的に勘案し、わが国の国益に照らして自ら判断したい」と述べるにとどめている。
安倍氏は最近、岸田首相との距離が指摘される。ただ、６日の安倍派のパーティーで、安倍氏は「一致結束して岸田政権を支えていく」と語っており、抑えたトーンで早期の対応を求めたといえる。
一方、米国や英国は、対中強硬姿勢を強めている。
米下院本会議は８日、強制労働が疑われるとして、ウイグルからの物品輸入を原則禁止とする「ウイグル強制労働防止法案」を、超党派の賛成多数で可決した。さらに同日、安否が懸念される中国の女子テニス選手、彭帥（ほう・すい）への国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の対応が、人権配慮の義務を怠っていると非難する決議を全会一致で可決した。
弁護士や人権専門家らによる英国の非政府組織「ウイグル法廷」は９日、報告書を発表し、中国政府によるウイグルでの人権侵害を「ジェノサイド（民族大量虐殺）」と認定した。習近平国家主席や中国共産党の高官らが人権侵害に関して「主要な責任を負っていると確信している」とも強調した。』
正に、正に安倍晋三元首相の言われる通りです！！
文在寅大統領率いるヘル朝鮮・韓国のようにならない為にも安倍晋三元首相の政策や言動の実行が必要だ！！
１２月６日、清和政策研究会との懇親の集いにてスピーチする安倍晋三元首相
出典：安倍晋三元首相自身のツイッター
『本日、「清和政策研究会との懇親の集い」が開催され、清和研会長としてご挨拶致しました。』
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