| 世界支配層の世界支配計画を推量する | |
| 2011年8月25日 21時42分の記事 | |
世界支配層は金融恐慌の大爆発を起こし、最終的に何を狙っているのでしょうか。 最終的にはもちろん世界支配を計画しています。
と言っても、現実は世界には多くの国々があり、宗教、通貨、法律、社会制度、道徳観や社会慣習などがそれぞれ異なった形で運営され、その異なった社会環境でその国の人々は生活しています。 このような状況で世界支配は可能なのでしょうか・・・・・・・・。 人間が生活して行くために必要な、食、衣、住を手に入れるためにはやはりお金が必要です。そのお金を支配すれば人々の生活を支配したに等しいことになります。現在も世界支配層は先進国の中央銀行を支配しており、現在は世界支配層→各国中央銀行・政府→国民となっていますが、これを世界支配層→世界中央銀行・世界政府→世界市民という形にしようとしているようです。ということは、現在ある各国中央銀行・政府をつぶすということです。その第一歩が金融恐慌の大爆発なのです。これにより各国政府の財政は破綻し、通貨・市場も破綻します。で、そうなった場合、通常、各国政府は国債の特別償却（チャラ）や税金の特別徴収等により財政を立て直し新に国政を整えようとします。 そして、新たな通貨を発行しようとするでしょう。しかし、今回はそれを国単位ではさせない、出来ないようにすると思われます。その世界的なサンプルとしてUSAにFEMAを発令し、カナダ、メキシコ、USAを強引に統合した北米通貨（アメロ）を発行し、北米政府を作らせると思われます。ECBは世界中央銀行傘下になり、EUは世界政府管理下にいち早くなるものと思われます。では、それ以外の国々はどうなるのでしょうか。現在の世界各国の政府のほとんどは国民からあまり信用されていません。特に日本の現状はそうですね。この状態は経済のグローバル化と密接な関係があります。各国の企業は世界経済がグローバル化すればするほど世界の中で労働コストが安い地域に進出しなければ生き残ることが出来ません。そのため各国の企業は政府に対しよりグローバル化するように圧力を掛けます。その結果、国民の生活よりも企業の要求を優先しがちになり、各国の貿易協定やそのための法律の整備や法人税の引き下げなどなどが実施されます。そのため国民の負担が増し賃金の上昇が抑えられ失業者が増え、国民にとって不利な状態を緩和するセーフティネットの整備などが遅れ国民の不満が増大します。そして、年々その傾向が強まるので国民は益々政府を信用しなくなります。グローバル化とは、資本家の利益の増大と企業の強大化と引き換えにその国の産業構造の破壊と国民生活の破壊および国民と政府の信頼関係を破壊するものなのです。世界支配層が世界経済のグローバル化を強引に進めるのはそれらの破壊と政府と国民の分断（“分断し治めよ”は支配の鉄則です）をも目的にしているからです。 続く 紹介：「日本は戦争状態だ」の中で少し触れた人工地震説の証拠を集めた本を紹介します。 「本当かデマか3・11｛人工地震説の根拠｝衝撃検証 著者；泉 パウロ、ヒカルランド社 ３５４ページ 1,７００円 第一刷 ２０１１年８月３１日 私はまだ序文と目次しか見ていませんが、私が調べた数倍の量の数々のことが書かれています。 よくぞこの短期間で調べたものと感心しました。また、非常に勇気のあることだと思います。 序文の前に書かれていることの一部を転載します。 「電磁波によって天候を変えたり、地震を起こしたり、火山を噴火させたりしている勢力がいる」 ペンタゴン米国防長官 （たしかこれはペンタゴンのＨＰに掲載されていると記憶しています） 「アメリカが保有するハープと言う名のシステムが、日本の地震や津波など、多くの自然災害を引き起こしている可能性がある」 米国ミネソタ州38代（前）知事ジュシー・ベンチュラ 「ロシア軍のイワン・エヌレエフ陸軍少将は、強烈な電磁波により人工的に大規模地震を発生させる兵器が存在することを明らかにした。震源地と地震発生地が遠隔地であるように設定する事が出来る」 読売新聞１９９１年５月４日 転載終了 御購読をお勧めします。 | |
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