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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
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2018年2月18日 7時26分
習近平国家主席は、中国東北部に「ユダヤ国家=ネオ・マンチュリア」を樹立、住宅200万戸建設、ユダヤ人の移住を待つ
 
◆〔特別情報1〕
 習近平国家主席は中国東北部に「ユダヤ国家=ネオ・マンチュリア」を樹立する予定しており、イスラエルはじめ、世界各国に分散しているユダヤ人が移住してくるのを見込んで、すでに200万戸の住宅を建設していて、「総面積 2万571 km²(市区168.6km²)総人口751万2000人(人口密度 361.4 人/km²)、市区人口358 万人なので、ユダヤ人が移住してくるのは、大歓迎」と入居を待ち望んでいるという。
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2018年2月17日 6時39分
「佐川宣寿国税庁長官の罷免要求」デモ、「現代日本版・納税者の反乱」が全国で起きて「安倍晋三降し=倒閣運動」が始まった
 
◆〔特別情報1〕
 自民党の二階俊博幹事長は2月15日午後0時45分〜53分、国会内の平河クラブ会見場で政府与党連絡会議後の記者会見を行なった。このときの言動を振り返ってみると、「米CIAから自民党の二階俊博幹事長、菅義偉官房長官、公明党の井上義久幹事長に「小沢一郎代表と連携して、安倍降しで動いてくれ」というGOサインが出ている。確定申告の初日から「佐川宣寿国税庁長官の罷免を要求する」デモ、言うなれば、日本の「現代版日本版・納税者の反乱」が全国で起きている。政府が処理を誤れば、「安倍晋三首相に退陣を迫る強い圧力デモ」に間違いなく発展する。自民党内でも本格的な「安倍晋三首相に対する倒閣運動」が始まっているのを感ずる。
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2018年2月16日 7時34分
安倍晋三首相は、プーチン大統領から「余計な口出しするな」とクギを刺されているため、「韓国と北朝鮮の統一」に口を挟めない
 
◆〔特別情報1〕
 日韓併合は、米国ウィリアム・ハワード・タフト国務長官(米西戦争の結果譲渡されたフィリピンの文民政府組織委員会の長、フィリピン初代知事、第27代米大統領)と桂太郎首相(長州藩士)の密約により実現され、35年間継続した。大東亜戦争敗北後73年続いた、朝鮮半島の分断国家「韓国と北朝鮮」は、日米安保条約が揺らぐのを恐れるドナルド・トランプ大統領と安倍晋三首相(長州藩の末裔、ルーツは田布施)により、「統一」を警戒されている。しかし、米韓は同盟国であっても、日韓は同盟国ではないので、安倍晋三首相は、韓国と北朝鮮の統一に口を挟む権利はない。なお、北朝鮮の白南淳外相は2000年2月9日、ロシアのイーゴリ・イワノフ外相が訪朝した際、「ロ朝友好善隣協力条約」(軍事同盟の条項はない)に正式に調印後、それぞれが批准している。安倍晋三首相は、プーチン大統領から「北朝鮮は、私が命をかけて守っているので、余計な口出しをするな」と厳にクギを刺されているため、韓国と北朝鮮の統一にうっかり口を挟めない。
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2018年2月15日 7時36分
「東アジアの嫌われ者」安倍晋三首相は、悪名高き「田布施」の末裔、韓国、北朝鮮を「完全な独立国」扱いせず、「宗主国意識」が強い
 
◆〔特別情報1〕
 「国際法違反」安倍晋三首相の政治姿勢は、常軌を逸している。いかに多くの帝国主義者を輩出してきた長州出身、それも悪名高き「田布施」の末裔であるとはいえ、大東亜戦争敗北まで35年間続いた「日韓併合」の尾を引き、帝国主義的「宗主国意識」が強く、常に「上から目線」で韓国・北朝鮮(朝鮮半島)を見ている。このせいか安倍晋三首相は、韓国、北朝鮮を「完全な独立国」として見ていない発言が、あまりにも多すぎる。米国に対する隷属意識がひどすぎるのとは全く裏返しだ。
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2018年2月14日 4時38分
米キッシンジャー博士は、「オスロ会合」合意が、条文づくりに入っているのでトランプ大統領と安倍晋三首相とを早く辞めさせたい
 
◆〔特別情報1〕
 「虎の威を借りる」情けない安倍晋三首相が、虎に迷惑がられている。虎とは、「米トランプ大統領、ペンス副大統領」である。トランプ大統領は、安倍晋三首相のスト―カーまがいの「電話魔ぶり」、ペンス副大統領は、韓国平昌オリンピック開会式の日、安倍晋三首相にベッタリ密着されて、大迷惑を受けたという。北朝鮮の金正恩党委員長=元帥の実妹・金与正党中央委員会宣伝扇動部第1副部長と密会したかったのに、安倍晋三首相に密着されていたため、折角の機を失ってしまい、米朝和平が妨げられたという。このため、帰国後の2月12日、トランプ大統領の指南役キッシンジャー博士に報告後、「前提条件を付けず、米朝和平(朝鮮戦争休戦協定→米朝和平協定に切り替え)に向けて対話・協議すべきだ」と進言、これを受けて、ティラーソン国務長官が、直ちに訪朝の準備を始めたという。これは、天皇陛下にごく近い筋からのトップ情報である。
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