| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
| 新生日本情報局 |
| 地域：山形県 |
| 性別：男性 |
| ジャンル：ニュース 世界情勢 |
ブログの説明：
日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。 Ｐ・ドラッカーの言われた「知りながら害をなさない」誠実さ、信頼をモットーにしております。 ☆定期購読月額1000円 |
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| 韓国は朴槿恵大統領の悪政の悪影響で国民を含めて絶賛爆裂中！！オリンピックは開催できない？？ |
| [国際情勢] |
| 2014年11月11日 0時0分の記事
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11月11日の語呂合わせのよい日に、日本にとって非常に良いお知らせと大胆予測記事を公表できることを、日本国民、日本人の一人として嬉しく思う。
11月7日に韓国メディアの聯合ニュースが伝えたところでは、韓国政府が独島に建設される予定だった施設「入島支援センター」の入札を中止したことについて、最大野党・新政治民主連合は7日に非常対策委員会を開き、「屈辱外交」などと強く批判した。政府は関係閣僚会議でメディアに対し計画の中止ではなく、「見送り」で対応するよう決めたことが分かり、同党は「うそで国民をだまそうとした」として鄭ホン原（チョン・ホンウォン）首相と尹炳世（ユン・ビョンセ）外交部長官の辞任を求めた。
センターは独島訪問客の安全や島内の施設管理のため、2016年までに100億ウォン（約10億5000万円）をかけて島の接岸施設付近に建てる計画だった。しかし、韓国政府は1日、関係閣僚会議を開き、「海洋法問題や文化財である独島の景観問題を踏まえ入札を中止し、再検討を決めた」として、建設計画を事実上白紙に戻した。韓国政府の高官は聯合ニュースの取材に対し、「センターを建てれば日本が独島を国際紛争地域にする大義名分を与えかねず、外交部がこの点を極度に嫌った」と述べ、外交的判断が影響したことを示唆した。
新政治民主連合の非常対策委員会に出席した丁世均（チョン・セギュン）非常対策委員は政府の決定に対し、「国務総理と外交長官が独島を外交交渉の対象にした」と批判。「安倍政権の戦略にやられた」として、「日本が自国外交の勝利とするような屈辱外交という惨事を自ら招いた」と述べた。
要するに、日本を敵に廻す行為を続け竹島を不法占拠している韓国政府が、実にくだらない理由で「100億ウォン（約10億5000万円）をかけて島の接岸施設付近に建てる計画」を白紙に戻しただけである。
また、11月8日にサーチナが伝えたところでは、韓国当局が「不当な販促によってiPhone 6とiPhone 6 Plusの販売を後押ししている」として、規制の範囲を超えた補助金を提供している一部の販売店に警告文を出したと紹介した。中国メディアの環球網によれば、「規制の範囲を超えた補助金によって、iPhone 6とiPhone 6 Plusの販売価格が10万ウォン-20万ウォン（約1万-2万円）という“取るに足らない金額”にまで下落した」という。
韓国社会のデタラメ経済刺激策も、限界を突破してしまった、というところか。
更に、同日、中国ネットで『アンチじゃないけど…と韓国旅行の中国人、ガイドの衝撃発言には唖然・・「一度行けばもういいや」―』の題で、ある中国人が韓国に旅行した際の体験記をネットで長々と告白、最後にこう締めくくった。
「話の最後に、客観的に一言言いたい。今後、自分は二度と韓国に行くことはない。それは単にガイドの問題だけではない。まず食べ物。欧米諸国の至るところに中国レストランがあるのとは異なり、韓国には中国レストランがとても少ない。そして韓国人の食べ物は実際、飲み込むのもつらいほどだ。次に、韓国人の態度。免税店の店員は丁寧だったが、それ以外の場所で買い物をすると、中国人だと分かるやいなや「面倒くさい」といった表情を見せるのだ。韓国の風景も実際大したことはなく、１度行けばもういいやという感じだ。お金があるなら、限りなく美しい国内の土地を巡ったほうがいい。今回は、お金を払ってその教訓を買ったのだ。」と、韓国や韓国社会を厳しく批判している。
これら3つの記事に共通している点は何か？？
韓国が評価の対象にすらならない、デタラメ極まりない政策や教育、経済社会風土のために、文字通り崩壊、瓦解しつつあると指摘せざるを得ない。
正に、経済や社会の根本どころか、道徳や倫理すら失い、誇大妄想で捏造された歴史観で生きるしかない、乞食国家に堕ちた韓国は、反日政策を進める朴槿恵大統領がいる限り、向上する機会すら掴めないだろう。
韓国は朴槿恵大統領の悪政の悪影響で国民を含めて絶賛爆裂中だ！！
このままでは、2018年の平昌オリンピックは開催できないか、無理矢理開催しても、今年、無理矢理に開催した仁川アジア大会以上の悲惨極まりない「事故」と「トラブル」、そして、全世界からの批判と制裁の嵐を受けるだろうと筆者は大胆に予測する。
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