| くる天 |
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| 田中＿jack さん |
| 新生日本情報局 |
| 地域：山形県 |
| 性別：男性 |
| ジャンル：ニュース 世界情勢 |
ブログの説明：
日本の新生のための情報局です。日本の素晴らしさや世界の政治・経済・軍事・外交・技術等を独自のソースや分析でお伝えします。 Ｐ・ドラッカーの言われた「知りながら害をなさない」誠実さ、信頼をモットーにしております。 ☆定期購読月額1000円 |
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| セウォル号沈没事故で露呈した言動が支離滅裂な韓国 優柔不断や事大主義を精算して全てをやり直せ |
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多くのメディアやネットなどで何度も報じられ、議論されているが、4月16日に発生した韓国の旅客船セウォル号沈没事故とその後のデタラメ極まりない対応に非難が集中している。
また、セウォル号沈没事故後も、5月2日にソウルの地下鉄での追突事故で約250人が負傷、10日には地下鉄合井駅の火災、11日には韓国の新幹線KTXが停電し36分間停止、26日にはソウル郊外のバスターミナルの倉庫から火災が発生し、6人が死亡する事故など、人命に関わる重大事故が次々と発生している。
船のトラブルですら、5月2日には日本海でドルフィン号がエンジン故障、8日には黄海でCK-STAR号がエンジントラブル、21日にはセウォル号沈没現場に近いモクポ沖でカーフェリー旅客船が舵機の故障で漂流する、といった重大事故が発生し続けている。
その他にも、5月12日には新築中のビル2棟のうち1棟が施工の手抜きから20度傾き「ニダの斜塔」が形成、18日にそれを解体工事中に倒壊してしまう、などの呆れた惨状を呈している。
もう、セウォル号沈没事故の反省や教訓からの改善の努力もせず、聞けば聞くほど、見れば見るほど悲惨極まりない韓国の現状は、呆れる韓国、「呆韓論」どころか「崩韓論」「裂韓論」だ。
「他山の石」として、自省の気持ちを持ちつつ、この韓国の現状の解決策はないのだろうか？
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| セウォル号沈没事故を技術的かつ軍事的に見ると韓国の暗部が見えてくる、 本当の事故原因とセウォル号の所有会社と朴槿恵大統領との黒い関係が韓国を分解消滅させる |
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4月16日に発生したセウォル号沈没事故を引き起こした運航会社の清海鎮海運の事実上の経営者で、新興宗教「キリスト教福音浸礼会（別名、救援派）」の教祖で、かつ牧師でもある兪炳彦(ユ・ビョンオン)氏と朴槿恵大統領との大統領選挙の応援や政治資金の提供などの「黒い関係」も出ている中、事故発生から1ヶ月以上が過ぎているにも関わらず、未だに、セウォル号沈没事故を技術的な検証に基づいたものが韓国より何も発表されていない。
また、セウォル号沈没事故発生当時、その近辺には米韓両軍の合同軍事演習が実施されており、済州島をはさんだ日本側では、広い海域で「救難訓練」が実施されていた。
米韓両海軍や日本の海上自衛隊、海上保安庁は救援しようとすれば、比較的迅速に対応できたはずであるにも関わらず、韓国の海洋警察は愚かにも、日米韓海軍を含めた各国の全ての支援を拒絶したことも、軍事的に見ても人道的に見ても、不可解極まりない。
韓国の政府や海洋警察は人命の救助も出来ない、社会の安全確保すら出来ないと遺族やマスコミなどから厳しく糾弾されているが、セウォル号沈没事故を技術的かつ軍事的に見ると韓国の暗部が見えてくる。
本当の事故原因は何か？一体何が隠されているのか？
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| ベトナム漁船が西沙諸島沖で中国漁船に衝突され沈没 中国の蛮行を許すな |
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ベトナム・メディアなどによると、南シナ海の西沙諸島沖で5月26日夕方、ベトナムの漁船1隻が中国の漁船40隻に囲まれ、そのうちの1隻に体当たりされ、沈没した。乗っていた漁民10人は別のベトナム船に救助され無事だった模様だ。
現場は、中国が設置した石油掘削設備の南南西約31kmの沖合で、既に3週間以上にもわたってベトナムと中国の海上当局同士のにらみ合いや衝突の現場となっている。
尚、この事件は中国本土では情報統制されている模様で、石油掘削設備を保有する中国海洋石油総公司傘下の油田開発会社「中海油田服務」は27日、掘削を「第二段階」に移行することをHPで公表した。
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| 航空自衛隊が元空自パイロットを予備自衛官に登録を開始、無人機を含めた継戦能力向上を図れ |
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5月26日までに防衛省・自衛隊は、航空自衛隊の元パイロットを、退職時に予備自衛官に登録を勧めることを夏までに開始する方針を固めた。これは、航空自衛隊でのパイロット養成後に戦闘機や輸送機を操縦する40歳前後の空自パイロットを、民間航空会社の要望に応じて、再就職させる「転身制度」を5年ぶりに再開させる制度と同時に実施するもので、民間パイロット不足の是正と、有事などの際に予備パイロットの確保をする目的の施策だ。
また、航空自衛隊では、既に導入が決定されている大型無人機「グローバルホーク」の操縦士や整備士の養成を米国国内で来年度開始する予定であり、50人程度の教育を予定している。
これらの施策の本当の目的とは？
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