くる天 |
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プロフィール |
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板垣英憲 さん |
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局 |
地域:埼玉県 |
性別:男性 |
ジャンル:ニュース 政治・経済 |
ブログの説明: 世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
http://www.a-eiken.com |
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東京都の小池百合子知事は、「東京オリンピック・パラリンピック返上(中止)」を内々に決意している |
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◆〔特別情報1〕 これも「ポールシフト」(磁場移動)による天変地異の1つなのか? 11月22日午前5時59分ごろ、福島県沖を震源とするマグニチュード7.4の地震(震度5弱)が発生し、宮城県と福島県の沿岸が津波(高さは最大で3メートル)に襲われた。このため、福島第2原発3号機の使用済み燃料プールの冷却装置が一時停止したという。2011年3月11日に起きた東日本大地震・大津波・福島第1原発大事故の記憶が鮮明なのに、「余震」は100年も続くと言われている。福島第1原発大事故で放出した放射能汚染は、完全除去されておらず、それどころか、依然として放出していて、東京都内の大気を汚染し続けている。そのうえ、安倍晋三首相が、放射性物質漏出について世界中に向かって発信した「アンダーコントロール」との「大うそ発言」は、バレバレなのだ。IOCのバッハ会長来日の真の目的は、「大うそ発言」を自らの目で確かめることだったといい、東京都の小池百合子知事は、「2020年夏季東京オリンピック・パラリンピック返上(中止)」を内々に決意しているという情報が飛び交い始めている。 |
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「ポールシフト」(磁場移動)で天変地異、「高齢者運転の事故死」「いじめ自殺」「親族殺人」など地獄絵図 |
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◆〔特別情報1〕 「地球の磁極が移動する『ポールシフト』が起き、地球内生命体が、何らかの被害を受ける可能性がある」―米航空宇宙局(NASA、本部・ワシントンD.C.)の警告が、本当になっているのか? 実は、「ポールシフト」は、「パラダイム・シフト」(革命的・非連続的「新しい価値認識の世界」への変化)を強制的に促すエネルギー源とも考えられる。米大統領選挙(11月8日投開票、9日確定)の結果、大方の予想に反して、「泡沫候補から世界の主役」にドナルド・トランプ次期大統領(不動産王)が決まった直後、「11月11日」を境に、地球上で天変地異と人災が競うように頻発している。身近なところでは、高齢者による運転ミスで連日死傷事故を起こし、子供の世界では、「いじめ被害者」の自殺が多発、親兄弟親族による殺人事件も跡を絶たず、地獄絵図が繰り広げられている。 |
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「11月11日」前に支配した常識や価値観は通用しなくなっていて、「日米安保体制」、「TPP」も例外ではない |
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◆〔特別情報1〕 2017年1月20日のドナルド・トランプ米次期大統領正式就任に向けて、新政権の閣僚人事が次第に形を示しつつあるなか、国際政治の「パラダイム・シフト」(革命的・非連続的「新しい価値認識の世界」への変化)が「11月11日」を境に、急ピッチで加速している。最長老・重鎮ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士(戦略国際問題研究所=CSIS、ニクソン政権国務長官)が、最新著書「WORLD ORDER(国際秩序)」(伏見威蕃訳、日本経済新聞出版社刊)で提唱している「本当にグローバルな『世界秩序』」を築き、新機軸を打ち立て「ヴェストファーレン・システム」の現代化を図る。その最高司令部兼実働部隊が、キッシンジャー博士(ドイツ系ユダヤ人)、ロシアのプーチン大統領、トランプ次期大統領、投資家ジョージ・ソロス氏(ハンガリー系ユダヤ人)の4人組である。「11月11日」前に国際政治を支配した常識や価値観は、必然的に通用しなくなっている。「日米安保体制=日米同盟」、「TPP」も例外ではない。 |
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石原慎太郎父子は、「石原後援会」から排除・訣別され、「石原帝国」は崩壊、いまや「草刈り場」と化している |
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◆〔特別情報1〕 石原慎太郎元環境庁長官(元東京都知事、衆院・旧東京2区→比例東京ブロック当選9回)、長男の伸晃経済財政担当相(元環境相、元自民党幹事長、前東京都連会長、衆院・旧東京4区→東京8区、当選9回)、三男の宏高内閣府副大臣(衆院議員、東京3区選出、当選3回)が築いてきたいわゆる「石原帝国」が、根底から揺らいでいる。「衆院東京3区と東京8区」の石原後援会が、石原父子を露骨に排除・訣別したからである。このため、「衆院東京3区と東京8区」は、ピラニア政治家の「草刈り場」と化している。自民党派閥「近未来政治研究会(石原派)=衆院14人、参院1人計15人)」を会長として率いる石原伸晃経済財政担当相は、「次期総選挙で落選確実」と噂されており、いまや風前の灯だ。 |
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トランプ次期米大統領は当選直後、「最新鋭原子力航空母艦」3隻の買い取りを安倍晋三首相に打診してきていた |
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◆〔特別情報1〕 安倍晋三首相は日本時間18日午前6時56分(現地時間17日午後4時53分)から90分間、訪問先の米ニューヨークでドナルド・トランプ次期米大統領と会談した。トランプ次期米大統領は11月9日に当選した直後、安倍晋三首相に対して「最新鋭原子力航空母艦(ジェラルド・R・フォード級航空母艦)」3隻(1隻5100億円×3=1兆5300億円)とミサイルの買い取りを打診してきたと言われており、2017年度政府予算案編成を目前に控えて、安倍晋三首相が、今回の会談のなかで、「ビジネス上手」であるトランプ次期米大統領の歓心を買おうとして「色よい返事」をした可能性が大だ。日本が「最新鋭原子力航空母艦を保有すれば、大日本帝国海軍出身者が、かねてより熱望してきた「帝国海軍復活の夢」が実現する。 |
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