中国の一帯一路政策が気に入らない米国やインドが、イスラエルとイランの核戦争、インドとパキスタンの核戦争を仕掛けている可能性が考えられる

板垣英憲(いたがきえいけん)情報局

世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
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中国の一帯一路政策が気に入らない米国やインドが、イスラエルとイランの核戦争、インドとパキスタンの核戦争を仕掛けている可能性が考えられる

2019年5月22日 8時19分の記事

◆〔特別情報１〕
　インドとパキスタンは、「第3次世界大戦」の「４大戦場」（朝鮮半島・中国とインド、インドとパキスタン、中東＝イスラエルとイラン）の1つに数えられている。このため、「シオニストとアラブ人とのあいだに、イルミナティ・エージェントが引き起こす、意見の相違によって起こるべきである」という計画をイスラエルの情報機関「モサド」が、密かに実行に移しつつあると受け止めなくてはならない。
　朝日新聞ＤＩＧＩＴＬは５月１６日午後６時３７分、「ＩＳが『パキスタン州』設立宣言　南アジアで影響力誇示」（イスラマバード＝乗京真知）という見出しで記事を配信した。
　
　この情勢について、以下、パキスタンのあるジャーナリストからの特別最新情報である。
　「中国が、一帯一路政策の名の下で、パキスタンのグァデルからトルクメニスタンを通ってヨーロッパとつながる道路を建設している。このことが気に入らない米国やインドが、イスラエルとイランの核戦争を仕掛けている可能性が考えられる。もともとパキスタンからホラサン州に繋がっている地域があり、その地域のなかで独立しようとしていた人たちがいるけれど、彼らを使って仕掛けていることも考えられる。ＩＳによる『パキスタン州』や『インド州』設立などは、いわばテロみたいなものであり、それを日本の大手新聞が報道することは、日本がテロに加担しているのと同じとみなされてしまいかねない。日本で取り上げて報道するほどのニュースではない。むしろ、フェイクといとってもいいほどの、くだらないニュースだ。このニュースはおかしい」

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岸田首相は、解散に向けて有利に働くものと想定した「旧統一教会への解散命令請求」だったが、結果は思惑を大きく外れて、支持率は最低。これも通過点に過ぎず、今後さらに、最低の数字は更新されていく。(板垣英憲)
岸田首相は、解散に向けて有利に働くものと想定した「旧統一教会への解散命令請求」だったが、結果は思惑を大きく外れて、支持率は最低。これも通過点に過ぎず、今後さらに、最低の数字は更新されていく。(kotiyan)
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