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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
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2018年8月23日 8時25分
明治維新から150年、日本は安倍晋三首相の「戦前回帰」ではなく、「新機軸」を受け容れて、輝かしい未来を切れ拓く時に直面、安倍晋三首相は、「戦後政治最悪の首相」となる
 
◆〔特別情報1〕
「天孫人種六千年史」万世一系の第125代天皇陛下と小沢一郎代表は、「世界恒久の平和と繁栄」を築くため、日米相互防衛援助協定【MSA協定】に基づき、世界銀行・毅唯道餠發留人儕廖弊菠取引による)をG20に分配(シェア)中だ。小沢一郎代表は、サイナーである。キッシンジャー博士は、米国トランプ大統領、ロシアのプーチン大統領、中国の習近平国家主席とともに、世界の新しい潮流である「新機軸」(第3次世界大戦回避・全世界の原発440基の廃炉・放射能汚染を含め地球環境改善・AIの産業化)を実現する「新社会」の扉を開けようとしている。「実験国家」だったソ連東欧諸国が崩壊して27年を経て、米国がいままさに崩壊しつつあり、日本は、大東亜戦争後、敗戦国として独立を失い米国の従属国家として73年を経てきた。明治維新から150年、安倍晋三首相の「戦前回帰」ではなく、世界の新しい潮流である「新機軸」を受け容れて、輝かしい未来を切れ拓く時に直面している。安倍晋三首相は、「戦後政治最悪の首相」となる。言うなれば「輝かしい未来を切り拓く首相」ではない。
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2018年8月22日 7時42分
自民党は、いまや時代遅れ、安倍晋三首相が総裁選挙で石破茂前地方創生相との言論対決を嫌っており、民主政治の基本原理に反し、破壊者になっている
 
◆〔特別情報1〕
 「コップの中の嵐」自民党総裁選挙の日程が8月21日正式に決まった。しかし、いまのところ、正式に立候補宣言をしているのは、石破茂前地方創生相ただ1人である。裏では、安倍晋三首相は、国会議員票(405票)の3分の2(ただし多くは猟官組で、裏切者も多数含まれる)を制したと言われている。師匠の小泉純一郎元首相は、「もう総裁選挙に出るな。死ぬぞ」と厳しく諌めているけれど、言うことを聞く様子はない。立候補すれば、石破茂前地方創生相との一騎打ちとなる公算が大である。いずれにしても、自民党は、いまや時代遅れになっている。天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」のキッシンジャー博士や小沢一郎代表が主導する「新機軸」潮流に対して、安倍晋三首相ら自民党国会議員は、まったく逆行している。このことを国民有権者とマスメディアの大半が理解していない。最悪なのは、安倍晋三首相が総裁選挙で石破茂前地方創生相との言論対決を嫌っているということだ。これは、民主政治の基本原理に反する。もっと言えば、安倍晋三首相は、民主政治の破壊者になっている。これは、天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦の見解である。
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2018年8月21日 6時43分
自由党の小沢一郎代表の側近・玉城デニー幹事長が沖縄県知事選挙に出馬、トランプ大統領の日本駐留米軍撤退発言を受け、辺野古への移設計画は、基本的に中止となる
 
◆〔特別情報1〕
 沖縄県の翁長雄志知事が8月8日, 沖縄県浦添市の浦添総合病院で膵臓がんのため急逝したことに伴う県知事選挙(9月13日告示、9月30日投開票予定)で、翁長雄志知事の支持母体「オール沖縄」を構成する共産党や社民党、労組などでつくる「調整会議」が8月゛19日、自由党の小沢一郎代表の側近・玉城デニー幹事長(衆院議員=沖縄3区)を擁立する方針を固め、意向確認をした。これに対して、玉城デニー幹事長20日、「重く受け止めたい。やると決めたらやるしかない」と述べたという。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、トランプ大統領が「朝鮮半島統一に向けて、韓国駐留米軍と日本駐留米軍を撤退させると発言したことを前提に「翁長さんは頻繁に中国に行っていた。日本から独立して中国の省になろうとしている。米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)の名護市辺野古への移設計画は、基本的に中止となる。米軍は日本から撤退するので意味がない。仮に辺野古に基地をつくるとしたら、20年かかる」と語り、安倍晋三首相が執拗にこだわる「沖縄政策」を厳しく批判している。それどころか、安倍晋三首相は、トランプ大統領、プーチン大統領、習近平国家主席、文在寅大統領、金正恩党委員長、さらにはグテーレス国連事務総長からも、忌避されており、外交が不能になっている。
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2018年8月20日 7時20分
世界恒久の平和と繁栄を築くための「新機軸」という名の新潮流、明治維新から150年、この流れはもう変えられず、安倍晋三首相は、国際的に完全に孤立している
 
◆〔特別情報1〕
 世界恒久の平和と繁栄を築くための「新機軸」という名の新潮流―明治維新(1868年)から150年、この流れはもう変えられない。キッシンシャー博士を軸に米国トランプ大統領、ロシアのプーチン大統領、中国の習近平国家主席をはじめ、国連加盟国(安倍晋三政権下の日本を除く192か国)すべてが「新機軸」に参加する。そういう状況のなかで、安倍晋三首相が「3選」を目指して自民党総裁選挙に出馬するという。自民党の総裁選挙は、もう日本国内の問題ではない。完全に国際問題になっている。日本だけで解決できる問題ではない。そうなってしまっている。自民党がどうしたという、コップの中の嵐は通用しない。これこそ、明治維新、大東亜戦争終戦直後のGHQ占領といったのと同じレベルの話になっている。戦争という形をとっていないだけで、実質、武器を使わない戦争と同じだ。安倍晋三首相は、国際的に完全に孤立している。というのは、天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦の世界観である。日本国民は、大きな岐路に立たされている。
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2018年8月19日 7時55分
安倍晋三首相は、英国、トルコ、インドなどへの「原発売り込み」を進めてきたのが災い、新潮流「新機軸」から除外されているので、自民党総裁選挙に立候補する資格はない
 
◆〔特別情報1〕
 トランプ大統領が8月15日(日本時間)、ポンペオ国務長官(前米CIA長官)に「安倍晋三政権打倒工作を行え」と命令したのを受けて、米FBI、CIAはもとより、国連を含めて世界じゅうが「安倍晋三首相降ろし」を始めている。国連人権理事会が8月16日、福島第1原発事故の除染作業員について、「深刻なリスクがある」として「日本政府は即刻対応しなければならない」と警告声明を発したのは、その実例だ。
〔参考引用〕時事ドットコムニュースが2018年8月17日、「福島第1原発の作業員に「深刻なリスク」=日本は即刻対応を−国連報告者」という見出しをつけて以下のように配信した。
「【ベルリン時事】国連人権理事会に各国の人権状況などを報告する特別報告者は16日、東京電力福島第1原発事故の除染作業員について、十分な被ばく対策なしでの作業を強いられるなど『深刻なリスクがある』として、『日本政府は即刻対応しなければならない』と警告する声明を発表した。9月に、人権理に報告書を提出する。
 声明は『作業員には、移民や難民、ホームレスが含まれているとの情報がある』とした上で『被ばくリスクについての虚偽説明や、経済的困難から危険な作業を強いられる』などの恐れがあり、『深く懸念している』と述べている。」

 安倍晋三首相は、英国、トルコ、インドなどへの「原発売り込み」を進めてきたのが災いして、天皇陛下、小沢一郎代表、キッシンジャー博士、トランプ大統領、プーチン大統領、習近平国家主席が世界恒久の平和と繁栄の実現を目指して進めている新潮流「新機軸」(第3次世界大戦回避・全世界の原発440基の廃炉・放射能汚染を含め地球環境改善・AIの産業化)チームから除外されている。このため、自民党総裁選挙に立候補する資格はない。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、新潮流「新機軸」に立脚した新政権樹立を提言している。
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