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くる天
プロフィール
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
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『総理大臣 小沢一郎』(2007年11月10日刊) (22)
『政権交代−小沢一郎最後の戦い』(2007年7月12日刊) (54)
米国在住の個人投資家satoko女史 (94)
『小沢一郎総理大臣待望論』(1994年11月1日刊) (51)
『小沢一郎の時代』(1996年2月6日刊) (49)
『ロックフェラーに翻弄される日本』(2007年11月20日刊) (49)
『本当は怖い漢字』から学ぶ「権力と民との怖ろしい関係」 (61)
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『自・社連合が小沢一郎への逆襲をはじめた』1994年7月30日刊 (51)
『猶太(ユダヤ)思想乃運動』」四王天延孝著 (151)
『平成動乱 小沢一郎の野望『』1993年9月25日刊 (114)
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2022年3月12日 7時0分
◆「猶太思想及運動」〈下〉四王天延孝陸軍中将著  附録第三 シオンの議定書 第十八議定書
 
「猶太思想及運動」〈下〉四王天延孝陸軍中将著
 附録第三 シオンの議定書

 第十八議定書

  
  警察力の強化……陰謀家の監視……公然の護衛……ユダヤ王の護衛法……政治犯の検拳。

 警察の護衛を強化する時機が来たならば(この強化は官憲の権威を失墜させる最も恐るべき敵である)吾々は人工的に混乱を起すか、又は腕利きの辨舌家と其の周囲に集まる仲間を使って、國民の不満を装ひ、その不安を口實として家宅捜索を行ひ、又新たな制限を設けて行き、その實行にはゴイムの警察官を用ゆる。
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[カテゴリ:『猶太(ユダヤ)思想乃運動』」四王天延孝著] [コメント (0)]



2022年3月11日 20時11分
中国はパラリンピックが終われば、台湾侵攻を決行する。6500人の突撃部隊を台湾本土に上陸させる準備を進めている。米軍は、3万人の部隊を台湾に送り込んでいる。中国は通常兵器ではない兵器を使うだろう。
 
中国はパラリンピックが終われば、台湾侵攻を決行する。6500人の突撃部隊を台湾本土に上陸させる準備を進めている。米軍は、3万人の部隊を台湾に送り込んでいる。中国は通常兵器ではない兵器を使うだろう。

◆〔特別情報1〕
 これは、中国の内部情報に精通した事情通からの特別情報である。
 中国北京政府は3月の第一週時点で、台湾侵攻を決行するかどうかの判断を3月11日までに決めるとの情報が伝わってきた。9日の全人代において、人民解放軍に対して戦争の準備を始めるようにという話が出ている。ちょうど一カ月ほど前の2月10日頃、人民解放軍に対して「戦争の準備をしろ、武器の手入れをしろ、食糧の確保をしろ」といった戦争体制への命令が既に出ていた。さらに追い打ちをかけるように全人代で、「戦争準備にかかれ」と言い出したということは、やはり台湾侵攻があるのではないかとの見方が強くなっている。
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2022年3月10日 20時0分
ウクライナ危機の最大の痛手は、国際宇宙ステーションを含めた宇宙開発に支障が出ていること。英国MI6はロンドンに亡命暫定政権をつくらせようとしている。しかし、ゼンレンスキーは応じようとしない。
 
ウクライナ危機の最大の痛手は、国際宇宙ステーションを含めた宇宙開発に支障が出ていること。英国MI6はロンドンに亡命暫定政権をつくらせようとしている。しかし、ゼンレンスキーは応じようとしない。

◆〔特別情報1〕
 これは上皇陛下の側近でMSA資金の最終承認者である吉備太秦からのウクライナ関連のトップ情報である。
 ウクライナの亡命政権だが、英国のMI6がゼレンスキーを海外に連れ出し、ロンドンで亡命暫定政権をつくらせようとしている。英国は、大陸ではないことと、EUからも脱けているため、仏国や独国とは立ち位置が違う。ところがゼレンスキーはそれに応じようとしていない。ウクライナに残ることに固執している。しかしそれだとゼレンスキーは、いつかはロシアの暗殺部隊の手にかかってしまう。応じようとしないゼレンスキーをMI6が説得にあたっているようだ。これまで、ゼレンスキーは3回暗殺されかかったものの、未遂に終わり難を逃れている。決して死なないという自信を持ってしまっているのかもしれない。
 今回のウクライナ危機の最大の痛手は、国際宇宙ステーションを含めた宇宙開発に支障が出ていることだ。どういうことかというと、国際宇宙ステーションに補給を含め、宇宙飛行士の運搬手段は、ロシアのスプートニックしかない。その協力を止めることをプーチンは公言している。
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2022年3月9日 19時27分
プーチンは中国にそそのかされてウクライナ侵攻を決断した。中国は、世界的な関心をウクライナにクギ付にさせれば、その間に開かれる「全人代」を乗り切り、習近平政権を盤石なものにできると考えた。
 
プーチンは中国にそそのかされてウクライナ侵攻を決断した。中国は、世界的な関心をウクライナにクギ付にさせれば、その間に開かれる「全人代」を乗り切り、習近平政権を盤石なものにできると考えた。

◆〔特別情報1〕
 これは上皇陛下の側近でMSA資金の最終承認者である吉備太秦からの特別情報である。
 緊迫するウクライナ情勢に対して、中国が「仲裁」を申し出てきたが、これはただ善人ぶっているだけのこと。仮に中国が、本気で仲裁しようと思っても、いまの状況で仲裁などできるわけがない。中国に限らず、仲裁の声をあげたイスラエルやトルコも同じ。仲裁を発言することによって、国際社会と連携してやっている印象を与えるメリットがある。仲裁などできないことがわかっていて、良い国の振りをして言っているだけだ。あれだけロシアとウクライナの言い分がかけ離れているのに、仲裁したからといって、その溝が埋まるわけがない。
 プーチンがなぜウクライナ侵攻を始めたのか、そのキッカケは、中国にある。中国は、世界的な関心をウクライナにクギ付にさせれば、その間に開かれる「全人代」を乗り切り、習近平政権を盤石なものにできると考えた。そしてプーチンにウクライナ侵攻をそそのかしたのだ。中国では日本時間の5日午前10時から北京の人民大会堂で「全人代」が始まっている。中国の思惑どおり、世界はウクライナ侵攻に目を奪われ、中国「全人代」の報道は陰を潜めている。
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2022年3月8日 7時0分
プーチンのスピーチの言葉「De-Nazification(非ナチ化)」とは。ドネツク沿いの湾の名前「Azov」大隊は、ウクライナ傭兵部隊でナチス。ウクライナ国民の半分はナチスのシンパ
 
プーチンのスピーチの言葉「De-Nazification(非ナチ化)」とは。ドネツク沿いの湾の名前「Azov(アゾフ)」大隊は、ウクライナ傭兵部隊でナチス。ウクライナ国民の半分はナチスのシンパになっている。(satoko女史)

◆〔特別情報1〕
 これは、在米30年超の個人投資家satoko女史からの、ウクライナ情勢のトップ情報のつづきである。
 さて、プーチンの2月24日早朝の国民へのスピーチは、全文読むべきだと、沢山の人が言うので、私も読んだ。その中で、アレっと思ったのが、Demilitarization(非武装化)とDe-Nazification(非ナチ化)という言葉だった。その「ナチス」なんだが、ハザール人犯罪者集団の分派の一つが、Azov(アゾフ)大隊というやつだ。Azovというのはドネツク沿いの湾の名前で、この大隊は国防軍にも組み入れられているのだが、ロシア人が過半数のドネツクやルガンスクでは、ウクライナの傭兵部隊でナチスだ。記章はナチスのSSを模したものだ。これがロシア系住民を虐殺していた。(このウクライナ人傭兵については、3年位前にアル・ジャジーラのドキュメンタリーで見たことがあったが、ナチスのことなど全く言ってなかった。)これがなんでナチスなのかというと、一般論として、ウクライナ国民はまあ、ロシア嫌いが多い。ドイツ人のことをよく言うヨーロッパ人がないのとか、無知な韓国人や中国人が日本を嫌いなのと似ている。(その一方で、ウクライナ人はオリガルヒを一掃したロシアに憧れてもいる。)
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[カテゴリ:米国在住の個人投資家satoko女史] [コメント (0)]




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最近のコメント
実質的に経済が破綻している中国では、失業対策として大々的に日本への移住を推奨している。ニュース番組で連日のように「日本に行きなさい。日本に行けば生活に困らない」と国を挙げて宣伝しているという(kotiyan)
実質的に経済が破綻している中国では、失業対策として大々的に日本への移住を推奨している。ニュース番組で連日のように「日本に行きなさい。日本に行けば生活に困らない」と国を挙げて宣伝しているという(kotiyan)
米国の裏庭カリブ海、クリントン一家が支配するハイチが国家大崩壊中。4000人の脱獄勃発からすでに2週間がたち、隣のドミニカ共和国にも飛び火して、現地暴力団が勢いづく。米海兵隊送り込まれる(板垣英憲)
米国の裏庭カリブ海、クリントン一家が支配するハイチが国家大崩壊中。4000人の脱獄勃発からすでに2週間がたち、隣のドミニカ共和国にも飛び火して、現地暴力団が勢いづく。米海兵隊送り込まれる(kotiyan)
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岸田首相は、解散に向けて有利に働くものと想定した「旧統一教会への解散命令請求」だったが、結果は思惑を大きく外れて、支持率は最低。これも通過点に過ぎず、今後さらに、最低の数字は更新されていく。(板垣英憲)

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