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くる天
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新生日本情報局-ブロくる
田中_jack さん
新生日本情報局
地域:山形県
性別:男性
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2014年7月26日 5時29分
各地で相次ぐ旅客機事故 事故対策の背景と乗客が取れる対応とは?
 
世界各地で旅客機の事故が相次いでいる。
7月17日にはマレーシア航空旅客機がウクライナ東部で撃墜された事件に続き、AFP=時事が23日に伝えたところでは、同日、台湾で台風10号の影響の中で台湾南西部・高雄から澎湖諸島へ向かっていた旅客機が墜落、乗客乗員58人のうち48人が死亡、10人が負傷した。
更に、AFP=時事が24日に伝えたところでは、同日、アルジェリア航空が西アフリカのブルキナファソを離陸した同社の旅客機からの交信が、離陸から約1時間後に途絶えたと発表した。
事故対策の背景と乗客が取れる対応とは?
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2014年7月25日 4時58分
ウクライナ東部のマレーシア航空旅客機撃墜事件は1983年の大韓航空機撃墜事件との類似性を指摘する声あり
 
7月24日にAFP=時事が伝えたところでは、17日にウクライナ東部でのマレーシア航空旅客機MH17便撃墜事件で、乗客280人と乗員15人、合わせて295人全員が死亡した大惨事は、1983年当時のロナルド・レーガン米大統領が上空での「虐殺」と呼んだ旧ソビエト連邦軍による1983年9月の樺太南部沖で発生した大韓航空機撃墜事件を思い起こさせる旨を指摘した。
1983年9月に大韓航空007便は旧ソ連の戦闘機により攻撃されて樺太南部沖の日本海に墜落し、今回のマレーシア機と同じく搭乗していた乗客乗員合計269人全員の命が失われた。
両方の惨事とも、アジアの航空機が軍事兵器により撃墜されたが、撃墜には直接的もしくは間接的にロシアが関与、両方の惨事とも米露(米ソ)関係が緊迫していた時期に発生し、両国が事態の責任をめぐって非難の応酬を続け、回収作業と原因究明に大きな支障を招く結果となった、と記事はその理由を指摘している。
[続きを読む] 定期購読記事
[カテゴリ:防衛] [コメント (0)] [トラックバック (0)]



2014年7月25日 4時49分
NHKが小保方晴子博士を犯罪者追跡の如く付け回し怪我させる NHKは悪辣ストーカー集団だ!!
 
7月24日に産経新聞が伝えたところでは、STAP細胞の有無を確認する検証実験に参加中の理化学研究所の小保方晴子研究ユニットリーダーの代理人弁護士である三木秀夫弁護士は同日、NHKを名乗る記者とカメラマンら23日夜に4〜5人が撮影しながら質問を投げかけてきたという小保方氏を追いかけ、取材への回答を強要したのは強要罪にあたるとしてNHKに抗議を行ったことを明らかにした。

小保方氏は三木弁護士に「たまらない。犯罪者扱いじゃないですか」と訴えているという。
三木弁護士は撮影された内容が放映された場合は、損害賠償を求めて提訴する可能性も示唆した。
また、小保方氏は追いかけられた際に軽傷を負ったと説明しており、三木弁護士はNHKに対する刑事告訴も検討するとしている。
一方、理研広報部も事態を把握しており、抗議する、としている。
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2014年7月24日 15時35分
理化学研究所と若山研が6月の発表内容を訂正 小保方晴子博士のSTAP細胞検証へ道が開けた!!
 
7月22日に産経新聞が伝えたところでは、理化学研究所は同日、小保方晴子・研究ユニットリーダーが作製したSTAP細胞から培養された幹細胞の解析結果を訂正した。共著者の若山照彦山梨大教授が提供したマウスから作製されたものではないとした6月の発表は誤りで、若山研究室のマウス由来だった可能性も否定できないという。
一方、若山氏は同日、英科学誌ネイチャーに掲載されたSTAP論文の撤回理由書が、共著者の合意がないまま書き換えられた問題について、締め切り間際に他の共著者と自分の文章の差し替えが交錯したことが原因とするコメントを発表した。
これに対して、23日に産経デジタルが伝えたところでは、小保方氏の代理人を務める三木秀夫弁護士は同日、「小保方氏は捏造の烙印を押されたのに、とんでもない話だ」と批判した。
一体これはどういう事か??STAP細胞の論文の撤回根拠そのものが崩れたのだ!!
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2014年7月24日 4時49分
北朝鮮の日朝政府間交渉に賭ける情熱と中韓両国に対する反発の双方の高まりの裏には意表を突く行動を用意している
 
7月18日の産経デジタルが伝えたところでは、北朝鮮の朝鮮中央通信は同日、韓国・仁川アジア大会に向け17日に実施した南北実務協議が決裂したのは韓国側の「不当な態度と挑発行為」によるものだったと報じた。今後の韓国側の対応次第で、北朝鮮側は大会への参加を「根本的に再検討する」としている。

これだけを見れば、また南北朝鮮間でのいざこざだ、と言えようが、7月21日のmsn産経ニュースが伝えたところでは、朝鮮中央通信が21日、北朝鮮の国防委員会政策局は20日付で、6月から断続的に実施した短距離弾道ミサイルなどの発射を「自衛的訓練」と正当化する報道官談話を出した。発射に反発する米国と韓国を非難したほか、「定見のない一部諸国」が米韓に追従していると主張。暗に中国を批判したとみられる、としており、北朝鮮は露骨な中国批判と、それに追従している韓国批判を開始している。
また、日本同様、北朝鮮国内でも中韓両国に対する反発の高まりが見られる模様だ。
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