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くる天
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板垣英憲(いたがきえいけん)情報局-ブロくる
板垣英憲 さん
板垣英憲(いたがきえいけん)情報局
地域:埼玉県
性別:男性
ジャンル:ニュース 政治・経済
ブログの説明:
世界の政治・軍事・経済・金融を支配するパワーエリートの動きやその底流で行われている様々な仕掛けなどを中心に、重要情報(特ダネ)をキャッチして速報する。板垣英憲の過去著書も連載します。*定期購読月額1000円
板垣英憲マスコミ事務所
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2020年12月31日 10時43分
今回の中国が絡むアメリカ大統領選のゴタゴタは、エネルギー問題も絡み、もしかしたらここで一気にグレートリセットされ、エネルギー産業の構造すらも技術革新の扉を開くかもしれない
 
今回の中国が絡むアメリカ大統領選のゴタゴタは、エネルギー問題も絡み、もしかしたらここで一気にグレートリセットされ、エネルギー産業の構造すらも技術革新の扉を開くかもしれない

◆〔特別情報1〕
 福島第一原発の事故当時から、現場に関わってきた内部事情に詳しい情報通からのトップ情報である。
 中国はいま、石炭不足から計画停電に入っている模様だ。これはオーストラリアが輸出規制していることが大きい。やはりNATOとロシアの連携があるとみられる。中国全土ではないものの、約半数が主に石炭不足で散発的に停電を行なっているようで、中国共産党による計画停電と言っていい。石炭依存の発電は、中国の深刻な大気汚染源にもなってきた。それもあって、3年後に化石燃料ゼロを打ち出している中国と、それに続く欧州は、実質的に「代替えのクリーンエネルギー」の見通しは明るくないなかでの、「3年後化石燃料ゼロ」は明らかに見切り発車の様相だ。日本も足並みを揃えようと右にならえで、2030にはなんとなく目標にするようで、しかしだからといって原発推進は許されない。
 結局のところ、エネルギー産業には、未だ「革新技術」が導入されてきていない。理由は、エネルギー産業のパワーバランスということに行きつく。革新技術はいくらでもある。実際、私の周りにもある。ところが、共通の合言葉のように、今はその革新技術が出せないと諦められている。政府は話すら聞かない状況だ。パワーバランス、つまり「原子力メジャー」など大きな圧力が働いていると思わざるを得ない。
 今回の中国が絡むアメリカ大統領選のゴタゴタは、実はエネルギー問題も絡んでおり、もしかしたらここで一気にグレートリセットされ、エネルギーの産業構造すらも技術革新の扉を開くかもしれない。
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2020年12月30日 10時36分
2021年4月衆院解散・総選挙の目が出てきた。菅義偉首相は、はっきり「次は出ませんから」と言っている。次の日本のリーダーになるべき人は、小沢一郎先生を差し置いて他の選択肢はない
 
2021年4月衆院解散・総選挙の目が出てきた。菅義偉首相は、はっきり「次は出ませんから」と言っている。次の日本のリーダーになるべき人は、小沢一郎先生を差し置いて他の選択肢はない

◆〔特別情報1〕
 今回も上皇陛下の側近である吉備太秦からのトップ情報である。
 2021年4月衆院解散・総選挙の目が出てきた。菅義偉首相は、はっきり「次は出ませんから」と言っている。9月に解散したとしても菅首相の続投はないだろうし、この話が自民党内に広がったら、「だったら解散を早めろ」という話になる。続投する気がない総理が解散を打ったところで、勝つだけの勢いが出ない。それだったら4月に解散という流れになりやすい。米国であれだけの不正選挙の証拠が上がってきて国家反逆罪で捕まるかもしれないところまできているため、日本の次の選挙でこれまで疑念を持たれてきたような不正選挙は出来ない。このため政権交代の最大のチャンスが訪れる。次にトップに立つ人は、安倍晋三前首相が断り、菅義偉首相もスルーしてしまった「ファイブ・アイズ加入」の問題を対応しなければならない。待ったなしだ。しかし、加入すればいいという問題ではない。格下に見られる総理によって加入することになれば、いいように適当にあしらわれて日本の国益には到底つながらない。そこは、あくまで対等外交ができる格上の政治家でなければならない。当然、肝の据わった、政治的責任もわかっている政治家だ。それは、小沢一郎先生以外に思い浮かばない。小沢先生には、成功した実績が2度もある。どちらが上でも下でもない。あくまで対等に付き合っていける人物でなければならない。そういう意味では、安倍前首相が断るハメになったことは、結果的にはよかった。安倍前首相では役不足であるし、下手すると中国にファイブ・アイズの情報を漏洩させる危険性すらある。そこは信頼できる力のある人間でなければならない。そうでなければ、他の5か国も怖くて情報が出せないことになる。それを考えると、次の日本のリーダーになるべき人は、小沢一郎先生を差し置いて他の選択肢はない。自民党のなかにそうした実績のある人がいるのかというと、全くいない。
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2020年12月29日 11時28分
二階幹事長と安倍前首相は、完全に米国の粛清対象としてターゲットになっているし、二階幹事長という後ろ盾がなくなると、菅首相も一緒に終わるので二階・菅政権は、2021年9月までだ
 
二階幹事長と安倍前首相は、完全に米国の粛清対象としてターゲットになっているし、二階幹事長という後ろ盾がなくなると、菅首相も一緒に終わるので二階・菅政権は、2021年9月までだ

◆〔特別情報1〕
 以下、前日に続いて上皇陛下の側近である吉備太秦からのトップ情報である。
 12月26日の中国のweiboでは、安倍晋三前首相のことを「歴史上最高の総理大臣だった」などと褒めちぎった内容が拡散されていた。これであらゆることが符合する。中国がこのタイミングで、辞任した総理大臣のことをこれだけ褒めちぎるということは、米国、英国を中心として、英国は二枚舌を使った中国との関係もあるけれども、安倍前首相は英国のジョンソンと米国のトランプから「ファイブ・アイズに入ってくれ」といわれ、「北朝鮮の問題もあるし機密情報を共有してやっていこう」という申し出を断った。だから、ここへきて中国が安倍を褒めちぎり称賛しているのだ。しかも断った理由は二階俊博幹事長のダメ出しだった。それが原因で安倍前首相は辞任したわけだが、後を引き継いだ菅義偉首相は、実質的に派閥には入っていないものの、菅首相を総理にした功労者は二階幹事長であり、いまや二階幹事長は実質、総裁派閥になっている。
 ファイブ・アイズのトップシークレットとは、中国をはじめとする極東に関する情報だ。これまでずっと日本は蚊帳の外に置かれてきた。だからトランプ大統領は、「お前も拉致問題を解決しなければいけないだろうし、米国一辺倒にしろとまではいかないが、中国との戦争は避けなければならないし、中国と断絶するわけにはいかないだろう。それだけに中国の情報は必要なはずだ。だからファイブ・アイズに入れ、そうすればトップシークレットを極秘に出す」と言った。同じことを、ジョンソンからも言われた。ファイブ・アイズというのは、英国と米国がつくった組織だ。英語圏でトップシークレットを共有しようということで、オーストラリア、ニュージーランド、カナダが、極東の安全保障は重要ということでメンバーに入っている。ところが安倍前首相も菅首相も、金庫を握られている二階幹事長に逆らえなかった。しかも、安倍路線を継承するということで総理になった菅首相にいたってはファイブ・アイズについて、断りもしなければ入るとも言わないで、スルー状態。違う意味で英米を怒らせてしまっている。しかし、二階幹事長と安倍前首相は、完全に米国の粛清対象としてターゲットになっているし、二階幹事長という後ろ盾がなくなると、菅首相も一緒に終わる。二階・菅政権は、2021年9月までだ。
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2020年12月28日 10時50分
安倍晋三前首相が唐突に辞任した本当の理由は、英国と米国が中心になって極秘情報を共有する「ファイブ・アイズ」に日本も入れと言ってきたのを、二階俊博幹事長に反対されて断ったのが原因だった
 
安倍晋三前首相が唐突に辞任した本当の理由は、英国と米国が中心になって極秘情報を共有する「ファイブ・アイズ」に日本も入れと言ってきたのを、二階俊博幹事長に反対されて断ったのが原因だった

◆〔特別情報1〕
 以下、上皇陛下の側近である吉備太秦からのトップ情報である。
 安倍晋三前首相が唐突に辞任した本当の理由がわかった。英国と米国が中心になって極秘情報を共有する英語圏5カ国(英国と米国以外の3カ国は、オーストラリア、ニュージーランド、カナダとなっている)で構成される「ファイブ・アイズ」という組織がある。実はトランプ大統領とジョンソン大統領は、安倍晋三前首相に対して、「英語圏ではないけれども日本も入れ」と言ってきていた。それに対して安倍晋三前首相は二階俊博幹事長に相談したところ、強く反対されて断った。このため、「こんなやつが総理大臣とはダメだ」ということで、関係が急速に悪化し、安倍晋三前首相は辞任せざるを得ないところまで追い込まれた。これが今年7月23日に発表された、ワシントンのシンクタンク「戦略国際問題研究所(CSIS=The Center for Strategic and International Studies」は、「日本における中国の影響力(China's Influence in Japan)」と題する調査報告書と繋がっていった。「ファイブ・アイズの極秘情報」というのが一番重要な情報で、本当のトップシークレットだ。安全保障で最も重要なことは情報であり、情報という意味において日本は、これまでファイブ・アイズに入っていないため、トップシークレット情報は入ってこなかった。すべてが蚊帳の外に置かれてしまう。だからこそ、「日本も入れ」と言われたのに、それを断った。これにより当然、ジョンソンもトランプも「何考えているのか。もしかしたらバイデンと同じ親中派だったのか」と激怒した。安倍前首相が辞任して菅義偉首相になったけれども、二階幹事長が支える政権だけに日本が置かれた状況は何も変わらない。だから、自民党政権はこの先、長くは続かない。
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2020年12月27日 11時59分
日本も3月からワクチン接種を始めることになっているが、ウイルスの合体による新種コロナへの変異種は、日本でも起きることになる。
 
日本も3月からワクチン接種を始めることになっているが、ウイルスの合体による新種コロナへの変異種は、日本でも起きることになる。

◆〔特別情報1〕
 これは上皇陛下の側近である吉備太秦からのトップ情報である。
 バイデンがワクチンを接種した。ワクチンはファイザーとかモデルナを含め、不活化した新型コロナウイルスの一部やウイルスの一部のタンパクを人体に投与し、それに対して免疫が出来る仕組みのものか、または新型コロナウイルスの遺伝情報をそれぞれメッセンジャーRNA、DNAプラスミドとして、あるいは別の無害化したウイルス等に入れて、人に投与するものがある。世界的にワクチン投与が始まったここで注目したいことは、英国で新型コロナの変異種が出てきたことだ。これはもともとのコロナウイルスと別のウイルスが合体して新しいウイルスになってしまったもので、感染力および毒性は1.7倍といわれているけれども実質的にはそれぞれ2倍の強さになっている。だから、これから世界中でワクチンをどんどん打っていくにつれ、その地域や民族が持つウイルスと合体して様々な新種のコロナウイルスが広まっていくことが考えられることと、さらに30万年前のゾンビウイルスも一緒になっており、それもあっての変異が起きている。
 日本も3月からワクチン接種を始めることになっているが、ウイルスの合体による新種コロナへの変異種は、日本でも起きることになる。長引く自粛生活で健康な人も免疫力が低下しているところでの、レベルアップしステージアップしたコロナパンデミックが襲ってくることになってもおかしくない。
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感染拡大が収まらないコロナ禍のなか、「安心安全な五輪」など不可能であることはわかりきったこと。これを「パラレルワールド」と責任回避する、ぼったくり男爵の無神経さに反感と怒り倍増(一読者)
感染拡大が収まらないコロナ禍のなか、「安心安全な五輪」など不可能であることはわかりきったこと。これを「パラレルワールド」と責任回避する、ぼったくり男爵の無神経さに反感と怒り倍増(反IOC同盟)
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五輪開催中に秋の政局が決まる。菅首相のまま9月に衆議院を解散して10月総選挙、その後、自民党総裁選となる。自民党惨敗を見越して、既に菅首相は、選挙後に続投する気はなく辞任する。(PoliticsCleanar)

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